私立大学/東京

学部・学科・コース

経済経営学部
2026年4月設置予定
(定員:280人)

∟ ビジネス学科 2026年4月設置予定 (定員:280人)

法学部 (定員:140人)

∟ 法律政治学科 2026年4月名称変更予定 (定員:140人)

文学部 (定員:250人)

∟ 人間学科 (定員:250人)

∟ 社会福祉専修

教育学部 (定員:170人)

∟ 心理・教育学科 2026年4月名称変更予定 (定員:85人)

∟ 児童教育学科 (定員:85人)

理工学部 (定員:205人)

∟ 情報システム工学科 (定員:90人)

∟ 生命理工学科 2026年4月設置予定 (定員:55人)

∟ グリーンテクノロジー学科 2026年4月設置予定 (定員:60人)

看護学部 (定員:80人)

∟ 看護学科 (定員:80人)

国際教養学部 (定員:90人)

∟ 国際教養学科 (定員:90人)

学費(初年度納入金)

経済経営学部
116万9000円
2024年度納入金(参考)
∟ ビジネス学科
2026年4月設置予定
116万9000円
※経済学部・経営学部実績
2024年度納入金(参考)
法学部
116万9000円
2025年度納入金
∟ 法律政治学科
2026年4月名称変更予定
116万9000円
2025年度納入金
文学部
118万9000円
2025年度納入金
∟ 人間学科
118万9000円
2025年度納入金
 ∟ 社会福祉専修
118万9000円
2025年度納入金
教育学部
118万9000円
2025年度納入金
∟ 心理・教育学科
2026年4月名称変更予定
118万9000円
2025年度納入金
∟ 児童教育学科
118万9000円
2025年度納入金
理工学部
158万9000円
2025年度納入金
∟ 情報システム工学科
158万9000円
2025年度納入金
∟ 生命理工学科
2026年4月設置予定
158万9000円
2025年度納入金
∟ グリーンテクノロジー学科
2026年4月設置予定
158万9000円
2025年度納入金
看護学部
161万9000円
2025年度納入金
∟ 看護学科
161万9000円
2025年度納入金
国際教養学部
142万9000円
2025年度納入金
∟ 国際教養学科
142万9000円
約4カ月の留学費用〔往復航空運賃、留学先授業料、海外傷害保険料〕を含む
2025年度納入金

奨学金一覧

  • 【給付型】兄弟姉妹同時在籍者への給付奨学金(全学部共通)
    対象

    兄弟姉妹が創価大学・創価女子短期大学に在籍している新入生※兄弟姉妹が大学院または通信教育部に在学している場合、および編入学、転入学、再入学した時の学生は除く

    給付額

    兄弟姉妹の同時在籍が2人目の場合、新入生に対し入学後「入学金半額(10万円)」兄弟姉妹の同時在籍が3人目以降の場合、新入生に対し入学後「入学金全額(20万円)」

    申込時期

    入学後、4月初旬

    人数

    期限内に申請された対象者全員

    備考

    ※奨学金の併用:国の実施する「高等教育の修学支援新制度」を除く、学内外すべての奨学金と併用可能です。ただし、他の奨学金制度によって、入学金が全額減免になっている場合は対象外となります。

  • 【給付型】創価大学給付奨学金(全学部共通)
    対象

    ・以下の家計収入基準・学業成績基準の両方を満たす学部在学生・在学期間が当該年度秋学期において8セメスター以内(休学期間は除く)の学部在学生※外国人留学生は除く家計収入基準主たる生計維持者の年収が以下の基準を満たすこと・給与(年金)所得者 600万円未満(課税前の金額)・給与所得者以外 250万円未満(必要経費等差し引き後の金額)成績基準通算GPA※採用回数で基準が異なります1回目:2.00以上2回目:2.70以上修得単位1年生(1セメスター):15単位以上2年生(2セメスター):30単位以上3年生(4セメスター):60単位以上4年生(6セメスター):90単位以上※当該年度新入学生(編入生・転籍生含む)は、春学期終了時点での成績が基準を満たす必要があります。

    給付額

    文系学部40万円、理工・看護学部50万円を秋学期に一括給付採用期間:1年間 ※毎年出願可能※上記「文系学部」は経済・経営・法・文・教育・国際教養学部です。

    申込時期

    春学期5月~6月頃

    人数

    80名以内

    備考

    ※経済的困窮度の高い者から順に採用。単年度給付。次年度の再出願可能。※奨学金の併用:「創価大学牧口記念教育基金会学部生奨学金」「創価大学創友会奨学金」「創価大学特別奨学生」「創価大学法曹会奨学金」との併用はできません。国の実施する「高等教育の修学支援新制度」との併用はできません。その他の学内奨学金及び、「高等教育の修学支援新制度」を除く学外奨学金(日本学生支援機構貸与奨学金等)との併用は可能です。

  • 【給付型】創価大学国際奨学金(海外短期研修プログラム)(全学部共通)
    対象

    大学の実施する海外短期研修プログラムに参加する学生

    給付額

    研修費の5%を支援(1~3万円程度)(研修先によって異なる)

    人数

    約300名

    備考

    ※他団体の返還不要の留学のための奨学金との併用は不可

  • 【給付型】創価大学国際奨学金(交換留学、認定留学決定者)(全学部共通)
    対象

    交換留学、認定留学に合格した学生※国際教養学部生の2年春学期からの留学は対象外※他団体の返還不要の留学のための奨学金との併用は不可

    給付額

    3万円~60万円(地域によって異なる)

    人数

    年間約100名

  • 【給付型】創価大学創友会奨学金(全学部共通)
    対象

    ・以下の家計収入基準・学業成績基準の両方を満たす学部在学生・在学期間が当該年度秋学期において8セメスター以内(休学期間は除く)の学部在学生※外国人留学生は除く家計収入基準主たる生計維持者の年収が以下の基準を満たすこと・給与(年金)所得者 600万円未満(課税前の金額)・給与所得者以外 250万円未満(必要経費等差し引き後の金額)成績基準通算GPA※採用回数で基準が異なります1回目:2.00以上(2018年度以前入学生)2回目:2.70以上(2019年度以降入学生)修得単位1年生(1セメスター):15単位以上2年生(2セメスター):30単位以上3年生(4セメスター):60単位以上4年生(6セメスター):90単位以上※当該年度新入学生(編入生・転籍生含む)は、春学期終了時点での成績が基準を満たす必要があります。

    給付額

    当該年度秋学期に20万円を一括で給付採用期間:1年間 ※毎年出願可能

    申込時期

    春学期5月~6月頃に受付

    人数

    75名以内

    備考

    ※経済的困窮度の高い者から順に採用。単年度給付。次年度の再出願可能。※奨学金の併用:「創価大学給付奨学金」「創価大学牧口記念教育基金会学部生奨学金」「創価大学特別奨学生」「創価大学法曹会奨学金」との併用はできません。国の実施する「高等教育の修学支援新制度」との併用はできません。その他の学内奨学金及び、「高等教育の修学支援新制度」を除く学外奨学金(日本学生支援機構貸与奨学金等)との併用は可能です。

  • 【給付型】創価大学特待生奨学金(全学部共通)
    対象

    選考方法前セメスターで16単位以上を修得した者の中から、各学部・学科でセメスターGPA上位の方GPAが同じ場合には、原則として修得単位数の多い方から選考※看護学部生は実習等の関係で、3年次春学期のみ12単位以上の修得が基準となります。※交換留学・DDコースなど、留学先で修得した単位は対象外となります。選考対象在学1セメスターから6セメスターの成績を審査次セメスターに選考を行うため、在学2セメスターから7セメスターまでの全学部生が対象

    給付額

    当該セメスターに、原則15万円採用期間:1セメスター

    人数

    各セメスター約100名

  • 【給付型】創価大学特別奨学生(全学部共通)
    対象

    入試成績によって審査・グローバル人材育成入試・総合型選抜基礎学力方式・大学入学共通テスト利用入試(前期3科目・4科目計)・全学統一入試 3科目方式・一般入試 3科目方式

    給付額

    経済・経営・法・文・教育・国際教養学部は年額40万円理工・看護学部は年額50万円採用期間:4年間※毎年、学業成績による継続審査あり

    備考

    ※人数:・グローバル人材育成入試:26名以内(合格者全員)・総合型選抜基礎学力方式:8名以内・大学入学共通テスト利用入試(前期3科目・4科目計):100名以内・全学統一入試 3科目方式:8名以内・一般入試 3科目方式:15名以内※奨学金の併用:「創価大学給付奨学金」「創価大学牧口記念教育基金会学部生奨学金」「創価大学創友会奨学金」との併用はできません。その他の学内奨学金及び、学外奨学金(「高等教育の修学支援新制度」「日本学生支援機構」等)との併用は可能です。

  • 【給付型】創価大学牧口記念教育基金会学部生奨学金(全学部共通)
    対象

    ・以下の家計収入基準・学業成績基準の両方を満たす学部在学生・在学期間が当該年度秋学期において8セメスター以内(休学期間は除く)の学部在学生※外国人留学生は除く家計収入基準主たる生計維持者の年収が以下の基準を満たすこと・給与(年金)所得者 600万円未満(課税前の金額)・給与所得者以外 250万円未満(必要経費等差し引き後の金額)成績基準通算GPA※採用回数で基準が異なります1回目:2.00以上2回目:2.70以上修得単位1年生(1セメスター):15単位以上2年生(2セメスター):30単位以上3年生(4セメスター):60単位以上4年生(6セメスター):90単位以上※当該年度新入学生(編入生・転籍生含む)は、春学期終了時点での成績が基準を満たす必要があります。

    給付額

    当該年度秋学期に20万円を一括で給付採用期間:1年間 ※毎年出願可能

    申込時期

    春学期5月~6月頃に受付

    人数

    110名程度

    備考

    ※経済的困窮度の高い者から順に採用。単年度給付。次年度の再出願可能。※奨学金の併用:「創価大学給付奨学金」「創価大学創友会奨学金」「創価大学特別奨学生」「創価大学法曹会奨学金」との併用はできません。国の実施する「高等教育の修学支援新制度」との併用はできません。その他の学内奨学金及び、「高等教育の修学支援新制度」を除く学外奨学金(日本学生支援機構貸与奨学金等)との併用は可能です。

  • 【給付型】創友会ふるさと給付奨学金(全学部共通)
    対象

    ■以下の(1)、(2)の条件を満たす者(1)創友会員の子・孫、または地域の受験生で、①創価大学が実施する「総合型選抜 基礎学力方式」、または「大学入学共通テスト利用入試(前期)」を受験する者②指定校推薦入試の受験生が本奨学金を申請することも可。その場合、指定校推薦入試のスカラシップ試験(※)を受験すること※国際教養学部の志願者は、スカラシップ試験ではなく、調査書・面接で審査(創価大学ホームページから「インターネット出願」をしてください)(2)各都道府県の創友会総支部長の推薦のある者

    給付額

    一人50万円(入学前に、一括支給)※創価大学特別奨学金(成績優秀者)など、他の給付奨学金と併給できます

    人数

    「総合型選抜 基礎学力方式」(指定校推薦入試含む)の奨学金出願者から60名「大学入学共通テスト利用入試(前期)」の奨学金出願者から60名・都道府県毎に選考

  • 【給付型】創友会海外大学院進学支援スカラシップ(全学部共通)
    対象

    ・創価大学を卒業し、海外の大学院に進学する者。(合格者)・創価大学を卒業および修了をして2年以内の者。・創価大学の学部を卒業して応募する者は、学部成績(4段階)がGPA3.0以上とする。

    給付額

    100万円を一括給付

    申込時期

    (春学期)2024年4月1日~4月30日(秋学期)2024年10月1日~10月31日

    人数

    若干名

    校種

    大学院

  • 【給付型】認定留学生奨学金(全学部共通)
    対象

    認定留学試験に合格した学生

    給付額

    留学中の創価大学の授業料の半額相当分を上限とし、支払い証明書類で確認できる派遣先大学に支払った授業料(Tuition)分※学期中の海外傷害保険費用も創価大学が全額負担

  • 【給付型】創価大学法曹会奨学金(法学部)
    対象

    法曹(弁護士、検察官、裁判官)になるため、法学部のGlobalLawyersProgram(以下「GLP」という。)に参加し、本学法科大学院進学を目指す学生1年次:本学の入学試験、GLP選考試験及び4月入学直後のプレイスメントテスト・TOEIC-IPテストを総合的に評価し、その成績上位者2年次以降:授業の成績評価GPA等を総合的に評価し、その成績上位者

    給付額

    当該年度の授業料の半額を給付(セメスターごとに給付)採用期間:1年間(毎年選考)

    人数

    1年次:5名以内2年次以降:1学年5名以内

    備考

    ※奨学金の併用:「創価大学特別奨学生」との併用は可能です。「創価大学給付奨学金」「創価大学牧口記念教育基金会学部生奨学金」「創価大学創友会奨学金」との併用はできません。その他の学内奨学金及び、学外奨学金(「高等教育の修学支援新制度」「日本学生支援機構貸与奨学金」等)との併用は可能です。

  • 【給付型】創価大学国際教養学部 牧口記念教育基金会留学研修奨学金(国際教養学部)
    対象

    国際教養学部の実施する必修の海外留学に参加する学生

    給付額

    10万円程度(年度によって異なる)

    人数

    若干名(年度によって異なる)

    備考

    ※他団体の返還不要の留学のための奨学金との併用は不可

  • 【減免型】高等教育の修学支援新制度(全学部共通)
    対象

    機関要件を満たした大学等に在学する学生であること(2~4年生も含む)家計基準、成績基準の両方を満たすこと※高校卒業後2年以内の方、高卒認定試験合格後2年以内の方も申し込み可能です(年齢による制限があります)。※その他に国籍や在留資格による基準もあります。家計基準|家計基準は住民税非課税世帯とそれに準ずる世帯(3段階で支援)第Ⅰ区分(標準額の全額支援):100円未満(市町村民税所得割額が非課税となる者を含む)第Ⅱ区分(標準額の2/3支援):100円以上~25,600円未満第Ⅲ区分(標準額の1/3支援):25,600円以上~51,300円未満第Ⅳ区分(理工農系)(標準額の1/3支援):51,300円以上~154,500円未満 ※授業料減免のみ第Ⅳ区分(多子世帯)(標準額の1/4支援):51,300円以上~154,500円未満※保有する現金等の資産(預貯金・有価証券等)が2,000万円(父子母子家庭は1,250万円)以上の場合、対象外となります。※年度途中の家計急変で基準を満たす場合も対象となります。成績基準|成績基準は高校時の成績だけでなく、学習意欲を確認高校2年次(申込時)までの評定平均値が3.5以上評定平均値が3.5に満たない場合、レポート等により学習意欲が確認できれば申し込み可能※高卒認定試験合格者は評定平均値を問わず、レポート等の提出も不要です。

    申込時期

    大学入学後、4月~5月頃および9月~10月頃

    減免額

    減免額(年額):入学金上限約26万円 授業料上限70万円給付額(月額):75,800円(年間約91万円)◎家計基準の区分に応じて、上記支援標準額の全額、3分の2、3分の1、4分の1の支援が受けられます。採用期間:採用年度から4年生まで※入学後の成績および家計状況について継続審査があります。※毎年夏に実施される家計状況の審査結果に応じて区分が変更されることがあります。

    自宅・自宅外の別

    自宅外

    備考

    ※奨学金の併用創価大学独自の奨学金「創価大学給付奨学金」「創価大学牧口記念教育基金会学部生奨学金」「創価大学創友会奨学金」「兄弟姉妹同時在籍者への給付奨学金」との併用はできません。その他の学内奨学金及び、学外奨学金(日本学生支援機構貸与奨学金等)との併用は可能です。日本学生支援機構第一種奨学金(無利子)および「教育訓練支援給付金」等の国費支援の受給者は支援額の調整が行われます。

  • 【減免型】高等教育の修学支援新制度(全学部共通)
    対象

    機関要件を満たした大学等に在学する学生であること(2~4年生も含む)家計基準、成績基準の両方を満たすこと※高校卒業後2年以内の方、高卒認定試験合格後2年以内の方も申し込み可能です(年齢による制限があります)。※その他に国籍や在留資格による基準もあります。家計基準|家計基準は住民税非課税世帯とそれに準ずる世帯(3段階で支援)第Ⅰ区分(標準額の全額支援):100円未満(市町村民税所得割額が非課税となる者を含む)第Ⅱ区分(標準額の2/3支援):100円以上~25,600円未満第Ⅲ区分(標準額の1/3支援):25,600円以上~51,300円未満第Ⅳ区分(理工農系)(標準額の1/3支援):51,300円以上~154,500円未満 ※授業料減免のみ第Ⅳ区分(多子世帯)(標準額の1/4支援):51,300円以上~154,500円未満※保有する現金等の資産(預貯金・有価証券等)が2,000万円(父子母子家庭は1,250万円)以上の場合、対象外となります。※年度途中の家計急変で基準を満たす場合も対象となります。成績基準|成績基準は高校時の成績だけでなく、学習意欲を確認高校2年次(申込時)までの評定平均値が3.5以上評定平均値が3.5に満たない場合、レポート等により学習意欲が確認できれば申し込み可能※高卒認定試験合格者は評定平均値を問わず、レポート等の提出も不要です。

    申込時期

    大学入学後、4月~5月頃および9月~10月頃

    減免額

    減免額(年額):入学金上限約26万円 授業料上限70万円給付額(月額):38,300円(年間約46万円)※生活保護世帯または児童養護施設出所者等で保護者等と同居する学生には月額42,500円(年間51万円)給付◎家計基準の区分に応じて、上記支援標準額の全額、3分の2、3分の1、4分の1の支援が受けられます。採用期間:採用年度から4年生まで※入学後の成績および家計状況について継続審査があります。※毎年夏に実施される家計状況の審査結果に応じて区分が変更されることがあります。

    自宅・自宅外の別

    自宅

    備考

    ※奨学金の併用創価大学独自の奨学金「創価大学給付奨学金」「創価大学牧口記念教育基金会学部生奨学金」「創価大学創友会奨学金」「兄弟姉妹同時在籍者への給付奨学金」との併用はできません。その他の学内奨学金及び、学外奨学金(日本学生支援機構貸与奨学金等)との併用は可能です。日本学生支援機構第一種奨学金(無利子)および「教育訓練支援給付金」等の国費支援の受給者は支援額の調整が行われます。

  • 【減免型】高等教育の修学支援新制度(家計急変)(全学部共通)
    対象

    予期せぬ事情により家計が急変し、急変後の収入が家計基準を満たす場合

    申込時期

    事由発生から3か月以内(入学前の事由は入学後3か月以内)

  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金 応急採用奨学金(第二種)(全学部共通)
    対象

    1年以内に家計支持者の死亡・離婚・失業・倒産・大幅な収入減などで家計が急変した者。ただし、現在第二種奨学金を受けている場合は、申請不可

    種類

    第二種

    貸与(月額)

    20,000円から120,000円のうち1万円単位で選択

    貸与期間

    原則、正規の卒業年月(4年生)まで

    利子

    利子

  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金 緊急採用奨学金(第一種)(全学部共通)
    対象

    1年以内に家計支持者の死亡・離婚・失業・倒産・大幅な収入減などで家計が急変した者ただし、現在第一種奨学金を受けている場合は、申請不可

    種類

    第一種

    貸与(月額)

    20,000円/30,000円/40,000円/最高月額(54,000円)※最高月額は、機構の定める家計基準を満たす場合のみ選択可能

    貸与期間

    原則、貸与終期は採用年度3月

    利子

    無利子

    自宅・自宅外の別

    自宅

    備考

    ※貸与継続を希望する場合は、延長の手続きが必要となります。

  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金 緊急採用奨学金(第一種)(全学部共通)
    対象

    1年以内に家計支持者の死亡・離婚・失業・倒産・大幅な収入減などで家計が急変した者ただし、現在第一種奨学金を受けている場合は、申請不可

    種類

    第一種

    貸与(月額)

    20,000円/30,000円/40,000円/50,000円/最高月額(64,000円)※最高月額は、機構の定める家計基準を満たす場合のみ選択可能

    貸与期間

    原則、貸与終期は採用年度3月

    利子

    無利子

    自宅・自宅外の別

    自宅外

    備考

    ※貸与継続を希望する場合は、延長の手続きが必要となります。

  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(海外大学院学位取得型対象)(全学部共通)
    対象

    JASSO「海外留学支援制度(大学院学位取得型)」の給付を受け、海外大学院に進学予定の者なお、次の者は申請対象外です。・海外大学院の途中年次から新たに「海外留学支援制度(大学院学位取得型)」の給付を受ける者・国内の第一種奨学金を貸与継続中の者(国内の第一種奨学金との併用貸与は不可)

    種類

    第一種

    貸与(月額)

    修士課程相当:50,000円/88,000円博士課程相当:80,000円/122,000円

    貸与期間

    JASSO「海外留学支援制度(大学院学位取得型)」の支給開始月から支給終了月まで

    利子

    無利子

    申込時期

    例年3月中旬から4月末の期間

    校種

    大学院

  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)
    対象

    日本学生支援機構の定める「学力に関する基準」と「家計に関する基準」の両方を満たしていること。

    種類

    第一種

    貸与(月額)

    20,000円/30,000円/40,000円/50,000円/最高月額(64,000円)※最高月額は、機構の定める家計基準を満たす場合のみ選択可能

    貸与期間

    採用年度から4年生まで(継続審査あり)

    利子

    無利子

    申込時期

    大学入学後、4月~5月

    自宅・自宅外の別

    自宅外

  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)
    対象

    日本学生支援機構の定める「学力に関する基準」と「家計に関する基準」の両方を満たしていること。

    種類

    第一種

    貸与(月額)

    20,000円/30,000円/40,000円/最高月額(54,000円)※最高月額は、機構の定める家計基準を満たす場合のみ選択可能

    貸与期間

    採用年度から4年生まで(継続審査あり)

    利子

    無利子

    申込時期

    大学入学後、4月~5月

    自宅・自宅外の別

    自宅

  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種(海外)(全学部共通)
    対象

    ・大学院修了見込者および卒業後3年以内の者で、学位(修士号・博士号)取得を目的として海外大学院に進学を希望する者

    種類

    第二種

    貸与(月額)

    海外大学院進学者:50,000円/80,000円/100,000円/130,000円/150,000円

    利子

    利子

    申込時期

    進学月によって異なります。

    校種

    大学院

  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種(海外)(全学部共通)
    対象

    ・大学卒業見込者および卒業後3年以内の者で、学位(学士号・修士号・博士号)取得を目的として海外の大学・大学院に進学・編入を希望する者

    種類

    第二種

    貸与(月額)

    海外大学進学者:20,000円~120,000円のうち10,000円単位で選択

    利子

    利子

    申込時期

    進学月によって異なります。

    校種

    大学

  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種(有利子貸与)(全学部共通)
    対象

    日本学生支援機構の定める「学力に関する基準」と「家計に関する基準」の両方を満たしていること。新入生の場合の第二種奨学金の学力基準は本学入学で基準を満たすものとする。

    種類

    第二種

    貸与(月額)

    20,000円から120,000円のうち1万円単位で選択

    貸与期間

    採用年度から4年生まで(継続審査あり)

    利子

    利子

    申込時期

    大学入学後、4月~5月

  • 【貸与型】日本学生支援機構奨学金 入学時特別増額貸与奨学金(全学部共通)
    対象

    以下の①②のどちらかの条件を満たすこと1.奨学金申込時の家計状況が、機構の定める基準(認定所得金額0円以下)を満たす場合2.日本政策金融公庫の実施する「国の教育ローン」に申し込みし、公庫が定める要件を満たした上で、融資を断られた場合(公庫の定める要件:1.世帯の収入が公庫の示す金額以内のあること 2.借入申込額が350万円を超えていないこと)

    貸与(総額)

    100,000円/200,000円/300,000円/400,000円/500,000円より選択

    貸与期間

    入学時1回のみ

    利子

    利子

    申込時期

    大学入学後、4月~5月

    備考

    ※入学時特別増額貸与奨学金のみの申請はできません

就職・資格

就職先企業一覧

ものづくり業界

アイリスオーヤマ、明石機械工業、アルプスアルパイン、井関農機、出光ユニテック、王子ホールディングス、岡本無線電機、カナデン、キヤノンメディカルシステムズ、コクヨ、三協立山、三和シヤッター工業、芝浦機械、スリーボンド、田井鐵工、太陽工業、タカギ、高砂熱学工業、武内プレス工業、立川ブラインド工業、千代田インテグレ、東亜レジン、TOPPAN、トライアンフ、日本製紙、日本製鉄、日本ピーマック、日産自動車、パナソニック、パナソニックインダストリー、P&Gジャパン、平田機工、不二サッシ、フジテック、双葉電子工業、ホーチキ、三菱電機、陽進堂、ヨネヤマ、YKK、YKK AP、和田金型工業 ほか

商社・小売業界

アインホールディングス、赤ちゃん本舗、アマゾンジャパン、イオンリテール、いちやまマート、イトーキ、イトーヨーカ堂、いなげや、ウェルパーク、オーケー、大塚商会、カインズ、紀ノ國屋、コスモス薬品、三和エナジー、ジャパネットホールディングス、セコマ、セブン-イレブン・ジャパン、セリア、トーハン、大創産業、トヨタモビリティ東京、ナブコシステム、ニトリホールディングス、パナソニック コンシューマーマーケティング、ビジョナリーホールディングス、ファミリーマート、フラッグス、平和堂、南関東日野自動車、ヤマダホールディングス、ヤマハ発動機、ヨークベニマル、リコージャパン、良品計画、ローソン、渡辺パイプ ほか

金融業界

あいおいニッセイ同和損害保険、足利銀行、伊予銀行、SBJ銀行、岡三証券、沖縄銀行、きらぼし銀行、ゴールドマン・サックス証券、静岡銀行、静岡中央銀行、城北信用金庫、住友生命保険、日産フィナンシャルサービス、日本生命保険、日本年金機構、野村證券、みずほ銀行、みずほ証券、三井住友銀行、三菱UFJ銀行、りそな銀行、山口フィナンシャルグループ、楽天カード ほか

航空・運輸業界

ANAエアポートサービス、ANA大阪空港、ANA成田エアポートサービス、キユーソー流通システム、佐川グローバルロジスティクス、山九、シールズ、JR東日本ステーションサービス、JALスカイ、全日本空輸、ダイトーコーポレーション、NAX JAPAN、日通NECロジスティクス、日本航空、日本交通、日本郵政、羽田エアポートエンタープライズ、福山通運、マレーシア航空 ほか

IT・コンピュータ業界

ISTソフトウェア、アルファシステムズ、NECネクサソリューションズ、キヤノンシステムアンドサポート、九州日立システムズ、クレスコ、クレスコ・イー・ソリューション、恒和システム、サイボウズ、スミセイ情報システム、ディップ、デジタルデータソリューション、デル・テクノロジーズ、日興通信、日本電気通信システム、日本アイ・ビー・エム、日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング、日商エレクトロニクス、日本アクティ・システムズ、日本マイクロソフト、パーソルプロセス&テクノロジー、パナソニックコネクト、PCIソリューションズ、富士ソフト、富士通、ブルーワールドネット、三井情報、明治安田システム・テクノロジー ほか

マスコミ・通信業界

時事通信社、ソフトバンク、毎日新聞社、ミライト・ワン、読売新聞東京本社

住宅・建設業界

朝日工業社、穴吹興産、ウィルオブコンストラクション、エクシオテック、大林組、大林道路、岡山築炉、オープンハウス・アーキテクト、鹿島建設、鹿島道路、管清工業、関電工、コプロ・ホールディングス、五洋建設、清水建設、新日本空調、新菱冷熱工業、住友建機販売、生和コーポレーション、大京穴吹不動産、ダイキンエアテクノ、大成建設、ダイダン、大東建託、大和ハウス工業、タカラレーベン、竹中工務店、タマホーム、戸田建設、ナカノフドー建設、西尾レントオール、日建設計、日建設計コンストラクションマネジメント、日本国土開発、日本住宅、箱根植木、三井不動産リアルティ、ムゲンエステート、森事務所、ユニバーサルトレジャー ほか

フード業界

伊藤園、エノテカ、きちりホールディングス、桂新堂、ゴディバジャパン、サイゼリヤ、シャトレーゼホールディングス、すかいらーくホールディングス、第一屋製パン、タリーズコーヒージャパン、ニチモウフーズ、フジパングループ本社、ポンパドウル、プレミアムウォーター、丸大食品、三井食品、物語コーポレーション、山田養蜂場、山星屋、雪印メグミルク、ロック・フィールド、ロッテ ほか

旅行・エンタメ業界

E&W、エイティワンプロデュース、エス・シー・アライアンス、カーニバル・ジャパン、軽井沢大賀ホール、クラブメッド、ケーヨーリゾート開発、ゲオホールディングス、ディライト、KCJ GROUP、サウンドハウス、高見、立川市地域文化振興財団、つばさエンタテインメント、東京ドームホテル、東京ベイヒルトン、ツリーフル、ディー・エヌ・エー、新潟アルビレックス・ベースボール・クラブ、日本旅行、乃村工藝社、阪急阪神ホテルズ、ベストブライダル、星野リゾート・マネジメント、ホテル三日月、MAHO FILM、ルートインジャパン、ルルアーク、レイ・グローエンタテインメント ほか

美容・ファッション業界

青山商事、イッセイミヤケ、月架世交易、グンゼスポーツ、さが美、シップス、ストライプインターナショナル、タペストリー・ジャパン、デイトナ・インターナショナル、パルグループホールディングス、P&Gプレステージ、ファーストリテイリング、マイケル・コースジャパン、マリークヮントコスメチックス、ミキハウス、ラッシュジャパン ほか

医療・福祉業界

あいち小児保健医療総合センター、上尾中央総合病院、大阪医科薬科大学病院、大阪赤十字病院、青梅市立総合病院、神奈川県立循環器呼吸器病センター、がん研究会有明病院、関西医科大学附属病院、倉敷中央病院、ケアリッツ・アンド・パートナーズ、国立成育医療研究センター、社会医療法人 さいたま市民医療センター、JCHO東京新宿メディカルセンター、社会福祉法人敬愛学園、社会福祉法人檸檬会、筑波メディカルセンター病院、東海大学医学部付属病院、東京医科大学八王子医療センター、東京慈恵会医科大学附属病院、東京都立広尾病院、八王子山王病院、藤田医科大学病院、船橋総合病院、ベネッセスタイルケア、武蔵野赤十字病院、琉球大学病院 ほか

教育業界

小学校教諭(石川県、大阪府、神奈川県、埼玉県、千葉県、東京都、富山県、兵庫県)、中学校教諭(東京都)、高等学校教諭(大阪府、秋田県、熊本県、東京都)、特別支援学校(東京都)、イッティージャパン、公文教育研究会、国際医療福祉大学、自治医科大学、みんなのひろばふじようちえん、柳学園 蒼開中学校・高等学校、Gotoschool、さなる、CKCネットワーク、ジェイシップ、至誠学園、大陽猪名川自動車学校、中央出版ホールディングス、東京個別指導学院、福智高等学校、LITALICO ほか

公務員業界

外務省専門職、国税庁、自衛隊、防衛省、東京消防庁、警察(大阪府)、県庁(神奈川県、埼玉県、山口県)、区役所(足立区、荒川区、江戸川区、大田区、江東区、杉並区、中野区、文京区)、市役所(あきる野市、泉佐野市、上田市、川西市、熊谷市、立川市、調布市、長岡市、野洲市、八王子市、福岡市)、町役場(御代田町) ほか

サービス業界

アール・コンサルティング、アクセンチュア、アドバンスト・メディア、エン・ジャパン、サステナビリティ会計事務所、サイバーエージェント、司法書士法人みつ葉グループ、新麹町法律事務所、新日本有限責任監査法人、スタッフサービス・ホールディングス、税理士法人深代会計事務所、セコム、綜合警備保障、ダイレクトマーケティングミックス、TKC、東洋ワークセキュリティ、トライトキャリア、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ、パソナグループ、PwCコンサルティング、PwC Japan有限責任監査法人、ほけんの窓口グループ、マーキュリー、マイナビ、モバイルコミュニケーションズ、有限責任監査法人トーマツ、リンクアンドモチベーション ほか

取得目標資格
教職課程/高等学校教諭1種免許状<国>【地理歴史・公民・情報・ 数学・理科・国語・英語】、中学校教諭1種免許状<国>【数学・理科・社会・国語・英語】、小学校教諭1種免許状<国>、幼稚園教諭1種免許状<国>、特別支援学校教諭1種免許状<国>【知的障害者・肢体不自由者・病弱者】 ※教科は学部・学科により異なります 養成課程/公認心理師<国>(教育学部教育学科) 受験資格/社会福祉士<国>(文学部人間学科社会福祉専修)、看護師<国>(看護学部)

アクセス

所在地 アクセス

東京都八王子市丹木町1-236

「京王八王子」駅からバス 20分

「八王子」駅からバス 20分

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