大妻女子大学短期大学部

いずれにも該当すること①学業・人物ともに優れた者②学費の支弁が困難で勉学意欲の高い者

月額20,000円採用された年度（12カ月間）

10名

原則として他の奨学金の給付を受けていない者、高等教育の修学支援新制度との併用不可

いずれにも該当すること①学業、人物ともに優れ、経済的に困窮している者②卒業見込資格を取得した者（最終学年の者）③標準修業年限を超過していない者④外国人留学生は除く

年額 400,000円

1名

他の奨学金との併用可ただし、一般財団法人大妻コタカ記念会育英奨学金との併用不可

いずれにも該当すること①学業・人物ともに優れた者②学費の支弁が困難で、勉学意欲の高い者③外国人留学生を除く

月額20,000円採用された年度（12カ月間）

大妻女子大学育英奨学金、一般財団法人大妻コタカ記念会育英奨学金、および高等教育の修学支援新制度との併用不可

大学2年生、3年生、4年生および短期大学部2年生本学に留学生として1年以上在籍し、経済的に困難な事情のある者で、引き続き本学に在籍する留学生1ランク：GPA 4.0～3.52ランク：GPA 3.49～3.03ランク：GPA 2.99～2.54ランク：GPA 2.49～2.0

1ランク：年額450,000円2ランク：年額400,000円3ランク：年額300,000円4ランク：年額200,000円支給期間：1年間

※半年間在籍の場合は、定める給与額の半額とする。※給与額は前年度の成績により毎年見直しを行い決定する。※奨学生が、留学期間中に中途退学した場合には、学長は本人に対し既に支給した奨学金の一部又は全部を返還させる。

いずれにも該当すること①学業・人物ともに優れた者②本学入学後に家計支持者が死亡または長期療養となったことで学費の支弁が困難になった者③外国人留学生を除く

月額20,000円採用された年度（12カ月間）

学校法人大妻学院特別育英奨学金、一般財団法人大妻コタカ記念会育英奨学金、および高等教育の修学支援新制度との併用不可

①学業・人物ともに優れた者②学費の支弁が困難で、勉学意欲の高い者③高等教育の修学支援新制度（日本学生支援機構の給付型奨学金と授業料等減免）の支給要件を満たしている者

高等教育の修学支援新制度の支援区分に準じて月額が以下の通り異なる。第Ⅰ区分：5万円第Ⅱ区分：5万円第Ⅲ区分：3万円第Ⅳ区分多子世帯/多子世帯：5万円

制限なし

学校法人大妻学院特別育英奨学金、一般財団法人大妻コタカ記念会育英奨学金との併用不可

国又は地方公共団体から対象となることの確認を受けた学校に在学している人で、過去に機構の給付奨学金（2019年度以前より受給のものを除く）の支給を受けたことがない人学業成績等に係る基準や家計（所得・資産）に係る基準、及び高等学校等卒業から入学までの期間や在留資格等に関する要件を満たす必要があります

第Ⅰ区分：38,300円（42,500円）第Ⅱ区分：25,600円（28,400円）第Ⅲ区分：12,800円（14,200円）第Ⅳ区分：9,600円（10,700円）給付期間：正規の卒業時期まで

4月頃および9月頃

自宅

生活保護（扶助の種類を問いません）を受けている生計維持者と同居している人及び社会的養護を必要とする人で児童養護施設等から通学し、「自宅通学」扱いの人は、カッコ内の金額となります。

国又は地方公共団体から対象となることの確認を受けた学校に在学している人で、過去に機構の給付奨学金（2019年度以前より受給のものを除く）の支給を受けたことがない人学業成績等に係る基準や家計（所得・資産）に係る基準、及び高等学校等卒業から入学までの期間や在留資格等に関する要件を満たす必要があります

第Ⅰ区分：75,800円第Ⅱ区分：50,600円第Ⅲ区分：25,300円第Ⅳ区分：19,000円給付期間：正規の卒業時期まで

4月頃および9月頃

自宅外

学部生・短大生

大学および短期大学部1年生以下のいずれにも該当する者を対象とする。1.大妻女子大学及び大妻女子大学短期大学部に入学を許可された私費外国人留学生で「留学」の在留資格を有する者又は有する予定の者。2.経済的に困難な事情のある者。

入学金の50％授業料の50％（入学年度の前期・後期分のみ）教育充実費の50％（入学年度の前期・後期分のみ）減免期間：1年間

大規模自然災害で被災した入学志願者各入学試験日から遡り、1 年前までの期間に生じた災害で、本学が指定する地域に居住していた方

入学検定料や入学金の免除

本学全学生以下のいずれかに該当する者1.天災その他の災害で経済上就学が著しく困難になった者2.天災その他の災害により家計支持者（学費負担者）が死亡した者3.その他前各号に準ずる事情が生じた者※原則として日本学生支援機構の奨学金を申請している者が対象です。※最短修業年限内に在籍する者が対象です。※他の授業料減免または給付制の奨学金を受けている者は除きます。※罹災時期によっては、卒業学年は対象外となる場合があります。

年間授業料の30％を限度減免期間：採用された当該年度

※原則として事情の発生から1年以内

私費外国人留学生（国費外国人留学生及び外国政府派遣留学生は除く）のうち、「出入国管理及び難民認定法」に定められる「留学」の在留資格を取得できる者で、経済的に困難な事情のある者

学生納付金（入学金・授業料・教育充実費）の半額減免期間：留学が認められ入学する当該年度の1年限り

※専攻費、保健費、学生傷害保険料、千鳥会費、学友会費、記念会会費、冷暖房費等の減免は行わない。

進学前又は在学中に被災や父母等の病気等の事由により家計が急変し、急変後の収入状況が住民税情報に反映される前に貸与奨学金を必要とする場合

第二種

在学採用（第二種）に同じ

貸与始期：家計急変の事由が発生した月～2025年3月の間で希望する月を選択貸与終期：原則として修業年限の終期

利子

通年

進学前又は在学中に被災や父母等の病気等の事由により家計が急変し、急変後の収入状況が住民税情報に反映される前に貸与奨学金を必要とする場合

第一種

在学採用（第一種）に同じ

貸与始期：家計急変の事由が発生した月～2025年3月の間で希望する月を選択貸与終期：原則として修業年限の終期

無利子

通年

特に優れた学生等であって経済的に修学が著しく難しいと認められる人

第一種

20,000円、30,000円、40,000円、50,000円、60,000円※最高月額は、併用貸与の家計基準に該当する場合のみ利用できます。

無利子

4月頃および9月頃

自宅外

特に優れた学生等であって経済的に修学が著しく難しいと認められる人

第一種

20,000円、30,000円、40,000円、53,000円※最高月額は、併用貸与の家計基準に該当する場合のみ利用できます。

無利子

4月頃および9月頃

自宅

優れた学生等であって経済的に修学が難しいと認められる人

第二種

20,000円から120,000円までの間で10,000円単位で額を選択

利子

4月頃および9月頃

100,000円～500,000円の間で100,000円単位で額を選択

入学月

利子