私立大学/神奈川
学部・学科・コース
商学部
(定員:330人)
∟ 商学科 (定員:180人)
∟ 観光マネジメント学科 (定員:70人)
∟ 経営情報学科 (定員:80人)
∟ スポーツマネジメントコース (定員:60人)
∟ 情報マネジメントコース (定員:20人)
学費(初年度納入金)
商学部
133万8000円
〜
135万8000円
2024年度納入金
∟ 商学科
133万8000円
分納可
2024年度納入金
∟ 観光マネジメント学科
133万8000円
分納可
2024年度納入金
∟ 経営情報学科
135万8000円
分納可
2024年度納入金
∟ スポーツマネジメントコース
135万8000円
分納可
2024年度納入金
∟ 情報マネジメントコース
奨学金一覧
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【給付型】横浜商科大学特待生(全学部共通)
対象 2~4年次において、前年度の学業成績が優秀であった学生
給付額 400,000円
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【給付型】資格取得奨励奨学金(全学部共通)
対象 1~4年次において、大学指定の資格を取得した者
給付額 資格に応じてそれぞれ30,000~100,000円
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【給付型】日本学生支援機構奨学金 給付奨学金(全学部共通)
対象 人物・学業共に優れた学生で、経済的理由により修学が困難な者
申込時期 4月と10月
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【給付型】日本学生支援機構奨学金 給付奨学金家計急変採用(全学部共通)
対象 生計維持者の死亡や事故、病気などの事由で家計が急変(家計急変)した場合
申込時期 随時
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【給付型】入学金給付奨学生 ①総合型選抜「特別」入試合格者(全学部共通)
対象 総合型選抜「特別」入試に合格した者
給付額 入学金を全額
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【給付型】入学金給付奨学生 ②入学前資格取得者(全学部共通)
対象 ヨーロッパ言語共通参照枠CEFR「B1」以上、または日本商工会議所主催簿記検定2級のいずれかを本学入学までに合格した者
給付額 入学金を全額
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【給付型】入学金給付奨学生 ③兄弟姉妹在籍者(全学部共通)
対象 入学試験合格の時点で兄弟姉妹が本学に在籍している者
給付額 入学金を全額
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【給付型】入学金給付奨学生 ④同窓生推薦入試(全学部共通)
対象 同窓生推薦入試に合格し、評定平均値が4.0以上の者
給付額 入学金を全額
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【給付型】入学金給付奨学生 ⑤留学生入試(全学部共通)
対象 留学生入試合格者のうち、日本語能力試験N1取得者または日本留学試験「日本語」の合計得点が300点以上の者
給付額 入学金を全額
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【給付型】文部科学省外国人留学生学習奨励費(全学部共通)
対象 私費外国人留学生で学業、人物ともに優れ、かつ経済的理由により就学が困難である者
給付額 月額48,000円が12ヶ月間
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【減免型】横浜商科大学特待生 ①学業成績優秀者(全学部共通)
対象 2~4年次の各学年・各学科において、前年度の学業成績がトップであった学生
減免額 授業料・施設設備費を1年間免除
人数 毎年、各学年・各学科より1名が選出:合計9名
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【減免型】横浜商科大学特待生 ②資格取得者(全学部共通)
対象 1~4年次において、日本商工会議所主催簿記検定1級、または税理士試験科目を合格するなどの要件を満たした者
減免額 授業料・施設設備費を1年間免除
備考 ※対象資格に合格した年度に特待生認定となり、認定時点で授業料・施設設備費が納入されている場合は、返還します。※年度内で対象資格に複数合格した場合は、合格年度と翌年度が特待生認定となります。翌年度は授業料・施設設備費が免除されます。
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【減免型】学費免除奨学生(全学部共通)
対象 本学入学までに、日本商工会議所主催簿記検定1級、または税理士試験科目のいずれかを合格した者
減免額 入学金、授業料(最大4年間)、施設設備費(2年間)を免除
備考 ※本奨学金制度の対象は、入学試験受験時に高等学校などに在籍していた者に限ります。※3年次以降は、学業成績が一定以上であることを条件に授業料を免除します。※3年次または4年次において、入学から当該年度までの間に税理士試験に新たに1科目以上合格した場合は、当該年度の施設設備費を免除します。
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【減免型】高等教育の修学支援新制度(全学部共通)
対象 学業基準・家計基準の条件に合致している学生
減免額 入学金減免の上限額:約26万円授業料減免の上限額:約70万円給付奨学金の上限額:月額75,800円
自宅・自宅外の別 自宅外
備考 ※金額は住民税非課税世帯の場合の金額です。住民税非課税世帯に準ずる世帯の学生は、住民税非課税世帯の学生の2/3又は1/3の支援額になります。※2年次以降から支援を受ける人は「入学金」の免除・減額は受けられません。
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【減免型】高等教育の修学支援新制度(全学部共通)
対象 学業基準・家計基準の条件に合致している学生
減免額 入学金減免の上限額:約26万円授業料減免の上限額:約70万円給付奨学金の上限額:月額38,300円(42,500円)
自宅・自宅外の別 自宅
備考 ※金額は住民税非課税世帯の場合の金額です。住民税非課税世帯に準ずる世帯の学生は、住民税非課税世帯の学生の2/3又は1/3の支援額になります。※2年次以降から支援を受ける人は「入学金」の免除・減額は受けられません。※生活保護世帯で自宅から通学する人及び児童養護施設等から通学する人は、括弧内の支援額となります。
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【減免型】授業料減免制度(全学部共通)
対象 在留資格が「留学」の私費留学生
減免額 1年次秋学期以降、一定の条件により授業料の30%(108,000円)を半期ごとに減免
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【減免型】授業料免除奨学生 ①総合型選抜「奨学生」入試合格者(全学部共通)
対象 総合型選抜「奨学生」入試に合格した者
減免額 授業料を最大4年間全額免除
備考 ※2年次以降は、学業成績が一定以上であることを条件に1年ずつ延長し、最大4年間免除します。
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【減免型】授業料免除奨学生 ②入学試験成績上位者(全学部共通)
対象 一般選抜入試A日程または一般選抜「大学入学共通テスト利用選抜」入試(A・B両日程)での合格者上位10%の入学者
減免額 授業料を最大4年間全額免除
備考 ※2年次以降は、学業成績が一定以上であることを条件に1年ずつ延長し、最大4年間免除します。
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 応急採用(全学部共通)
対象 生計維持者の死亡や事故、病気などの事由で経済事情が急変した場合
種類 第二種
申込時期 随時
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 緊急採用(全学部共通)
対象 生計維持者の死亡や事故、病気などの事由で経済事情が急変した場合
種類 第一種
申込時期 随時
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)
対象 人物・学業共に優れた学生で、経済的理由により修学が困難な者
種類 第一種
貸与(月額) 20,000円、30,000円、40,000円、54,000円から選択
利子 無利子
申込時期 4月と10月
自宅・自宅外の別 自宅
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)
対象 人物・学業共に優れた学生で、経済的理由により修学が困難な者
種類 第一種
貸与(月額) 20,000円、30,000円、40,000円、50,000円、64,000円から選択
利子 無利子
申込時期 4月と10月
自宅・自宅外の別 自宅外
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種(有利子貸与)(全学部共通)
対象 人物・学業共に優れた学生で、経済的理由により修学が困難な者
種類 第二種
貸与(月額) 20,000円から120,000円のうち、10,000円単位で選択
利子 利子
申込時期 4月と10月
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 入学時特別増額貸与奨学金(全学部共通)
対象 人物・学業共に優れた学生で、経済的理由により修学が困難な者
貸与(総額) 100,000円~500,000円(100,000円単位で選択)
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国費外国人留学生奨学生制度
就職・資格
就職先企業一覧
ものづくり業界
TDKエレクトロニクスファクトリーズ株式会社、アポロ技研株式会社、いすゞ車体株式会社、テイ・エステック株式会社、ニッパ株式会社、パーソルファクトリーパートナーズ株式会社、王子製紙株式会社、株式会社鷺宮製作所、株式会社タカラ、株式会社フジキン、株式会社ヤマシタ、株式会社ワールドインテック、株式会社高見澤、株式会社東京めいらく、三和エレクトロニクス株式会社、中央電子株式会社、東京サラヤ株式会社、日本ミラクトラン株式会社、株式会社レクスポート、株式会社巴商会、静和エンバイロメント株式会社、八巧機電設備株式会社 ほか
商社・小売業界
株式会社ケーユーホールディングス、NXエネルギー関東株式会社、イオンリテール株式会社、オーケー株式会社、シャネル合同会社、セブンイレブン横浜奈良北団地店、ソレキア株式会社、トヨタエルアンドエフ神奈川株式会社、トヨタモビリティパーツ株式会社神奈川支社、ニコル・カーズ合同会社、レ ビジュ、茨城日産自動車株式会社、株式会社横濱屋、株式会社大地、株式会社アップビート、株式会社アルペン、株式会社オーレンジ、株式会社クスリのアオキ、株式会社クリエイトエス・ディー、株式会社コジマ、株式会社ジョイックスコーポレーション、株式会社セコマ、株式会社ソフマップ、株式会社タイヤワールド館ベスト ほか
金融業界
JA湘南、JPアセット証券株式会社、ピーエムジー株式会社、株式会社NHS、湘南信用金庫、新生フィナンシャル株式会社 ほか
IT・コンピュータ業界
AIQVE ONE株式会社(アイキューブワン)、Castle System株式会社、Flat Holdings株式会社、アライドテレシス株式会社、ヴァイタル・インフォメーション株式会社、シグマトロン株式会社、ディップ株式会社、ヤマトシステム開発株式会社、株式会社Cuon、株式会社SFIDA X 、株式会社WINGS、株式会社YSLソリューション、株式会社アイエフネット、株式会社ウエルストーン、株式会社エヌ・ケイ・システム、株式会社コムニック、株式会社システムソリューション、株式会社ソリューション東日本、株式会社テクノプロ(テクノプロ・IT社)、株式会社トゥインクル、株式会社ドリームキャリア、株式会社ネグゼス、株式会社ハイマックス ほか
航空・運輸業界
ME transport、NAOS株式会社、トナミ国際物流株式会社、トランコム株式会社、葵企業株式会社、横浜共立倉庫株式会社、株式会社井ノ瀬運送、株式会社丸和運輸機関、株式会社宮岡、佐川急便株式会社、第一港運株式会社、東日本旅客鉄道株式会社、日本交通株式会社、日本国際輸送株式会社、福山通運株式会社、平和交通株式会社、北海道旅客鉄道(JR北海道)株式会社 ほか
住宅・建設業界
リスト株式会社、リブレ株式会社、横濱コーポレーション株式会社、株式会社インデックス、株式会社ネクサスエージェント、株式会社ホームネット、株式会社三栄建築設計、株式会社泰信、株式会社木下不動産、三光ソフラングループ 横濱コーポレーション株式会社、創建ホームズ株式会社、株式会社住居時間、協成電気株式会社、山本商会株式会社、東日電設株式会社、日本管材センター株式会社 ほか
フード業界
横浜ホスピタリティサービス株式会社 (ウェスティンホテル横浜)、株式会社Happiness Guild(中華そば 高野)、株式会社SHEEP SUNRISE(羊SUNRISE)、合同会社ブレイズ ほか
旅行・エンタメ業界
株式会社KENホテルマネジメント(ヒルトン横浜)、株式会社ホテルおかだ、株式会社ローズホテルズ・インターナショナル(ローズホテル横浜)、株式会社三井不動産ホテルマネジメント、株式会社秀花園湯の花膳、株式会社西武・プリンスホテルズワールドワイド、江ノ島 海の家 うみとも、相鉄ホテル株式会社(横浜ベイシェラトン ホテル&タワーズ) ほか
医療・福祉業界
医療法人立川メディカルセンター、医療法人社団やまびこ、医療法人社団早雲会、株式会社アズパートナーズ、株式会社ニチイケアパレス、株式会社日本グッドケアサービス、株式会社保健科学研究所、元気グループ、社会福祉法人敬寿会、社会福祉法人湧泉会 ほか
教育業界
学校法人岩谷学園 岩谷学園高等専修学校、株式会社イトマンスイミングスクール、淑徳中学高等学校、藤沢翔陵高等学校 ほか
サービス業界
アネーラ税理士法人横浜事務所、スガ試験機株式会社、安全自動車株式会社、株式会社アークコア、株式会社エイ・ティ情報研(AT情報研)、株式会社エーエスケーインターナショナル、ジークスタースポーツエンタテインメント株式会社、株式会社GROOVE、株式会社クロスメディアネクスト、株式会社シンクアクト、株式会社TS-PROJECT、株式会社Wiz(ワイズ)、株式会社イーウェル、株式会社ティーアイアール、株式会社マーキュリー、JAF (一般社団法人 日本自動車連盟)、セントラル警備保障株式会社、ファーストスタッフィング株式会社、フジアルテ株式会社、レバレジーズ株式会社、株式会社H4、株式会社KSP、株式会社MSK、株式会社ONE ほか
アクセス
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