茨城大学

本学理工学研究科博士後期課程に2024年度入学者として合格した者および次に掲げる者・1）2024年9月21日以降、在籍する者・2）社会人ではない者（社会人とは生活基準額240万円/年を超える者）・3）日本学術振興会の特別研究員、国費外国人留学生制度による支援を受ける留学生ではない者および本国からの奨学金等の支援を受ける留学生ではない者・4）研究活動の状況を定期的に茨城大学大学院博士後期課程サステナブルな社会の構築に資する高度科学技術人材育成プロジェクト運営チーム（以下、運営チーム）に報告し、指導教員グループから選出されるメンターによる面談を定期的に受けることができる者・5）本プロジェクトの目的を理解し、実施計画（海外派遣研究・インターンシップ・専門講義の受講・企業懇談会参加・国内留学等）について、能動的に履行できる者・6）奨学生応募の時点で学会発表1回以上、学術雑誌論文（査読付き）発表1編以上、表彰1回以上のいずれかを満たしている又はそれと同等であると選考委員会が認めた者・7）ティーチングアシスタント（TA）およびリサーチアシスタント（RA）に従事せず研究に専念できる者

奨学金（主に生活費）：192万円/年（各月16万円）研究費：58万円/年

1名　（9月入学予定者または4月入学者再募集）

大学院

扶養者が死亡したため学業継続が経済的に著しく困難である学生に応募資格があります。他の奨学金や授業料減免措置を受けていても応募できます。※扶養者が亡くなられてから原則として1年以内に提出してください。

120,000円交付期間：一括

随時受付

本学の学部第1学年入学者で、入学料の全額免除が許可された者のうち、特に経済的困窮が認められた者

当該受験経費相当額

若干名

茨城大学の授業の一環として行う語学研修や文化研修等に要する旅費の一部を支援支援金の額は当該年度の予算の範囲内で決まり、4万円です。

他の奨学金等の助成を受ける場合は、受給できません。

本学の学部、大学院及び専攻科の新入生で、入学料の全額免除が認められた者のうち特に経済的困窮が認められた者

学種ごとの当該保険料

若干名

・日本国内の大学又は大学院に在籍し（夜間大学は除く）、学業優秀かつ学修意欲があり、将来社会的に有益な活動を目指す者であって、学資の援助をすることが必要であると認められること。・日本国籍を有していること。・他の奨学金制度との併用・併願は可能です。（ただし、支給額を調整することがあります。）・海外留学の場合は、留学期間中の単位が国内在籍大学の単位とみなされること。（休学し、海外留学を行う場合は要件をみたさないものとします。）

年額上限1,200,000円交付期間：1年間

2025/4/10

この奨学金の応募資格は、次のすべてに該当する者とします。(1)2025年4月1日現在、関東地方の大学の理工系の学部又は研究科に所属する大学1年生及び大学院1年生（修士課程または博士前期課程）であること(2)日本国籍を有すること(3)2025年4月1日現在の年齢が30歳以下であること(4)学業、人物ともに優秀であり、健康であること

月額40,000円交付期間：修業年限

2025/4/28

以下のa～fの項目のすべてに該当する方になります。なお、他の奨学金等との併用についての制限はありません。a.日本の大学に在籍する大学生（2025年度の新1年生を除く）である者（4年制の学部・学科生に限る。ただし通信教育課程及び夜間学部生、並びに留学生をく。）b.2025年4月1日現在、23歳以下である者c.最短修業年限にて卒業見込みがある者d.昨年までの「がんばれ！日本の大学生」応援給付金を受給していない者e.当財団の奨学生ではない者f.勉学に励み、目標をもって頑張っている大学生

300,000円交付期間：一括

2025/4/16

以下のいずれの各項にも該当する者・2025年4月に日本の大学に入学する者（4年制の学部・学科生に限る。ただし通信教育課程及び夜間学部生、並びに留学生を除く。）・2025年4月1日現在、20歳以下である者・経済的な支援を必要とする者※日本学生支援機構を含む他の奨学金との併用について（併用とは、当財団に奨学金に加え、期間を一部でも重複して他の奨学金を受給すること）・貸与型奨学金：併給可・給付型奨学金：併用不可（ただし海外留学支援の奨学金は併用可）・国の修学支援制度による授業料等減免：併用可・大学独自の制度のうち現金が給付されるのではなく、大学に納付する授業料が実際に減額又は免除される制度：併給可

月額100,000円交付期間：修業年限

2025/4/4

1.経済的に困窮し修学困難な者（世帯収入600万円未満）2.アジア諸国の国籍（日本国籍を含む）を有し日本に在住する、2025年4月に本学の正規学務に通う1.2年生3.大学の勉学に必要な日本語能力（概ねN2以上）を有する者4.大学2年生については、直近の成績が以下の基準を満たす者GPA採用大学：2.5以上5.在籍大学の推薦を受けられる者6.当財団の奨学金支給時に、他の給付型奨学金を支給されていない者ただし、次の奨学金については、月額5万円までは併給を認め5万円を超過した金額を当財団の奨学金より減額します。・文部科学省の高等教育の修学支援新制度（授業料等減免は当財団の奨学金に影響しません）・文部科学省の外国人留学生学習奨励費（独立行政法人日本学生支援機構の留学生受け入れ促進プログラム）・地方自治体による給付型奨学金のうち併給を認めているもの・大学による給付型奨学金等のうち併給を認めているもの入学金および授業料等の減免（名称に関わらず実質的に減免と判断されるものも含む）については併給とは見做しません。

月額100,000円入学一時金300,000円（2025年4月入学者のみ）

2025/4/13

次に掲げる用件をすべて満たす方とします。・日本国籍を有する方。・2025年4月1日現在において、30歳未満である方。・2025年4月1日現在において、大学院修士課程（博士前期課程を含む。）または一貫制博士課程の2年次に在学中の方。・2025年秋季または2025年春季に大学院博士後期課程（標準修業年限が3年で、修了者に博士の学位が授与される課程）に入学を希望する者、または一貫制は博士課程の3年次に進学もしくは編入学を希望する方。・進学先において日本の大学院の学籍を有し、自然科学系分野を専攻する方。なお、以下の点にご留意ください。・進学先大学院は、在学中の大学院と異なっても構いません。また、国公立、私立の別を問いません。・家計基準（世帯の家計支持者ならびに本人及び配偶者の収入による応募制限等）はありません。・他団体奨学金との併給の可否については募集要項内の表を確認ください。

2025/4/9

大学院

次に掲げる要件をすべて満たす方とします。・日本国籍を有する方。・2025年4月1日現在において、27歳未満である方。・2025年4月1日現在において、当会の指定する大学（推薦依頼校）の学部4年次に在学中の方。・2025年秋季または2026年春季に大学院修士課程（標準修業年限が2年で、修了時に修士の学位が授与される課程。博士前期課程を含む。）、または一貫制博士課程に入学を希望する方。・進学先において日本の大学院の学籍を有し、自然科学系分野（工学、農学、医学等の応用科学の分野を含みます。）を専攻する方。なお、以下の点にご留意ください。・進学先大学院は在学中の大学と異なっても構いません。また、国公立、私立の別を問いません。・家計基準（世帯の生計支持者ならびに本人及び配偶者の収入による応募制限等）はありません。・他団体奨学金との併給の可否については募集要項をご覧ください。

月額80,000円または学校納付金相当交付期間：2年以内

2025/4/21

大学院

(1)茨城県内の大学及び高等学校に在籍している学生生徒大学生：現在茨城県内にお住まいで、茨城県内の高等学校を卒業した者(2)学業人物共に優秀でありながら、経済的理由により学資の支弁が困難と認められる者※新入生に限る。2・3・4年生は対象外※大学院生は対象外

月額30,000円交付期間：修業年限

2025/4/21

・学部生は2025年4月に日本の4年制大学の3学年に進級、大学院生は2025年4月に日本の大学院修士課程に進学し、ジャーナリストあるいはジャーナリズム研究者を目指して勉学に励んでいる方およびメディア関係全般での就業・研究を目指している方。ただし、卒業・修了後の進路まで拘束するものではありません。結果的に異なる分野に進まれても問題はありません。・志操堅固、健康優良で、学業成績優秀な方。（学業成績の目安は、学部生は大学1.2年生時の成績表で、優あるいは優相当の評価が5割以上、大学院生は学部3.4年生時に優あるいは優相当以上の評価が5割以上であることとします。）・学費の援助が必要と認められる方。他の奨学金との併給は可能です。

月額40,000円交付期間：最長2年間

2025/4/10

大学

・学部生は2025年4月に日本の4年制大学の3学年に進級、大学院生は2025年4月に日本の大学院修士課程に進学し、ジャーナリストあるいはジャーナリズム研究者を目指して勉学に励んでいる方およびメディア関係全般での就業・研究を目指している方。ただし、卒業・修了後の進路まで拘束するものではありません。結果的に異なる分野に進まれても問題はありません。・志操堅固、健康優良で、学業成績優秀な方。（学業成績の目安は、学部生は大学1.2年生時の成績表で、優あるいは優相当の評価が5割以上、大学院生は学部3.4年生時に優あるいは優相当以上の評価が5割以上であることとします。）・学費の援助が必要と認められる方。他の奨学金との併給は可能です。

月額60,000円交付期間：最長2年間

2025/4/10

大学院

以下のA～Dの要件をすべて満たす方が申請できます。A.交通事故により保護者等を失うか、又は保護者等が交通事故により重度の心身障害(※1)を負った方。あるいは、学生本人が交通事故により障害もしくは傷病を負った方。(※2)(※1)保護者等の重度の心身障害とは、次のいずれかに該当することを言う。（心身障害等の原因が交通事故によることが条件になります。）1.障害者手帳　　　　1～4級2.精神障害者手帳　　1～3級3.自動車損害賠償保障法施行令別表第1及び第2の1～7級(※2)学生本人の場合は、上記(※1)を適用せず、軽度であってもその障害もしくは傷病と交通事故との因果関係が交通事故証明書、診断書等で認められれば、対象者といたします。B.2025年4月現在、18歳以上21歳以下である方。C.A項を原因として、経済的に修学が困難であると認められる方。D.学術優秀、品行方正で勉強意欲のある方。

月額30,000円交付期間：修業年限

2025/5/15

次に掲げる要件をすべて満たす方とします。・日本国籍を有している・財団が指定する大学・大学院の学生であること・在学する学校長、学長、研究科長、専攻長または指導教官等の推薦する方・心身ともに優れている方・社会人として就労経験が3年以上（通算）あること・指定大学2年次在学、当該年度編入・学士入学として3年次に在学、または指定大学院修士課程1年次に在学し、いずれも原則として2025年4月1日において45歳以下の方・収入要件：給与収入世帯：世帯合計収入1000万円未満※給与収入以外の世帯：自営業などその他収入500万円未満※修学のため休職または退職し収入が減少する見込みも可（要エビデンス）・年1回の奨学生交流会への出席奨学金という金銭的な支援のほか、奨学生同士の情報交換・人脈拡大および当財団からの奨学生への情報提供等を目的に奨学生交流会を開催します。この奨学生交流会への出席を求めます。＊奨学金の併給について：他の財団、民間団体等の奨学金との併給は認めません。（公的支援、日本学生支援機構の奨学金、ならびに在籍する大学が独自に設定している奨学金【授業料免除など】は、併給可）

大学院生修士課程：月額70,000円交付期間：修業年限

2025/5/9

大学院

次に掲げる要件をすべて満たす方とします。・日本国籍を有している・財団が指定する大学・大学院の学生であること・在学する学校長、学長、研究科長、専攻長または指導教官等の推薦する方・心身ともに優れている方・社会人として就労経験が3年以上（通算）あること・指定大学2年次在学、当該年度編入・学士入学として3年次に在学、または指定大学院修士課程1年次に在学し、いずれも原則として2025年4月1日において45歳以下の方・収入要件：給与収入世帯：世帯合計収入1000万円未満※給与収入以外の世帯：自営業などその他収入500万円未満※修学のため休職または退職し収入が減少する見込みも可（要エビデンス）・年1回の奨学生交流会への出席奨学金という金銭的な支援のほか、奨学生同士の情報交換・人脈拡大および当財団からの奨学生への情報提供等を目的に奨学生交流会を開催します。この奨学生交流会への出席を求めます。＊奨学金の併給について：他の財団、民間団体等の奨学金との併給は認めません。（公的支援、日本学生支援機構の奨学金、ならびに在籍する大学が独自に設定している奨学金【授業料免除など】は、併給可）

大学2年～4年：月額60,000円交付期間：修業年限

2025/5/9

大学

下記の資格すべてに該当すること1.学位の取得を目的として、日本以外の海外の大学院に留学中または留学予定の者。申請時にすでに留学途中または2025年秋に留学先に在籍する予定があれば申請時に留学先に在籍していなくても応募かのうです。2.日本国籍を有するもの3.博士課程は35歳まで、修士課程は30歳までに入学するまたは入学していること。4.留学先の大学、選考分野に指定はないが、語学研修は不可。5.留学先の国に渡航しないままオンライン等のみで修学する場合は、応募できません。6.大学院修了後は、日本において勤務することを確約できる者。修了後直ちにということではありませんが将来的に日本で勤務する希望があれば結構です。7.国際親善に理解をもち、貢献を期する者。8.専門職大学院は原則的に対象外。（研究計画書を提出できる場合は応募可能とします。）

2025/4/30

大学院

新型コロナウイルス感染症の影響により家計が急変し、修学が経済的に困難になった日本人学部生

・教育学部に在籍する学生。・小学校教員、特別支援学校教員、中学・高等学校国語科教員のいずれかを目指す方。・推薦枠の内で大学が推薦可と判断した学生を推薦します。

年額600,000円交付期間：修業年限

2025/5/9

家計を急変させる特定の事由が生じた学生のうち、所得に関する要件及びその他新制度の要件を満たす学生家計急変の事由A 生計維持者の死亡B 生計維持者の事故・病気C 生計維持者の失職D 生計維持者の被災所得に関する要件ア.事由発生後の収入から算出した「年間所得見込額」により、支給額算定基礎額を算定（事由発生後の3か月分の収入を4倍するなどして算出予定）イ.家計急変の事由に該当しない生計維持者及び学生本人は、課税所得に基づき支給額算定基準額を算定

随時（急変事由発生日から3か月以内）

学費免除・給付奨学金第Ⅰ区分：満額第Ⅱ区分：2/3額第Ⅲ区分：1/3額

支給始期：随時（急変事由発生日から4か月目以降）

次のⅠ～Ⅲのすべてに該当する日本人学部生が支援対象者となります。大学院生や外国人留学生、修業年限超過者は支援の対象外となります。※外国人留学生のうち、在留資格が「永住者」、「定住者」等の場合は支援対象者となります。Ⅰ 申請資格Ⅱ 学力基準Ⅲ 家計基準

授業料等減免と給付型奨学金がセット

家計急変事由事由A：生計維持者の一方（又は両方）が死亡事由B：生計維持者の一方（又は両方）が事故又は病気により、半年以上就労が困難事由C：生計維持者の一方（又は両方）が失職（非自発的失職に限る）事由D：生計維持者が震災、火災、風水害等に被災事由E：家庭内暴力からの避難（公的機関等に保護を受けることとなった者）

①家計急変事由発生日から3ヵ月以内②新入生は、入学前々年の1月～入学前月に家計急変した場合、入学月から3ヶ月以内

学業成績が特に優れ、かつ人物が優秀と認められる学生・大学院（修士課程/博士前期課程/専門職学位課程）１年次及び２年次

表彰学期の授業料の半額

大学院

学業成績が特に優れ、かつ人物が優秀と認められる学生・学部2年次生・学部4年次生

表彰学期の授業料の1/4額

大学

①学資負担者が非課税または学生本人が社会的養護を必要とする者であり本学の定める学力基準を満たしている場合②経済的理由により授業料の納付が困難であり、かつ、学業優秀と認められる場合③申請前６か月以内（新入学生に対する入学した日の属する期分の免除に係る場合は、入学前１年以内）において、学資負担者が死亡し、または学生若しくは学資負担者が風水害等の災害を受け、授業料の納付が著しく困難であると認められる場合④その他やむを得ない事情があると認められる場合（2011年３月以降に指定された災害救助法適用地域において、地震、台風等の災害により被災した場合等）

授業料の全額または半額、もしくは1/4額を免除

・学部生（新入生のみ）①入学前１年以内に、学資負担者が死亡した場合②入学前１年以内に、入学する者若しくは学資負担者が風水害等の災害を受けた場合③その他やむを得ない事情があると認められる場合（2011年３月以降に指定された災害救助法適用地域において、地震、台風等の災害により被災した場合等）・その他学種上記①～③の要件もしくは、④経済的理由により入学料の納付が困難であり、かつ、学業優秀と認められる場合

入学料の全額または半額を免除

本学理工学研究科博士前期課程在学者で以下の要件をみたす者1.社会人ではない者（この場合の社会人とは、生活基準240万円/年を超える者）2.国費外国人留学生制度による支援を受ける留学生ではない者および本国からの奨学金等の支援を受ける留学生ではない者3.1年次生･･･本学理工学研究科博士後期課程への進学について興味のある者2年次生･･･本学理工学研究科博士後期課程への進学について進学を強く希望する者

1年次生：半額免除（前学期授業料半額、後学期授業料半額）2年次生：半額免除（前学期授業料半額、後学期授業料半額）、全学免除

1年次生：半額免除10名2年次生：半額免除6名、全額免除4名

下記(1）または（2）に該当する者1.平成23年3月以降に指定された災害救助法の適用地域において、地震、台風等の災害により被災した場合で次のいずれかに該当する場合ア.主たる家計支持者が居住する住宅家屋が、全壊・大規模半壊、半壊、流出した場合イ.主たる家計支持者が災害により死亡又は行方不明である場合2.居住地が福島第一原子力発電所事故による帰宅困難地域、居住制限区域又は避難指示解除準備区域にある場合所得割額（父母の合算額）/年収換算基準Ⅰ：0円/250万円未満基準Ⅱ：100円～51,300円未満/250万円～350万円未満基準Ⅲ：51,300円～102,600円未満/350万円～470万円未満基準Ⅳ：102,600円～154,500円未満/470万円～590万円未満基準Ⅴ：154,500円～304,200円未満/590万円～910万円未満

入学料・授業料基準Ⅰ：全額免除基準Ⅱ～Ⅴ：半額免除

家計の急変（家計支持者が失職・病気・事故・会社倒産・死別又は離別・災害等）で奨学金を緊急に必要とする場合

随時

家計の急変（家計支持者が失職・病気・事故・会社倒産・死別又は離別・災害等）で奨学金を緊急に必要とする場合

随時

第一種

無利子

新入生：入学時2年次以上：前期・3月中旬～下旬、後期・9月下旬

第二種

利子

新入生：入学時2年次以上：前期・3月中旬～下旬、後期・9月下旬