私立大学/大分
学部・学科・コース
アジア太平洋学部
定員数:留学生定員含む
∟ アジア太平洋学科 (定員数:510人)
国際経営学部
定員数:留学生定員含む
∟ 国際経営学科 (定員数:610人)
サステイナビリティ観光学部
2023年4月設置予定(構想中) (定員数:350人)
2023年4月設置予定(構想中) (定員数:350人)
∟ サステイナビリティ観光学科 2023年4月設置予定(構想中) (定員数:350人)
学費(初年度納入金)
アジア太平洋学部
150万円
2022年度納入金
∟ アジア太平洋学科
150万円
入学金20万円を含む
2022年度納入金
国際経営学部
150万円
2022年度納入金
∟ 国際経営学科
150万円
入学金20万円を含む
2022年度納入金
奨学金一覧
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【給付型】レジデント・アシスタント奨学金(全学部共通)
対象 APハウス(学生寮)においてレジデント・アシスタント(RA)に任命された学生
給付額 月額2万円
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【給付型】安藤百福名誉博士栄誉賞(全学部共通)
対象 卒業予定者(8セメスター生)のうち、学業および課外活動で成績優秀かつ意欲的な進路の目標を掲げている者
給付額 上限100万円
人数 4名以内(年間)
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【給付型】安藤百福名誉博士奨励賞(全学部共通)
対象 学部の3回生(5セメスター生)で、次のいずれかを満たす者
①学業成績優秀者
②自主活動で顕著な成績を修めた者給付額 上限50万円
人数 4名以内(年間)
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【給付型】公益財団法人キーエンス財団 給付型奨学金(全学部共通)
対象 新1年生対象
申込時期 2022/4/8
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【給付型】公益財団法人キーエンス財団「がんばれ!日本の大学生」応援給付金(全学部共通)
対象 新2,3,4回生対象
申込時期 2022/4/22
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【給付型】国内学生優秀者育英奨学金(全学部共通)
対象 入学試験合格者のうち成績優秀者
対象入試:2022年度4月・9月入学国内学生入学試験(1回生新入学のみ)すべて ※ 編入学・転入学試験は対象外給付額 授業料の半額に相当する額
支給期間:4年間 ※ただし、セメスター(学期)ごとに継続審査あり。人数 55名
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【給付型】自主活動奨励金(全学部共通)
対象 自主的諸活動において顕著な成果を修めた個人または団体
給付額 団体上限10万円/個人上限5万円
人数 予算の範囲内で定める
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【給付型】日本学生支援機構奨学金 海外留学支援制度(協定派遣)(全学部共通)
対象 対象プログラム:2022年春派遣海外交換留学プログラム(2022年4月1日以降に開始するプログラム)
給付額 ・月額6~10万円(派遣国によって異なる)
・渡航支援金(家計基準を満たすもの)32万円 -
【給付型】野島財団奨学金(全学部共通)
対象 ・当財団が指定する大学に在籍している学生であること
・2022年 4 月時点で大学学部の2年生、3年生であること
・学業に対して熱意をもって取組、社会に対する貢献意欲の高い方給付額 50,000円/月
2022年4月より正規の学士課程修了月申込時期 2022/4/26
人数 12名
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【給付型】優秀学生奨励金(全学部共通)
対象 所定の修得単位を満たし、かつ各学部、各セメスター学年において当該セメスター期の学業成績が最も優秀な者
給付額 上限10万円
人数 30名程度(年間)
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【減免型】国内学生経済支援授業料減免(全学部共通)
対象 家計支持者の死亡や失職等で家計が急変し学業の継続が困難となった者(入学後の急変のみ対象)
人数 20名以内(年間)
備考 授業料の50%減免(1年間)
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【減免型】国内学生授業料減免制度(全学部共通)
対象 在学生のうち、所定の応募資格(世帯収入や学業成績などを有するもの)
申込時期 入学後(4月・10月)
備考 授業料の半額に相当する額
※ただし、国が実施する高等教育の修学支援制度による授業料減免を受ける場合は、その減免額が上記金額に満たない部分について減免を行います。
支給期間:最大4年間(最短修業年限内) ※ただし、1年に1回の継続審査あり -
【減免型】授業料減免制度 減免100(全学部共通)
対象 国際学生(学部、大学院)、国内学生(大学院)
備考 授業料の100%減免
期間:最短修業年限
※ただし、毎セメスター終了後、成績による継続審査を行います。 -
【減免型】授業料減免制度 減免30(全学部共通)
対象 国際学生(学部、大学院)、国内学生(大学院)
備考 授業料の30%減免
期間:最短修業年限
※ただし、毎セメスター終了後、成績による継続審査を行います。 -
【減免型】授業料減免制度 減免50(全学部共通)
対象 国際学生(学部、大学院)、国内学生(大学院)
備考 授業料の50%減免
期間:最短修業年限
※ただし、毎セメスター終了後、成績による継続審査を行います。 -
【減免型】授業料減免制度 減免65(全学部共通)
対象 国際学生(学部、大学院)、国内学生(大学院)
備考 授業料の65%減免
期間:最短修業年限
※ただし、毎セメスター終了後、成績による継続審査を行います。 -
【減免型】授業料減免制度 減免80(全学部共通)
対象 国際学生(学部、大学院)、国内学生(大学院)
備考 授業料の80%減免
期間:最短修業年限
※ただし、毎セメスター終了後、成績による継続審査を行います。 -
【減免型】日本学生支援機構奨学金 給付型奨学金(全学部共通)
対象 経済的理由で修学が困難な優れた国内学生
自宅・自宅外の別 自宅
備考 入学金減免額
第1区分:200,000円
第2区分:133,400円
第3区分:66,700円
授業料減免額(年額)
第1区分:700,000円
第2区分:466,700円
第3区分:233,400円
給付奨学金(月額)
第1区分:38,300円
第2区分:25,600円
第3区分:12,800円 -
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)
対象 優れた学生で経済的理由により修学に困難がある方
種類 第一種
貸与(月額) 20,000円、30,000円、40,000円、50,000円、54,000円、64,000円から選択
利子 無利子
自宅・自宅外の別 自宅外
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種奨学金(海外協定派遣対象)(全学部共通)
対象 海外留学支援制度(協定派遣)」に採用された人が、当該奨学金の給付に加えて、経済的支援を必要とする者
貸与(月額) 第一種奨学金と同じ月額
貸与期間 海外留学支援制度(協定派遣)の支給開始月~支給終了月(途中辞退可)
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種(有利子貸与)(全学部共通)
対象 優れた学生で経済的理由により修学に困難がある方
種類 第二種
貸与(月額) 20,000円から120,000円までの10,000円単位の金額から選択
利子 利子
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種奨学金(海外)(全学部共通)
対象 学位(学士号、修士号、博士号)取得を目的に、海外の大学院へ進学を希望する人
貸与(月額) 50,000円、80,000円、100,000円、130,000円、150,000円の中から選択
貸与期間 海外の大学院に進学した月(入学年月)から学位取得までの最短修業年限の終期まで
校種 大学院
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種奨学金(短期留学)(全学部共通)
対象 大学在籍中に、海外の大学・大学院へ3か月以上1年以内(ダブルディグリー・プログラムの場合は2年以内)の短期留学を希望する人
貸与(月額) 20,000円~120,000円の中から10,000円単位で選択
貸与期間 3ヶ月以上1年以内で、JASSOが認めた留学の期間
※ダブルディグリー・プログラムで学位取得に1年以上の期間を必要とする場合は、2年以内でJASSOが認めた留学の期間校種 大学
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 入学時特別増額貸与奨学金(全学部共通)
貸与(総額) 100,000円~500,000円から選択(一時金)
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 留学時特別増額貸与奨学金(全学部共通)
貸与(総額) 100,000円~500,000円から選択(一時金)
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公益財団法人 業務スーパージャパンドリーム財団 派遣留学奨学生
就職・資格
就職先企業一覧
ものづくり業界
アイ・シー・エル、アイリスオーヤマ、アスカ、池上通信機、大分トヨタ自動車、カネカ、キャタピラージャパン、クボタ、TBM、東洋製罐、ニコン、HARIO、プロクター・アンド・ギャンブルジャパン、三浦工業、三井化学、村田機械、ヤンマー建機、ルネサスエレクトロニクス ほか
商社・小売業界
兼松、阪和興業、イオン九州、イオンリテール、IDOM、エディオン、ゲオホールディングス、三愛石油、JALUX、セブン-イレブン・ジャパン、ダイワボウ情報システム、トキハ、ドン・キホーテ、NaITO、ニトリ、阪急阪神百貨店、丸井グループ、丸八真綿、三谷産業、三越伊勢丹ホールディングス、ラサ商事 ほか
金融業界
大分銀行、鹿児島銀行、滋賀銀行、広島銀行、ジブラルタ生命保険、住友生命保険(相)、SOMPOひまわり生命保険、第一生命保険、Chubb損害保険、東京海上日動火災保険、丸三証券、明治安田生命保険相互会社、琉球銀行 ほか
IT・コンピュータ業界
アルファシステムズ、SAPジャパン、オーイーシー、ギークス、クラウドワークス、Global Mobility Service、サイバーエージェント、ZUU、ネットワークバリューコンポネンツ、バンク・ビジネスファクトリー、富士通、富士ソフト、楽天 ほか
航空・運輸業界
九州旅客鉄道、佐川急便、商船三井ロジスティクス、ディー・エイチ・エル・ジャパン、NAX JAPAN、西日本鉄道、日本通運、丸全昭和運輸、丸和運輸機関、三井倉庫九州 ほか
フード業界
オリジン東秀、キリンホールディングス、くら寿司、サントリーホールディングス、スターバックスコーヒージャパン、日清食品、日本酒類販売、ハウス食品、フライングガーデン、ロッテ ほか
旅行・エンタメ業界
ザ・リッツ・カールトン沖縄、JTB、東武トップツアーズ、プリンスホテル、星野リゾート・マネジメント、ホテル日航大阪、三井不動産ホテルマネジメント、ロイヤルパークホテル ほか
サービス業界
アイ・アールジャパン、アウトソーシング、アクセンチュア、ウィルオブ・コンストラクション、Wolt Japan、エン・ジャパン、カルチュア・コンビニエンス・クラブ、国際交流サービス協会、綜合警備保障、ダスキン、日本貿易振興機構、パーソルキャリア、パソナ、ビジネスエンジニアリング、プレステージ・インターナショナル、マイケル・ペイジ・インターナショナル・ジャパン、メンバーズ、ユーザベース、リード エグジビション ジャパン、リログループ、リンクアカデミー、リンクアンドモチベーション、レイス、レバレジーズ、Wiz ほか
マスコミ・通信業界
NTTドコモ、大分ケーブルテレコム、大分合同新聞社、J-WAVE、ジュピターテレコム、大宣、日本放送協会、マッキャン・ワールドグループホールディングス ほか
美容・ファッション業界
アルビオン、オルビス、コーチ・ジャパン、コナカ、ジンズ、ゾフ、土屋鞄製造所、ユニクロ ほか
医療・福祉業界
アストラゼネカ、コスモス薬品、鍋林、ロングライフホールディング ほか
住宅・建設業界
オープンハウス、九電工、共同エンジニアリング、シービーアールイー、ジェイ・エス・ビー、住居時間、タマホーム、トラストホールディングス、ニチコン、豊後企画集団、WAKUWAKU ほか
教育業界
イーオン、Teach For Japan、東京個別指導学院、LITALICO ほか
農林・水産業界
大分県農業協同組合、サカタのタネ ほか
アクセス
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