松山短期大学

月額10,000円（単年）

奨学金の大規模な募集は、年に一度(4月)しかありません。

1年次生・2年次生　各1名

月額20,000円（単年）

奨学金の大規模な募集は、年に一度(4月)しかありません。

1年次生・2年次生　各2名

1年次生を中心に採用

第Ⅰ区分：月額38,300円（42,500円）第Ⅱ区分：月額25,600円（28,400円）第Ⅲ区分：月額12,800円（14,200円）第Ⅳ区分：月額9,600円(10,700円)

奨学金の大規模な募集は、年に一度(4月)しかありません。

自宅

※生活保護を受けている生計維持者と同居している人及び社会的養護を必要とする人で児童養護施設等から通学する人は、カッコ内の金額となります。

1年次生を中心に採用

第Ⅰ区分：月額75,800円第Ⅱ区分：月額50,600円第Ⅲ区分：月額25,300円第Ⅳ区分：月額19,000円

奨学金の大規模な募集は、年に一度(4月)しかありません。

自宅外

住民税非課税世帯及びそれに準ずる世帯申請には、以下の「成績」「所得」「資産」等の要件を全て満たす必要があります。（成績要件）・1年次生以下①②③のいずれかに該当する者①高等学校等における評定平均値3.5以上であること、又は入学者選抜試験の成績が入学者の上位1/2の範囲に属すること②高等学校卒業程度認定試験の合格者であること③将来、社会で自立し、活躍する目標を持って学修する意欲を有していることが、学修計画書により確認できること・2年次生以下①②両方に該当する者(ただし、学業成績が適格認定要件の「廃止」の区分に該当する人は、以下の要件を満たしていても推薦できません)①修業年限(2年)で卒業可能(留年確定者は不可)②申請時点で、以下ア・イどちらかに該当ア.GPA(平均成績)が在学する学部学科における上位1/2の範囲に属することイ.修得した単位数が標準単位数以上であり、かつ将来、社会で自立し、活躍する目標を持って学修する意欲を有していることが、学修計画書等により確認できること（所得要件）第Ⅰ区分：本人と生計維持者の市町村民税所得割が非課税第Ⅱ区分：本人と生計維持者の支給額算定基準額の合計が100円以上25,600円未満第Ⅲ区分：本人と生計維持者の支給額算定基準額の合計が25,600円以上51,300円未満第Ⅳ区分：本人と生計維持者の支給額算定基準額の合計が51,300円以上154,500円未満、かつ多子世帯であること（資産要件）本人及び生計維持者の資産合計額が基準額未満(生計維持者1人：1,250万円未満、2人：2,000万円未満)

入学金減免　※新入生で4月分から減免を受ける者のみ第Ⅰ区分：90,000円第Ⅱ区分：60,000円第Ⅲ区分：30,000円第Ⅳ区分：22,500円授業料減免（年額）第Ⅰ区分：330,000円第Ⅱ区分：220,000円第Ⅲ区分：110,000円第Ⅳ区分：82,500円給付奨学金（月額）第Ⅰ区分：75,800円第Ⅱ区分：50,600円第Ⅲ区分：25,300円第Ⅳ区分：19,000円

自宅外

※第Ⅳ区分は多子世帯(扶養する子の数が3人以上)のみ対象

住民税非課税世帯及びそれに準ずる世帯申請には、以下の「成績」「所得」「資産」等の要件を全て満たす必要があります。（成績要件）・1年次生以下①②③のいずれかに該当する者①高等学校等における評定平均値3.5以上であること、又は入学者選抜試験の成績が入学者の上位1/2の範囲に属すること②高等学校卒業程度認定試験の合格者であること③将来、社会で自立し、活躍する目標を持って学修する意欲を有していることが、学修計画書により確認できること・2年次生以下①②両方に該当する者(ただし、学業成績が適格認定要件の「廃止」の区分に該当する人は、以下の要件を満たしていても推薦できません)①修業年限(2年)で卒業可能(留年確定者は不可)②申請時点で、以下ア・イどちらかに該当ア.GPA(平均成績)が在学する学部学科における上位1/2の範囲に属することイ.修得した単位数が標準単位数以上であり、かつ将来、社会で自立し、活躍する目標を持って学修する意欲を有していることが、学修計画書等により確認できること（所得要件）第Ⅰ区分：本人と生計維持者の市町村民税所得割が非課税第Ⅱ区分：本人と生計維持者の支給額算定基準額の合計が100円以上25,600円未満第Ⅲ区分：本人と生計維持者の支給額算定基準額の合計が25,600円以上51,300円未満第Ⅳ区分：本人と生計維持者の支給額算定基準額の合計が51,300円以上154,500円未満、かつ多子世帯であること（資産要件）本人及び生計維持者の資産合計額が基準額未満(生計維持者1人：1,250万円未満、2人：2,000万円未満)

入学金減免　※新入生で4月分から減免を受ける者のみ第Ⅰ区分：90,000円第Ⅱ区分：60,000円第Ⅲ区分：30,000円第Ⅳ区分：22,500円授業料減免（年額）第Ⅰ区分：330,000円第Ⅱ区分：220,000円第Ⅲ区分：110,000円第Ⅳ区分：82,500円給付奨学金（月額）第Ⅰ区分：38,300円（42,500円）第Ⅱ区分：25,600円（28,400円）第Ⅲ区分：12,800円（14,200円）第Ⅳ区分：9,600円(10,700円)

自宅

※生活保護(受けている扶助の種類は不問)を受けている生計維持者と同居している人及び児童養護施設等から通学する人は、カッコ内の金額となります。※第Ⅳ区分は多子世帯(扶養する子の数が3人以上)のみ対象

随時

当該年度授業料の学費の全額又は半額

若干名

家計が急変した者で次の事項のいずれかに該当し、その事由が発生したときから概ね1年以内である場合（1）主たる家計支持者（父母又はこれに代わって家計を支えている者とします。以下同じ。）が会社の倒産・解雇等により失職した場合。（定年や自己の意思で退職した場合を除く。）なお、その場合、再就職したにもかかわらず収入が著しく減少している世帯も対象とします。（2）主たる家計支持者が死亡又は離別した場合。（3）主たる家計支持者が破産した場合。（4）病気、事故、会社倒産、経営不振その他家計急変の事由により、著しく支出が増大もしくは収入が減少した場合。（5）火災、風水害、震災等の災害により災害救助法・天災融資法等の適用を受ける著しい被害又はこれらの災害に準ずる程度の被害を受けたことにより、支出が著しく増大もしくは収入が減少した場合。緊急・応急採用の基準学力次のいずれかに該当する者（1）大学学部等における学業成績が、平均水準以上である者。（2）特定の分野において特に優れた資質能力を有する者。（3）大学学部等における学修に意欲があり、学業を確実に修了できる見込みがある者、その他特別の理由により、この緊急・応急採用の対象とすることが必要である者。家計次のいずれかに該当する者。（1）上記(1) ～ (5) のいずれかに該当し、家計急変の事由が生じたことにより、その後1年間の家計が収入基準額の範囲内になることが確実である者。（2）家計急変の事由により、申込者の属する世帯の年間の支出額が著しく増大した場合、又は年間の収入額が著しく減少した者。（3）その他家計急変の事由により、この緊急採用による採用が必要と特に認める者。

20,000円～120,000円

貸与始期から標準修業年限が終了するまで

利子

随時

若干名

家計が急変した者で次の事項のいずれかに該当し、その事由が発生したときから概ね1年以内である場合（1）主たる家計支持者（父母又はこれに代わって家計を支えている者とします。以下同じ。）が会社の倒産・解雇等により失職した場合。（定年や自己の意思で退職した場合を除く。）なお、その場合、再就職したにもかかわらず収入が著しく減少している世帯も対象とします。（2）主たる家計支持者が死亡又は離別した場合。（3）主たる家計支持者が破産した場合。（4）病気、事故、会社倒産、経営不振その他家計急変の事由により、著しく支出が増大もしくは収入が減少した場合。（5）火災、風水害、震災等の災害により災害救助法・天災融資法等の適用を受ける著しい被害又はこれらの災害に準ずる程度の被害を受けたことにより、支出が著しく増大もしくは収入が減少した場合。緊急・応急採用の基準学力次のいずれかに該当する者（1）大学学部等における学業成績が、平均水準以上である者。（2）特定の分野において特に優れた資質能力を有する者。（3）大学学部等における学修に意欲があり、学業を確実に修了できる見込みがある者、その他特別の理由により、この緊急・応急採用の対象とすることが必要である者。家計次のいずれかに該当する者。（1）上記(1) ～ (5) のいずれかに該当し、家計急変の事由が生じたことにより、その後1年間の家計が収入基準額の範囲内になることが確実である者。（2）家計急変の事由により、申込者の属する世帯の年間の支出額が著しく増大した場合、又は年間の収入額が著しく減少した者。（3）その他家計急変の事由により、この緊急採用による採用が必要と特に認める者。

53,000円又は、30,000円より選択

原則として採用された年度限り

無利子

随時

若干名

自宅

緊急採用事由の発生が申し込み年度4月以降の学生で翌年度も緊急採用奨学金を必要とする学生については、緊急採用奨学金の継続ができる場合があります。

家計が急変した者で次の事項のいずれかに該当し、その事由が発生したときから概ね1年以内である場合（1）主たる家計支持者（父母又はこれに代わって家計を支えている者とします。以下同じ。）が会社の倒産・解雇等により失職した場合。（定年や自己の意思で退職した場合を除く。）なお、その場合、再就職したにもかかわらず収入が著しく減少している世帯も対象とします。（2）主たる家計支持者が死亡又は離別した場合。（3）主たる家計支持者が破産した場合。（4）病気、事故、会社倒産、経営不振その他家計急変の事由により、著しく支出が増大もしくは収入が減少した場合。（5）火災、風水害、震災等の災害により災害救助法・天災融資法等の適用を受ける著しい被害又はこれらの災害に準ずる程度の被害を受けたことにより、支出が著しく増大もしくは収入が減少した場合。緊急・応急採用の基準学力次のいずれかに該当する者（1）大学学部等における学業成績が、平均水準以上である者。（2）特定の分野において特に優れた資質能力を有する者。（3）大学学部等における学修に意欲があり、学業を確実に修了できる見込みがある者、その他特別の理由により、この緊急・応急採用の対象とすることが必要である者。家計次のいずれかに該当する者。（1）上記(1) ～ (5) のいずれかに該当し、家計急変の事由が生じたことにより、その後1年間の家計が収入基準額の範囲内になることが確実である者。（2）家計急変の事由により、申込者の属する世帯の年間の支出額が著しく増大した場合、又は年間の収入額が著しく減少した者。（3）その他家計急変の事由により、この緊急採用による採用が必要と特に認める者。

60,000円又は、30,000円より選択

原則として採用された年度限り

無利子

随時

若干名

自宅外

緊急採用事由の発生が申し込み年度4月以降の学生で翌年度も緊急採用奨学金を必要とする学生については、緊急採用奨学金の継続ができる場合があります。

1年次生を中心に採用

第一種

20,000円・30,000円、40,000円、50,000円、60,000円

無利子

奨学金の大規模な募集は、年に一度(4月)しかありません。

自宅外

1年次生を中心に採用

第一種

20,000円・30,000円、40,000円、53,000円

無利子

奨学金の大規模な募集は、年に一度(4月)しかありません。

自宅

全学年より

第二種

2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12万円より選択

利子

奨学金の大規模な募集は、年に一度(4月)しかありません。

10、20、30、40、50万円より選択

利子

奨学金の大規模な募集は、年に一度(4月)しかありません。