名城大学

1.大学又は大学院に在籍し、学業優秀、品行方正で、学習意欲があり心身ともに健康であり、将来社会的に有益な活動を目指す者であって、学資の援助をすることが
必要であると認められること。(学力基準・家計基準は募集要項を確認すること)
2.日本国籍を有していること。

月額上限10万円

4/5(水)
(新1年生は4/14(金))

1.日本の大学に在籍する大学生（2023年度の新1年生を除く）である者。
（4年生の学部に限る）
2.2023年4月1日現在、23歳以下である者。
3.最短修業年限にて卒業見込みがある者。（休学期間は除く）
4.昨年までの「がんばれ！日本の大学生」応援給付金を受給していない者。
5.当財団の奨学生ではない者。
6.勉学に励み、目標をもって頑張っている大学生。

30万円

3/6(月)～4/21（金）

1.2023年4月に日本の大学に入学する者。（4年生の学部に限る）
2.2023年4月1日現在、20歳以下である者。
3.経済的な支援を必要とする者。

月額10万円

4/7（金）

国際化推進センターが募集する海外英語研修プログラムまたは学部等と国際化推進センターによる連携海外英語研修プログラムに参加する者で、学部等の国際委員会が実施する選考により採用された者
※海外英語研修プログラムとは、外国における本大学の大学間学術交流協定校（条件を満たす学部または研究科間を含む。）または国際化推進センターによる認定校で、主として英語能力の向上を目的とした学習を行うものを指す。

20万円または研修費用総額の1/2のいずれか少ない額

夏プログラムの場合は4月頃、春プログラムの場合は9月頃

毎年180人以内

国際化推進センターが募集する海外英語研修プログラムまたは学部等と国際化推進センターによる連携海外英語研修プログラムに参加する者
※海外英語研修プログラムとは、外国における本大学の大学間学術交流協定校（条件を満たす学部または研究科間を含む。）または国際化推進センターによる認定校で、主として英語能力の向上を目的とした学習を行うものを指す。

5万円

夏プログラムの場合は4月頃、春プログラムの場合は9月頃

該当者

本大学の大学間学術交流協定（条件を満たす学部または研究科間を含む）に基づく海外研修者で、研修期間が7日以上の者。ただし、人間学部の海外研Iは除く。

5万円

該当者

新4年次生で、3年次までの学業成績および人物優秀者
成績基準：次の（1）および（2）に該当する者
（1）3年次までに93単位以上（教職および学芸員に関する授業科目、自由科目を除く。）を、修得している者で、卒業見込みの者（薬学科を除く）
（2）履修登録科目の平均点が80点以上の者

授業料年額の1/2

各学科で1人（薬学科は2人）

新3年次生で、2年次までの学業成績および人物優秀者（薬学科は新5年次生で、4年次までの学業成績および人物優秀者）
成績基準：次の（1）および（2）に該当する者
（1）2年次までに62単位以上（教職および学芸員に関する授業科目、自由科目を除く。）を、修得している者
薬学科は4年次までに150単位以上を、修得している者
（2）履修登録科目の平均点が80点以上の者

3万円相当の金品

260人

新型コロナウイルス感染症の影響による経済事情の悪化に伴い、家計が急変し、学費（授業料、施設費、実験実習費）の納入が著しく困難と認められた学生。
下記(1)かつ(2)の基準に該当する者とする。
(1)次のア又はイのいずれかに該当すること。
ア．新型コロナウイルス感染症の影響による収入減少があった者等を支援対象として、国及び地方公共団体が実施する公的支援の受給証明書又はこれに類するものと認められる公的証明書が提出できること。
イ．主たる家計支持者一人の令和3年の所得金額が、令和元年又は令和2年の所得金額と比較し、2分の1以下となっていること。または、令和4年の所得見込額が令和元年、令和2年もしくは令和3年の所得金額と比較し、2分の1以下となっていること。
(2)主たる家計支持者一人の令和3年の所得金額、もしくは令和4年の所得見込額が給与所得者の場合、841万円以下（給与所得者以外は355万円以下）であること
※主たる家計支持者...原則父もしくは母で所得が高い方とする。
成績基準：学修意欲があり、学業を継続して確実に修了できる見込みがあること。

40万円上限

該当者

自宅外

大学院

新型コロナウイルス感染症の影響による経済事情の悪化に伴い、家計が急変し、学費（授業料、施設費、実験実習費）の納入が著しく困難と認められた学生。
下記(1)かつ(2)の基準に該当する者とする。
(1)次のア又はイのいずれかに該当すること。
ア．新型コロナウイルス感染症の影響による収入減少があった者等を支援対象として、国及び地方公共団体が実施する公的支援の受給証明書又はこれに類するものと認められる公的証明書が提出できること。
イ．主たる家計支持者一人の令和3年の所得金額が、令和元年又は令和2年の所得金額と比較し、2分の1以下となっていること。または、令和4年の所得見込額が令和元年、令和2年もしくは令和3年の所得金額と比較し、2分の1以下となっていること。
(2)主たる家計支持者一人の令和3年の所得金額、もしくは令和4年の所得見込額が給与所得者の場合、841万円以下（給与所得者以外は355万円以下）であること
※主たる家計支持者...原則父もしくは母で所得が高い方とする。
成績基準：学修意欲があり、学業を継続して確実に修了できる見込みがあること。

30万円上限

該当者

自宅

大学

新型コロナウイルス感染症の影響による経済事情の悪化に伴い、家計が急変し、学費（授業料、施設費、実験実習費）の納入が著しく困難と認められた学生。
下記(1)かつ(2)の基準に該当する者とする。
(1)次のア又はイのいずれかに該当すること。
ア．新型コロナウイルス感染症の影響による収入減少があった者等を支援対象として、国及び地方公共団体が実施する公的支援の受給証明書又はこれに類するものと認められる公的証明書が提出できること。
イ．主たる家計支持者一人の令和3年の所得金額が、令和元年又は令和2年の所得金額と比較し、2分の1以下となっていること。または、令和4年の所得見込額が令和元年、令和2年もしくは令和3年の所得金額と比較し、2分の1以下となっていること。
(2)主たる家計支持者一人の令和3年の所得金額、もしくは令和4年の所得見込額が給与所得者の場合、841万円以下（給与所得者以外は355万円以下）であること
※主たる家計支持者...原則父もしくは母で所得が高い方とする。
成績基準：学修意欲があり、学業を継続して確実に修了できる見込みがあること。

35万円上限

該当者

自宅外

大学

1.愛知県内の大学に在学している学生を対象とし、将来性を高く期待できる学業成
績優秀な学生で、大学長(学部長)等所属長から推薦された者。
2.2023年度に2年生以上の者。
3.大学の推薦は、各学部ごとに1名。
4.受給の資格には、家庭の経済的理由及び他の奨学金等受給の有無は問わない。
5.過去に本奨学金の給付を受けていない者

48万円以内

3/17(金)

大学

1.愛知県内の大学院に在学している大学院生で、広く学芸文化の向上を目指して研
究に専念し、その研究業績を大学長(研究科長)等所属長が評価し、推薦された者。
2.2023年度に修士課程2年生以上の者。
3.大学院の推薦は、各研究科ごとに1名。
4.過去に本奨励金の給付を受けていない者。

48万円以内

3/17(金)

大学院

1.社会人経験を有しており、大学および大学院において科目等履修生として1年間の
　受講（前期後期を通して4単位以上）を予定しているもの
2.過去において当財団の奨学生となった者は対象外とする

年額20万円

5/11(木)

人物優秀者で学業成績または体育技能優秀者

校友会が決定

校友会が指定

在留資格が「留学」の私費外国人留学生

授業料年額の3/10

1月頃

該当者

社会人入学試験により入学した学部生

授業料および実験実習費年額の1/2

該当者

学部生（1年次を除く）で修学の意思があるにもかかわらず、経済的理由により修学が困難な者。
家計基準：同一世帯の前年度所得合計額から別表による控除後の合計額が200万円以下とする。ただし、事業所得者の前年所得合計額がマイナスの場合は、0円として計上する。
成績基準：卒業に必要な単位数を修業年数で割った単位数の当該年次までの累計以上の修得者で、各学科の上位2分の1以内。

年額一律30万円

90人以内

学部生、大学院生で主たる家計支持者（学費負担者）の死亡、疾病、失業（自己都合を除く）、または、火災、風水害等の被害により家計が急変し、修学の意思があるにもかかわらず、経済的に著しく困難となった者。
家計基準：同一世帯の前年度所得合計額（学資負担者を除く）から別表による控除後の合計額が200万円以下とする。ただし、事業所得者の前年所得合計額がマイナスの場合は、0円として計上する。
成績基準：学修意欲があり、学業を継続して確実に修了できる見込みがあること。

年額一律30万円

随時

該当者

1.大学、大学院に在籍する学生。
募集要項にあるテーマ群のなかから掘り下げたい主題を一つ選び、課題を提出。

昭和池田賞
賞金50万円と奨学金
優秀賞
賞金20万円と奨学金

2/28(火)

名城大学大学院博士後期課程又は博士課程在学生のうち、教育研究活動等に関する業績が特に優れている者（理工学研究科においては博士前期課程又は修士課程も含める）

20万円

各年度5名(理工学研究科から4名＋理工学研究科を含む全研究科から1名)

大学院

大学院生で、学業成績および人物優秀者

年額一律 30万円

90人

大学院

各研究科の基準による

各研究科の基準による

各研究科の基準による

大学院

災害救助法が適用された（または外務省による国際緊急援助が行われた）大規模自然災害により家計が急変し、修学が困難になった学生および入学試験出願者。

授業料・実験実習費・施設費の年額、または年額の1/2。 入学試験出願者については、加えて入学検定料、入学金の全額。

該当者

（1）高等学校を初めて卒業した日の属する年度の翌年度の末日から大学等へ入学した日までの期間が２年を経過していない人
（2）住民税非課税世帯、もしくはそれに準ずる世帯の人
（3）過去に留年したことがない人（留年中および休学中の人は申込できません）
（4）学修に対し、意欲的に取り組むことができる人

毎年、春（一次募集）及び秋（二次募集）の2回

①交通事故により保護者等を失った方、又は保護者等が交通事故により重度の心身障害を負った方
②学生本人が交通事故により障害もしくは障害を負った方
③上記が原因で、経済的に修学が困難な方(家計収入基準あり)
④申し込み年度の4月現在21歳以下である方
⑤学術優秀、品行方正で勉強意欲のある方

月額3万円

4/1(土)～5/15(月)

一般選抜（A方式）において、各学部成績上位の合格者（対象者約400名）の内、入学した者

授業料年額の1/2

対象者全員

海外協定校との交換留学制度に基づく留学を認められた者で人物･学業成績優秀者、または各該当語学の語学能力検定試験高得点取得者。
留学期間が3か月以上1年以内を対象とする。留学期間が3か月未満の場合は海外研修奨学生として取り扱う。

［アジアへの交換留学］月額：4万円
［アジア以外への交換留学］月額：6万円

随時

30人以内

(1)本学卒で研究科、他の学部へ入学する者
(2)本学に籍を置いた者で退学ののち、再度入学する者

入学金の額

該当者

経済的な理由により、本学と提携する銀行（三菱UFJ銀行）の教育ローンを利用した者

当該年度までの学費を限度とする借入額の支払利子に、教育ローン利用者の年収に応じた給付率(50％または100％)を乗じた額

毎年1月～2月中旬頃

該当者

人間学部開講科目「特殊講義C（特別留学プログラム）」履修者で学部が認めた海外の大学附属研修機関等での語学研修・教育を行い、科目担当教員の推薦を受けた者。ただし、後援会会員のみを対象とする。

特別留学プログラム（10週以上）：10,000円
特別留学プログラム（15週以上）：20,000円

（1）①1年生：各学科とも前期試験成績でGPAの上位者4名
②2年生：各学科とも前期試験成績でGPAの上位者4名
（2）学術・スポーツで功績をあげ、申請した学生に授与
①国際大会出場した正規メンバー
②全国大会出場した正規メンバー

（1）①②1人につき30,000円
（2）①10万円、②3万円

（1）各学科の1年生および2年生各4名（合計24名）
（2）限度なし

①1年次に修得した単位数が40単位以上の2年次生で修得科目の平均点が80点以上の者
②2年次までの修得単位数が80単位以上の3年次生で修得科目の平均点が80点以上の者
③3年次までの修得単位数が110単位以上の4年次生で修得科目の平均点が80点以上の者

年額12万円

2年次、3年次、4年次 各10名以内

①1年次：世帯の所得金額の合計額が240万円以下の者
②2年次以上：前学年までに一定数の単位を取得（2年次：34単位以上、3年次：68単位以上、4年次：100単位以上）し、世帯の所得金額の合計額が240万円以下の者

年額12万円

6月・12月

限定なし

法科大学院に進学を決定した学生（卒業生を含む）

入学金相当額（13万円を限度）

入学手続時の年度内

限定なし

名城大学法学部および大学院法学研究科在学生のうち、学業成績・人物ともに優れている者または学内外における諸活動において顕著な成績を収めた者。

20万円

4人以内

次の条件を満たすもの｡
①人物、向上心ともに優れ、かつ、大学の課程を完了しうると認められる者。
②入学後の経済的条件の変化により、修学がきわめて困難となり、救済が必要と認められる本学部後援会会員子弟。

前期、後期各18万円を限度
ただし状況により、最大30万円まで支給

（1）経済的理由により修学に困難があると認められる人
（2）留年中及び休学中ではない人
※上記の条件を満たす場合でも、債務整理中の人、及び外国籍の人は申し込むことができません。

第一種

無利子

毎年、春（一次募集）及び秋（二次募集）の2回

（1）経済的理由により修学に困難があると認められる人
（2）留年中及び休学中ではない人
※上記の条件を満たす場合でも、債務整理中の人、及び外国籍の人は申し込むことができません。

第二種

利子

毎年、春（一次募集）及び秋（二次募集）の2回