創価女子短期大学

全学生※1年次春学期は除く大学入学後の成績優秀者

当該学期に8万円

21名（年間合計人数）

※採用方法：各学年で学期ごとのGPA上位者7名を採用

兄弟姉妹が創価大学・創価女子短期大学に在籍している新入生

兄弟姉妹の同時在籍が2人目の場合、新入生に対し入学後「入学金半額」（10万円）兄弟姉妹の同時在籍が3人目以降の場合、新入生に対し入学後「入学金全額」（20万円）

条件を満たす申請者は全員

※「高等教育の修学支援新制度」とは併給できません。※兄弟姉妹が大学院または通信教育部に在学している場合、および編入学、転入学、再入学した学生は申請の対象者から除きます。

学業成績・家計収入基準を満たす学生［家計収入基準］主たる生計維持者の年収が、給与（年金）所得の場合は収入金額（課税前）が600万円未満、事業所得の場合は所得金額が250万円未満であること。

400,000円採用期間：1年間 ※毎年出願可能

春学期6月～7月ごろに受付

2名

※「高等教育の修学支援新制度」とは併給できません。

学業成績・家計収入基準を満たす学生［家計収入基準］主たる生計維持者の年収が、給与（年金）所得の場合は収入金額（課税前）が600万円未満、事業所得の場合は所得金額が250万円未満であること。

Ａ：400,000円Ｂ：200,000円採用期間：1年間 ※毎年出願可能

春学期6月～7月ごろに受付

Ａ：3名Ｂ：12名

※「高等教育の修学支援新制度」とは併給できません。※「短大給付奨学金」不採用者のなかで成績の高い者から順に採用されます。

SUA 短期留学プログラム、ミリアムカレッジ夏季語学研修、オタゴ春季語学研修に参加する学生

年度によって異なる

参加者全員

学業成績・家計収入基準を満たす学生［家計収入基準］主たる生計維持者の年収が、給与（年金）所得の場合は収入金額（課税前）が 600 万円未満、事業所得の場合は所得金額が 250 万円未満であること。

200,000円採用期間：1年間 ※毎年出願可能

20名

※「高等教育の修学支援新制度」とは併給できません。※「短大給付奨学金」「短大牧口奨学金」不採用者のなかで家計困窮度の高い者から順に採用されます。

全受験生入学試験の成績優秀な合格者

435,000円採用期間：2年間※学業成績による継続審査あり

若干名

国の要件を満たした大学等に在学する学生であること家計基準、成績基準の両方を満たすこと［家計基準］家計基準は住民税非課税世帯とそれに準ずる世帯（3段階で支援）第Ⅰ区分（標準額の全額支援）：100円未満（市町村民税所得割額が非課税となる者を含む）第Ⅱ区分（標準額の2/3支援）：100円以上～25,600円未満第Ⅲ区分（標準額の1/3支援）：25,600円以上～51,300円未満第Ⅳ区分（標準額の1/4支援）：51,300円以上～154,500円未満の「多子世帯（扶養する子どもの数が3人以上の世帯）」［成績基準］成績基準は高校時の成績だけでなく、学習意欲を確認高校2年次（申込時）までの評定平均値が3.5以上評定平均値が3.5に満たない場合、レポート等により学習意欲が確認できれば申し込み可能

大学入学後、4月初旬（一次採用）・10月初旬（二次採用）

減免額（年額）：入学金上限20万円 、授業料上限62万円給付額（月額）：38,300円（年間46万円）※生活保護世帯または児童養護施設出所者等で保護者等と同居する学生には月額42,500円（年間51万円）給付家計基準の区分に応じて、上記支援標準額の【全額、3分の2、3分の1、4分の1】の支援が受けられます。採用期間：採用年度から2年生まで

自宅

採用期間：採用年度から2年生まで

国の要件を満たした大学等に在学する学生であること家計基準、成績基準の両方を満たすこと［家計基準］家計基準は住民税非課税世帯とそれに準ずる世帯（3段階で支援）第Ⅰ区分（標準額の全額支援）：100円未満（市町村民税所得割額が非課税となる者を含む）第Ⅱ区分（標準額の2/3支援）：100円以上～25,600円未満第Ⅲ区分（標準額の1/3支援）：25,600円以上～51,300円未満第Ⅳ区分（標準額の1/4支援）：51,300円以上～154,500円未満の「多子世帯（扶養する子どもの数が3人以上の世帯）」［成績基準］成績基準は高校時の成績だけでなく、学習意欲を確認高校2年次（申込時）までの評定平均値が3.5以上評定平均値が3.5に満たない場合、レポート等により学習意欲が確認できれば申し込み可能

大学入学後、4月初旬（一次採用）・10月初旬（二次採用）

減免額（年額）：入学金上限20万円 授業料上限62万円給付額（月額）：75,800円（年間91万円）家計基準の区分に応じて、上記支援標準額の【全額、3分の2、3分の1、4分の1】の支援が受けられます。採用期間：採用年度から2年生まで

自宅外

採用期間：採用年度から2年生まで

予期せぬ事情により家計が急変し、急変後の収入が家計基準を満たす場合

事由発生から3か月以内（入学前の事由は入学後3か月以内）

日本学生支援機構奨学金の「入学時特別増額貸与奨学金」を、高校在学時に予約で申請した方

10万円、20万円、30万円、40万円、50万円から選択

利子

※予約採用後に発行される「日本学生支援機構奨学金 採用候補者決定通知」に『入学時特別増額貸与奨学金（有利子）（日本政策金融公庫の｢国の教育ローン｣の申込必要）』と記載されている場合、日本政策金融公庫の「国の教育ローン」に申請し、融資を断られたことを証明する書類が必要になります。※融資を申し込む際には、学生本人同伴のもと、本人確認書類や学費納付書などの提出が必要になります。

1年以内に生計維持者（原則父母）の失職、破産、事故、病気、死亡、災害、大幅な収入減などで家計が急変した者。ただし、現在第一種奨学金を受けている場合は、申請不可

2万円､3万円､4万円､5万3千円（最高月額）※最高月額は機構の定める基準を満たした場合のみ選択可能

無利子

自宅

在学中に家計が急変した場合、１年以内に申し出ることで、その時点で貸与を受けていない奨学金（第一種・第二種）を事由発生年月まで遡って貸与を受けることができる制度です。※原則、貸与終期は採用年度の３月です。貸与継続を希望する場合は、延長の手続きが必要となります。

1年以内に生計維持者（原則父母）の失職、破産、事故、病気、死亡、災害、大幅な収入減などで家計が急変した者。ただし、現在第一種奨学金を受けている場合は、申請不可

2万円､3万円､4万円､5万円､6万円（最高月額）※最高月額は機構の定める基準を満たした場合のみ選択可能

無利子

自宅外

在学中に家計が急変した場合、１年以内に申し出ることで、その時点で貸与を受けていない奨学金（第一種・第二種）を事由発生年月まで遡って貸与を受けることができる制度です。※原則、貸与終期は採用年度の３月です。貸与継続を希望する場合は、延長の手続きが必要となります。

日本学生支援機構の定める「学力に関する基準」（高校での評定平均値3.5以上）と「家計に関する基準」の両方を満たしていること ※低所得世帯は基準なし

第一種

2万円､3万円､4万円､5万円､6万円（最高月額）※最高月額は機構の定める基準を満たした場合のみ選択可能

採用年度から2年生まで（継続審査あり）貸与開始月は4月

無利子

大学入学後、4月初旬開催の奨学金説明会に出席（第二次採用：10月申請も実施）

自宅外

日本学生支援機構の定める「学力に関する基準」（高校での評定平均値3.5以上）と「家計に関する基準」の両方を満たしていること ※低所得世帯は基準なし

第一種

2万円､3万円､4万円､5万3千円（最高月額）※最高月額は機構の定める基準を満たした場合のみ選択可能

採用年度から2年生まで（継続審査あり）貸与開始月は4月

無利子

大学入学後、4月初旬開催の奨学金説明会に出席（第二次採用：10月申請も実施）

自宅

1年以内に生計維持者（原則父母）の失職、破産、事故、病気、死亡、災害、大幅な収入減などで家計が急変した者。ただし、現在第二種奨学金を受けている場合は、申請不可

2万円から12万円のうち1万円単位で選択

※原則、正規の卒業年月（2年生）まで貸与を受けることが可能

利子

日本学生支援機構の定める「学力に関する基準」（標準的な成績であること）と「家計に関する基準」（第一種より緩やかな基準）の両方を満たしていること

第二種

2万円から12万円のうち1万円単位で選択

採用年度から2年生まで（継続審査あり）貸与開始月は4月

利子

大学入学後、4月初旬開催の奨学金説明会に出席（第二次採用：10月申請も実施）

利用する場合は、以下①②どちらかの条件を満たすこと① 奨学金申込時の家計状況が、機構の定める基準（認定所得金額0円以下）を満たす場合② 日本政策金融公庫の実施する「国の教育ローン」に申し込み、公庫が定める要件を満たした上で、融資を断られた場合

10万円、20万円、30万円、40万円、50万円から選択

入学後、初回入金時1回限り

利子

大学などに入学・在学する方の保護者および親族で、世帯の年間収入が基準額を満たす方

学生1名につき350万円以内（自宅外通学や海外留学等の一定の要件を満たす場合450万円以内）

利子

1年中いつでも可能

返還期間：15年以内※父子母子家庭・世帯年収200万円以内等の方は18年以内

（財）教育資金融資保証基金の保証（保証料が発生）または連帯保証人（1名以上）が必要