東京電機大学

■本学工学部第二部以外の入学者■一般入試（前期）日程の得点率が75％以上の成績優秀な者

年額 350,000円最長4年間継続可※各学年進級時に各学科・学系の GPA による成績順位で上位 50％以内を満たすこと

前年度1月

■学部在学者■1年以内に家計急変※があり、学費支弁が困難な者■学内外の奨学金（教育ローン等を含む）の貸与を受けており、アルバイトを行ってもなお学費工面が困難な者■学内外の給付奨学金を受給していないこと■採用後、学生行事において、学生ボランティアスタッフとして協力することができる者※家計急変とは学費を支出している家計支持者が、疾病・死亡・失業等（定年退職 ･ 自己都合退職を除く）により、勤務ができない状態になった場合のことをいう【成績基準】直近の学期末までのGPAの成績が学科・学系で上位50％以上の者【家計基準】（1）給与所得者（源泉徴収支払額）841万円以下（2）上記以外（確定申告書等の所得金額）355万円以下

250,000円

年2回（5月・9月）

大学

■本学大学院修士課程へ「学内推薦入試（A日程）」にまたは早期卒業で学内推薦を経て進学を予定する者【家計基準】（1）給与所得者（源泉徴収支払額）841万円以下（2）（1）以外（確定申告書等の所得金額）355万円以下（3）日本学生支援機構奨学金の貸与を受けている者若しくは民間団体または地方公共団体の貸与奨学金を受けている者（過去に貸与奨学生だった者も含む）

80,000円

4月早期卒業者は別途募集

大学院

■大学院在学者■人物優秀で学業成績優秀、かつ学費支弁が困難な者■1年以内に家計急変※があり、学費支弁が困難な者■学内外の奨学金（教育ローン等を含む）の貸与を受けており、アルバイトを行ってもなお学費工面が困難な学生■給付は在学期間中1回に限る※家計急変とは学費を支出している家計支持者が、疾病・死亡・失業等（定年退職 ･自己都合退職を除く）により、勤務ができない状態になった場合のことをいう【成績基準】目安として、成績順位が概ね上位25％以上の者

30万円の範囲内で決定

随時

大学院

■学部在学者■人物優秀で学業成績優秀、かつ学費支弁が困難な者■1年以内に家計急変※があり、学費支弁が困難な者■学内外の奨学金（教育ローン等を含む）の貸与を受けており、アルバイトを行ってもなお学費工面が困難な学生■給付は在学期間中1回に限る※家計急変とは学費を支出している家計支持者が、疾病・死亡・失業等（定年退職･自己都合退職を除く）により、勤務ができない状態になった場合のことをいう【成績基準】目安として、成績順位で概ね上位25％以上の者

50万円の範囲内で決定

随時

大学

雇用保険の被保険者又は被保険者であった者が、厚生労働大臣の指定する職業に閑する教育訓練を受講し修了した場合

本人が教育訓練施設に支払った教育訓練経費の20%（支給要件期間が3年以上、ただし、初回に限り1年以上の者）に相当する額（上限10万円）

大学院

・住民税非課税世帯及びそれに準ずる世帯・年収600万円程度の多子世帯及び私立大学理工農系学部生※上記他、国籍や在留資格及び大学入学までの期間等の要件があります。【学力基準】以下のいずれかに該当する場合1年次：①高校の成績評定平均値が3.5以上②高等学校卒業程度認定試験の合格者であること③将来、社会で自立し、活躍する目標を持って学修する意欲を有していることが、学修計画書等により確認できること2～4年次：①GPA成績順位（累積）が学科・学系の学年別順位で上位1/2以上であること②修得した単位が標準修得単位数以上であり、かつ、将来、社会で自立し、活躍する目標を持って学修する意欲を有していることが、学修計画書等により確認できること

月額：第Ⅰ区分 38,300円、第Ⅱ区分 25,600円、第Ⅲ区分 12,800円、第Ⅳ区分（多子世帯）9,600円いずれか給付期間：4年（48ヶ月）を限度とした、最短修業年限の終期まで。

4月及び9月

自宅

※原則として、高等教育の修学支援新制度（授業料減免等）にも申込みが必要となります。

・住民税非課税世帯及びそれに準ずる世帯・年収600万円程度の多子世帯及び私立大学理工農系学部生※上記他、国籍や在留資格及び大学入学までの期間等の要件があります。【学力基準】以下のいずれかに該当する場合1年次：①高校の成績評定平均値が3.5以上②高等学校卒業程度認定試験の合格者であること③将来、社会で自立し、活躍する目標を持って学修する意欲を有していることが、学修計画書等により確認できること2～4年次：①GPA成績順位（累積）が学科・学系の学年別順位で上位1/2以上であること②修得した単位が標準修得単位数以上であり、かつ、将来、社会で自立し、活躍する目標を持って学修する意欲を有していることが、学修計画書等により確認できること

月額：第Ⅰ区分 75,800円、第Ⅱ区分 50,600円、第Ⅲ区分 25,300円、第Ⅳ区分（多子世帯）19,600円いずれか給付期間：4年（48ヶ月）を限度とした、最短修業年限の終期まで。

4月及び9月

自宅外

※原則として、高等教育の修学支援新制度（授業料減免等）にも申込みが必要となります。

■本学学部成績優秀者で、本学大学院修士課程に「学内推薦入試（A日程）」にて大学院に進学する者のうち、各専攻で定める奨学生数に基づいた成績優秀者（原則、成績優秀者順に採用）

200,000円

大学院（修士課程）学内推薦入試（A日程）出願時に申請

大学院

■本学大学院に在学する女性学生■東京電機大学　深井綾女性研究者・技術者育成特別奨学金の趣旨を理解している者■本学の大学行事（大学院進学相談会、オープンキャンパス、就職支援行事等）において、学生ボランティアスタッフとして協力できる者■後輩への大学院進学の意義の啓発及び奨学生間の活発な交流促進等に努めることができる者

100,000円（ただし、工学研究科（修士課程）の社会人コースに在籍している女性学生への給付額は、年額 66,000円）

4月

大学院

■学部2～4年次生（過去に休学、留年したものは除く）■人物優秀で学業成績優秀、かつ学費支弁が困難な者【成績基準】目安として、成績順位が上位20％以上の者【家計基準】（1）給与所得者（源泉徴収支払額）841万円以下（2）上記以外（確定申告書等の所得金額）355万円以下

280,000円

5月

大学

■大学院博士課程（後期）在籍者■人物優秀で学業成績優秀、かつ学費支弁が困難な者■在籍企業から学費援助を受けていない者、休学の予定がない者

505,000円

5月

大学院

■学部在学者（卒業年次生優先）■主たる家計支持者の経済的事由の急変で、学費の支払いが困難な者■貸与は在学期間中1回に限る

該当学期（セメスター）の学費相当額

無利子

年2回（4月･9月）

返還期間：卒業後5年間

大学

■大学院博士課程（後期）・修士課程在学者（修了年次生優先）■主たる家計支持者の経済的事由の急変で、学費の支払いが困難な者■貸与は在学期間中1回に限る

該当学期の学費相当額

無利子

年2回（4月･9月）

返還期間：修了後5年間

大学院

■大学院博士課程（後期）・修士課程在学者（休学中の者、修業年限を超えた者は除く）■本学主催の海外語学研修への参加、および高額な教育装置の購入など自己資質向上を目的とする者■貸与は在学期間中1回に限る

300,000円の範囲で査定

無利子

随時

返還期間：修了後5年間

大学院

■学部在学者（休学中の者、修学年限を超えた者は除く）■本学主催の海外語学研修への参加、および高額な教育装置の購入など自己資質向上を目的とする者■貸与は在学期間中1回に限る

30万円の範囲で査定

無利子

随時

返還期間：卒業後5年間

大学

■学部在学者（卒業年次生優先）■家庭の経済的事情の急変（家計支持者の失職、死亡等）により、学業継続が困難な者■貸与は在学期間中1回に限る

1回に納入する学費等の相当額

無利子

年2回（4月・9月）（学費に充当するため、学費納入期限以前の応募が望ましい）

返還期間：卒業後5年間

大学

■大学院博士課程（後期）・修士課程在学者（卒業年次生優先）■家庭の経済的事情の急変（家計支持者の失職、死亡等）により、学業継続が困難な者■貸与は在学期間中1回に限る

1回に納入する学費等の相当額

無利子

年2回（4月･9月）（学費に充当するため、学費納入期限以前の応募が望ましい）

返還期間：修了後5年間

大学院

■学部在学者■本学大学院修士課程に「学内推薦入試」または「一般入試（前期）」にて大学院に進学する者

第2回入学手続金のうち授業料相当額

無利子

大学院（修士課程）学内推薦入試または一般入試（前期）出願時に申請

返還期間：修了後5年間

大学院

■大学院博士課程（後期）・修士課程在学者（休学中の者、修業年限を超えた者は除く）■人物優秀で学業成績が優秀、かつ学費支弁が困難な者

該当学期の授業料相当額

無利子

年2回（4月･9月）

返還期間：修了後5年間

大学院

緊急に金銭が必要となった学生

上限は10,000円

1ヶ月

利子

以下の条件を全て満たす者・2024（令和6）年度以降に国内の大学院に進学した者・本人の希望に基づき、在学校を通じて申請を行った者・JASSOの修士段階を対象とした月額 5万円又は8万8千円の第一種奨学金と同様の家計基準及び学業成績基準を満たす者・過去に貸与を受けた奨学金の返還が延滞中である等、第一種奨学金の貸与を受けられない事由がない者・外国籍の方は、在留資格が「法定特別永住者」、「永住者」、「定住者」、「日本人の配偶者等」、「永住者の配偶者等」、「家族滞在」に該当する者（これ以外の在留資格（「留学」等)を有する者は本制度対象外のため、お申し込みができません。)

授業料支援金：776,000 円（年額）を上限

生活費奨学金：月額 2万円か4万円の貸与を受けることができます。

無利子

大学院

【学力基準】修士課程：成績が特に優れ、将来、研究能力または高度な専門性を要する職業等に必要な高度の能力を備えて活動することができると認められる者博士課程（後期）：成績が特に優れ、将来、研究者として自立して研究活動を行い、またはその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力を備えて活動することができると認められる者【家計基準】修士課程：299万円博士課程（後期）：340万円※収入は、「本人及び配偶者（配偶者は定職収入がある場合のみ）」の金額となります。

第一種

修士課程：50,000円、88,000円から選択博士課程（後期）：80,000円、122,000円から選択

修士課程2年（24ヶ月）、博士課程（後期）3年（36ヶ月）を限度とした、最短修業年限の終期まで

無利子

4月及び9月

返還期間：最長20年

大学院

【学力基準】1年次：高校の成績評定平均値が3.5以上2～4年次：成績上位1/3以内【家計基準※1】給与所得（※2）806万円給与所得以外（※3）398万円（※1）家計基準は、家族の状況により異なります。（※2）源泉徴収票の支払金額等で、給与所得控除前の収入金額（※3）確定申告書等の売上（収入）金額から経費を差引いた税込営業利益等の所得金額

第一種

20,000円、30,000円、40,000円、50,000円、64,000円から選択

4年（48ヶ月）を限度とした、最短修業年限の終期まで

無利子

4月及び9月

返還期間：最長20年

自宅外

大学

【学力基準】1年次：高校の成績評定平均値が3.5以上2～4年次：成績上位1/3以内【家計基準※1】給与所得（※2）806万円給与所得以外（※3）398万円（※1）家計基準は、家族の状況により異なります。（※2）源泉徴収票の支払金額等で、給与所得控除前の収入金額（※3）確定申告書等の売上（収入）金額から経費を差引いた税込営業利益等の所得金額

第一種

20,000円、30,000円、40,000円、54,000円から選択

4年（48ヶ月）を限度とした、最短修業年限の終期まで

無利子

4月及び9月

返還期間：最長20年

自宅

大学

【学力基準】平均水準以上【家計基準※1】給与所得（※2）1,149万円給与所得以外（※3）741万円（※1）家計基準は、家族の状況により異なります。（※2）源泉徴収票の支払金額等で、給与所得控除前の収入金額（※3）確定申告書等の売上（収入）金額から経費を差引いた税込営業利益等の所得金額

第二種

20,000円、30,000円、40,000円、50,000円、60,000円、70,000円、80,000円、90,000円、100,000円、110,000円、120,000円から選択

4年（48ヶ月）を限度とした、最短修業年限の終期まで

利子

4月及び9月

返還期間：最長20年

大学

【学力基準】修士課程：次のいずれかに該当する者。①成績が優れ将来、研究能力または高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を備えて活動することができると認められる者。②学修に意欲があり、学業を確実に修了できる見込みがあると認められる者博士課程（後期）：次のいずれかに該当する者。①成績が特に優れ、将来、研究者として自立して研究活動を行い、またはその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力を備えて活動することができると認められる者。②学修に意欲があり、学業を確実に修了できる見込みがあると認められる者【家計基準】修士課程：536万円博士課程（後期）：718万円※収入は、「本人及び配偶者（配偶者は定職収入がある場合のみ）」の金額となります。

第二種

50,000円、80,000円、100,000円、130,000円、150,000円から選択

修士課程2年（24ヶ月）、博士課程（後期）3年（36ヶ月）を限度とした、最短修業年限の終期まで

利子

4月及び9月

返還期間：最長20年

大学院