私立大学/京都

学部・学科・コース

文学部

∟ 日本語日本文学科 2026年4月名称変更予定 (定員:130人)

∟ 英語文化コミュニケーション学科 (定員:125人)

∟ 歴史学科 2026年4月名称変更予定 (定員:130人)

発達教育学部

∟ 教育学科 (定員:195人)

心理共生学部 (定員:155人)

∟ 心理共生学科 (定員:155人)

家政学部

∟ 食物栄養学科 (定員:120人)

∟ 生活造形学科 (定員:120人)

現代社会学部

∟ 現代社会学科 (定員:250人)

∟ 経済・ビジネス領域 2026年4月設置予定

∟ 現代社会領域 2026年4月設置予定

∟ メディア・文化領域 2026年4月設置予定

法学部 (定員:120人)

∟ 法学科 (定員:120人)

データサイエンス学部 (定員:95人)

∟ データサイエンス学科 (定員:95人)

学費(初年度納入金)

文学部
129万円 〜 131万円
2024年度納入金
∟ 日本語日本文学科
2026年4月名称変更予定
129万円
2024年度納入金
∟ 英語文化コミュニケーション学科
131万円
2024年度納入金
∟ 歴史学科
2026年4月名称変更予定
129万円
2024年度納入金
発達教育学部
142万5000円
2024年度納入金
∟ 教育学科
142万5000円
2024年度納入金
心理共生学部
135万円
2024年度納入金
∟ 心理共生学科
135万円
2024年度納入金
家政学部
143万5000円 〜 146万3000円
2024年度納入金
∟ 食物栄養学科
146万3000円
2024年度納入金
∟ 生活造形学科
143万5000円
2024年度納入金
現代社会学部
131万円
2024年度納入金
∟ 現代社会学科
131万円
2024年度納入金
 ∟ 経済・ビジネス領域
2026年4月設置予定
131万円
2024年度納入金
 ∟ 現代社会領域
2026年4月設置予定
 ∟ メディア・文化領域
2026年4月設置予定
法学部
129万円
2024年度納入金
∟ 法学科
129万円
2024年度納入金
データサイエンス学部
141万円
2024年度納入金
∟ データサイエンス学科
141万円
2024年度納入金

奨学金一覧

  • 【給付型】京都女子大学育友会奨学金(全学部共通)
    対象

    特に経済的理由で学費の支弁が困難になった者

    給付額

    50,000円

    備考

    ほかの奨学金との併願もできます。

  • 【給付型】京都女子大学奨学金(全学部共通)
    対象

    経済的理由で学業を続けることが困難になった学生

    給付額

    当該学期の授業料の全額相当額300,000円200,000円100,000円50,000円

  • 【給付型】京都女子大学成績優秀賞奨学金(全学部共通)
    対象

    入学後1年目、2年目、3年目の各年度1年間の成績が優秀な学生(当該学科の学科・専攻ごとの成績上位者3%)

    給付額

    200,000円

  • 【給付型】私費外国人留学生(アジア諸国・地域)学費支援制度 2号(全学部共通)
    対象

    入学後1年目以降のアジア諸国・地域からの正規留学生

    給付額

    48万円

    備考

    経済的困難を支援することを目的とした支援制度です。

  • 【給付型】私費外国人留学生(アジア諸国・地域)学費支援制度 2号(全学部共通)
    対象

    入学後1年目以降のアジア諸国・地域からの正規留学生

    給付額

    29万円

    校種

    大学院

    備考

    経済的困難を支援することを目的とした支援制度です。

  • 【給付型】私費外国人留学生成績優秀特別奨学金(全学部共通)
    対象

    入学後1年目、入学後2年目及び入学後3年目の各年度の1年間の成績優秀者

    給付額

    15万円

  • 【給付型】私費外国人留学生入試成績優秀特別奨学金(全学部共通)
    対象

    本学が実施する大学の外国人留学生入試及び大学院の外国人留学生特別選抜(秋季)、一般選抜(秋季)で優秀な成績をおさめた正規留学生

    給付額

    25万円

  • 【給付型】私費外国人留学生入試成績優秀特別奨学金(全学部共通)
    対象

    本学が実施する大学の外国人留学生入試及び大学院の外国人留学生特別選抜(秋季)、一般選抜(秋季)で優秀な成績をおさめた正規留学生

    給付額

    15万円

    校種

    大学院

  • 【給付型】長期留学プログラム <協定大学>派遣留学(全学部共通)
    対象

    2回生以上

    給付額

    留学期間中の本学の学費相当額留学期間:半年~1年

    人数

    各大学原則2名(1年間最大派遣数12名)

  • 【給付型】日本学生支援機構奨学金 給付奨学金(全学部共通)
    給付額

    (月額)第Ⅰ区分: 38,300円第Ⅱ区分: 25,600円第Ⅲ区分: 12,800円

    自宅・自宅外の別

    自宅

  • 【給付型】日本学生支援機構奨学金 給付奨学金(全学部共通)
    給付額

    (月額)第Ⅰ区分: 75,800円第Ⅱ区分: 50,600円第Ⅲ区分: 25,300円

    自宅・自宅外の別

    自宅外

  • 【減免型】高等教育の修学支援新制度(全学部共通)
    減免額

    入学金/第Ⅰ区分:250,000円第Ⅱ区分:166,700円第Ⅲ区分: 83,400円授業料/第Ⅰ区分:700,000円第Ⅱ区分:466,700円第Ⅲ区分:233,400円

    備考

    ※入学金は新入生かつ入学年の4月分が採用となる学生のみ対象

  • 【減免型】私費外国人留学生(アジア諸国・地域)学費支援制度 1号(全学部共通)
    対象

    本学が実施する大学院の外国人留学生特別選抜(秋季)、一般選抜(秋季)で優秀な成績をおさめたアジア諸国・地域からの正規留学生で新入生

    減免額

    授業料半期分及び施設設備費(29万円)

    校種

    大学院

    備考

    経済的困難を支援することを目的とした支援制度です。

  • 【減免型】私費外国人留学生(アジア諸国・地域)学費支援制度 1号(全学部共通)
    対象

    本学が実施する大学の外国人留学生入学試験で優秀な成績をおさめたアジア諸国・地域からの正規留学生で新入生

    減免額

    授業料半期分及び教育充実費全額(64万円~71万円)

    備考

    経済的困難を支援することを目的とした支援制度です。

  • 【減免型】私費外国人留学生(アジア諸国・地域※)寮費減免制度(全学部共通)
    対象

    アジア諸国・地域からの非正規留学生(交換留学生・日本語強化プログラム生・日本語プログラム生・高度日本語プログラム生)

    減免額

    国際寮KOMATSUの寮費の一部半期入寮の場合:8万円1年入寮の場合:14万円

    備考

    経済的困難を支援することが目的の減免制度です。

  • 【減免型】長期留学プログラム <協定大学>交換留学(全学部共通)
    対象

    2回生以上

    減免額

    留学先での学費は免除留学期間:半年~約1年

    人数

    各大学2名~5名(大学ごとに設定)

  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)
    対象

    人物・成績が優れ、経済的に修学困難な者

    種類

    第一種

    貸与(月額)

    20,000円・30,000円・40,000円・54,000円

    利子

    無利子

    自宅・自宅外の別

    自宅

  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)
    対象

    人物・成績が優れ、経済的に修学困難な者

    種類

    第一種

    貸与(月額)

    20,000円・30,000円・40,000円・50,000円・54,000円・64,000円

    利子

    無利子

    自宅・自宅外の別

    自宅外

  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種(有利子貸与)(全学部共通)
    対象

    人物・成績が優れ、経済的に修学困難な者

    種類

    第二種

    貸与(月額)

    20,000円~120,000円

    利子

    利子

  • 本願寺派教学助成財団

就職・資格

就職先企業一覧

金融業界

アイザワ証券グループ株式会社、株式会社伊予銀行、大阪府国民健康保険団体連合会、岡三証券株式会社、株式会社かんぽ生命保険、株式会社京都銀行、京都信用金庫、京都中央信用金庫、株式会社滋賀銀行、住友生命保険相互会社、ソニー損害保険株式会社、株式会社中国銀行、東京海上日動火災保険株式会社、株式会社南都銀行、日本生命保険相互会社、日本年金機構、株式会社百十四銀行、株式会社北陸銀行、三井住友信託銀行株式会社、三井住友トラスト・ビジネスサービス株式会社、明治安田生命保険相互会社、株式会社りそな銀行 ほか

航空・運輸業界

ANA関西空港株式会社、ジェットスター・ジャパン株式会社、株式会社JALスカイ大阪、西日本高速道路株式会社、株式会社ニチレイ・ロジスティクス関西、日本郵便株式会社、株式会社北鉄航空、株式会社三越伊勢丹ビジネス・サポート、三菱ケミカル物流株式会社 ほか

ものづくり業界

株式会社イシダ、エステー株式会社、関西電力株式会社、京セラ株式会社、クリナップ株式会社、コニカミノルタ株式会社、株式会社島津製作所、スズキ株式会社、株式会社SUBARU、タニコー株式会社、トクデン株式会社、TOPPANホールディングス株式会社、日本圧着端子製造株式会社、日本新薬株式会社、任天堂株式会社、村田機械株式会社、株式会社村田製作所、ヤマハ発動機株式会社、ローム株式会社、YKK AP株式会社、株式会社ワコール ほか

住宅・建設業界

旭化成不動産レジデンス株式会社、株式会社And Do ホールディングス、株式会社一条工務店、関西不動産販売株式会社、住友林業ホームテック株式会社、積水ハウス株式会社、積水ハウスリフォーム株式会社、大東建託株式会社、大和ハウス工業株式会社、東芝エレベータ株式会社、野村不動産ソリューションズ株式会社、阪急阪神不動産株式会社、阪神高速道路株式会社、三井不動産リアルティ株式会社、ミサワホーム株式会社、ミサワホーム近畿株式会社、三井ホーム株式会社、村田土地建物株式会社 ほか

農林・水産業界

大阪泉州農業協同組合、全国農業協同組合連合会、高槻市農業協同組合 ほか

IT・コンピュータ業界

株式会社アートテクノロジー、アマゾンウェブサービスジャパン合同会社、MS&AD事務サービス株式会社、キヤノンITソリューションズ株式会社、京セラコミュニケーションシステム株式会社、株式会社システナ、スミセイ情報システム株式会社、住友電工情報システム株式会社、トランス・コスモス株式会社、株式会社日本総研情報サービス、日本電子計算株式会社、株式会社日立ソリューションズ、富士ソフト株式会社、富士フイルムシステムサービス株式会社 ほか

マスコミ・通信業界

近鉄ケーブルネットワーク株式会社、JCOM株式会社、株式会社TBSスパークル、株式会社マイナビ、ラクスル株式会社 ほか

商社・小売業界

株式会社赤ちゃん本舗、アズワン株式会社、イオンリテール株式会社、岩谷産業株式会社、エプソン販売株式会社、株式会社遠鉄百貨店、株式会社大丸松坂屋百貨店、コミカミノルタジャパン株式会社、サンコーインダストリー株式会社、株式会社シュゼット、上新電機株式会社、株式会社セブンーイレブン・ジャパン、デリア食品株式会社、株式会社ドトールコーヒー、トラスコ中山株式会社、株式会社虎屋、株式会社ニトリ、株式会社阪急阪神百貨店、フリュー株式会社、株式会社平和堂、マルゼン薬局株式会社、マルハニチロ株式会社、リコージャパン株式会社、菱電商事株式会社、ネットワンシステムズ株式会社 ほか

フード業界

株式会社アンデルセン、伊那食品工業株式会社、株式会社オイシス、株式会社祇園辻利、くら寿司株式会社、シノブフーズ株式会社、城陽酒造株式会社、日本ハム株式会社、ヒガシマル?油株式会社、日本マクドナルド株式会社、プライムデリカ株式会社、株式会社ブルボン、マルコメ株式会社、株式会社モンテール、ユーシーシー上島珈琲株式会社、株式会社ロッテ ほか

サービス業界

岩谷クリエイティブ株式会社、一般財団法人カケンテストセンター、司法書士法人キャストグローバル、国際航空旅客サービス株式会社、セコム株式会社、Zホールディングス株式会社、綜合警備保障株式会社、株式会社第一紙行、大和リース株式会社、高見株式会社、有限責任監査法人トーマツ、独立行政法人都市再生機構、公益財団法人日本オリンピック委員会、一般財団法人日本食品分析センター、日本私立大学協会、PwC京都監査法人、非破壊検査株式会社、弁護士法人ベリーベスト法律事務所、みずほビジネスサービス株式会社、三菱電機ビルソリューションズ株式会社 ほか

美容・ファッション業界

青山商事株式会社、株式会社アダストリア、小泉アパレル株式会社、株式会社サマンサタバサジャパンリミテッド、株式会社チュチュアンナ、株式会社ファーストリテイリング、株式会社ファミリア ほか

旅行・エンタメ業界

ANA X株式会社、オリックス・ホテルマネジメント株式会社、株式会社近鉄・都ホテルズ、四季株式会社、株式会社ジェイアール西日本ホテル開発、公益財団法人JKA、株式会社JTBビジネストラベルソリューションズ、東武トップツアーズ株式会社、株式会社東横イン、日本中央競馬会、株式会社日本旅行、株式会社ホテル京阪マネジメント、リゾートトラスト株式会社 ほか

医療・福祉業界

愛仁会グループ、一般財団法人京都工場保健会、社会福祉法人京都市社会福祉協議会、一般財団法人近畿健康管理センター、グッドタイムリビング株式会社、国立研究開発法人国立国際医療研究センター、独立行政法人国立病院機構、国家公務員共済組合連合会、SOMPOケア株式会社、独立行政法人地域医療機能推進機構、日本赤十字社、株式会社ベネッセスタイルケア、社会福祉法人南山城学園 ほか

教育業界

高等学校教員、小学校教員、中学校教員、特別支援学校教諭、公益財団法人日本漢字能力検定協会、保育士、養護教諭、幼稚園教員 ほか

公務員業界

国家公務員、地方公務員 ほか

取得目標資格
●取得できる資格 高等学校教諭一種免許状(国)※2022年3月卒業生取得者96名 中学校教諭一種免許状(国)※2022年3月卒業生取得者82名 小学校教諭一種免許状(国)※2022年3月卒業生取得者92名 幼稚園教諭一種免許状(国)※2022年3月卒業生取得者165名 栄養教諭一種免許状(国)※2022年3月卒業生取得者4名 養護教諭一種免許状(国)※2022年3月卒業生取得者47名 ※教員免許の種類は、学部学科により異なります。※2種類以上の教員免許取得者多数

アクセス

所在地 アクセス

京都府京都市東山区今熊野北日吉町35

「七条」駅から徒歩 15分

「京都河原町」駅からプリンセスラインバス 約15分 京都女子大学前下車 徒歩 1分

「京都河原町」駅から市バス207 約15分 東山七条下車 徒歩 5分

「京都」駅からプリンセスラインバス 約10分 京都女子大学前下車 徒歩 1分

「京都」駅から市バス206、208、または100 約10分 東山七条下車 徒歩 5分

学校広報ご担当者様

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