私立大学/東京
学部・学科・コース
法学部
(定員数:480人)
∟ 法学科 (定員数:250人)
∟ 政治学科 (定員数:230人)
経済学部
(定員数:500人)
∟ 経済学科 (定員数:250人)
∟ 経営学科 (定員数:250人)
文学部
(定員数:675人)
∟ 哲学科 (定員数:95人)
∟ 史学科 (定員数:95人)
∟ 日本語日本文学科 (定員数:115人)
∟ 英語英米文化学科 (定員数:115人)
∟ ドイツ語圏文化学科 (定員数:50人)
∟ フランス語圏文化学科 (定員数:65人)
∟ 心理学科 (定員数:90人)
∟ 教育学科 (定員数:50人)
理学部
(定員数:210人)
∟ 物理学科 (定員数:48人)
∟ 化学科 (定員数:54人)
∟ 数学科 (定員数:60人)
∟ 生命科学科 (定員数:48人)
国際社会科学部
(定員数:200人)
∟ 国際社会科学科 (定員数:200人)
学費(初年度納入金)
法学部
124万300円
2022年度納入金(参考)
∟ 法学科
124万300円
2022年度納入金(参考)
∟ 政治学科
124万300円
2022年度納入金(参考)
経済学部
123万7800円
2022年度納入金(参考)
∟ 経済学科
123万7800円
2022年度納入金(参考)
∟ 経営学科
123万7800円
2022年度納入金(参考)
文学部
131万3800円 〜 134万3800円
2022年度納入金(参考)
∟ 哲学科
131万3800円
2022年度納入金(参考)
∟ 史学科
131万3800円
2022年度納入金(参考)
∟ 日本語日本文学科
131万3800円
2022年度納入金(参考)
∟ 英語英米文化学科
131万3800円
2022年度納入金(参考)
∟ ドイツ語圏文化学科
131万3800円
2022年度納入金(参考)
∟ フランス語圏文化学科
131万3800円
2022年度納入金(参考)
∟ 心理学科
134万3800円
2022年度納入金(参考)
∟ 教育学科
134万3800円
2022年度納入金(参考)
理学部
168万5800円 〜 176万5800円
2022年度納入金(参考)
∟ 物理学科
176万5800円
2022年度納入金(参考)
∟ 化学科
176万5800円
2022年度納入金(参考)
∟ 数学科
168万5800円
2022年度納入金(参考)
∟ 生命科学科
176万5800円
2022年度納入金(参考)
国際社会科学部
144万6800円
2022年度納入金(参考)
∟ 国際社会科学科
144万6800円
2022年度納入金(参考)
奨学金一覧
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【給付型】【指定寄付奨学金】学習院大学ゴールドマン・サックス・スカラーズ・ファンド(全学部共通)
対象 学部2~4年次に在籍し(留学生を除く)で、原則として最短就業年限で卒業が見込まれる方
【要件】家計困窮度が高く、学業成績が優秀な方。給付額 50万円
【給付期間】1年間とし、再度申請は可申込時期 11月中旬
-
【給付型】安倍能成記念教育基金奨学金(全学部共通)
対象 学部長からの推薦制
給付額 45万円
人数 若干名
校種 大学
-
【給付型】外国人留学生奨学金(全学部共通)
対象 正規課程に所属する私費外国人留学生(在留資格「留学」)のうち、以下を全て満たす者
・経済上の理由により学費の負担が困難と認められる者
・前年度の成績が一定以上の者(学部・院2年生以上)
※新入生(学部・院)は成績基準なし給付額 300,000円以下(年額)
申込時期 年1回(4月)
-
【給付型】外国人留学生奨励金(全学部共通)
対象 「外国人留学生奨学金」受給者のうち、特に成績優秀な者(学部2年生以上)
給付額 300,000円(年額)
申込時期 年1回(4月)
人数 13名
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【給付型】学習院桜友会ふるさと給付奨学金(全学部共通)
対象 桜友会が指定する地域の高等学校等
1都3県(東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県)を除く、日本国内の高等学校等を受験年度に卒業見込みの方
成績基準全体の学習成績の状況 (従来の「評定平均値」):4.0以上
家計基準:なし給付額 年間50万円×4年間
人数 10名
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【給付型】学習院大学海外短期語学研修奨学金(全学部共通)
対象 夏季休業中に海外で3週間以上の学内主催及びそれに準ずる海外語学研修に参加した学生
給付額 10万円以内
申込時期 年1回(10月)
人数 60名程度
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【給付型】学習院大学海外留学奨学金(全学部共通)
給付額 年間40万円以内
申込時期 年2回(12・6月)
人数 年間延べ80名程度
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【給付型】学習院大学学業優秀者給付奨学金(全学部共通)
対象 博士前期課程各専攻からの推薦制
給付額 30万円(単年度)
校種 大学院
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【給付型】学習院大学学業優秀者給付奨学金(全学部共通)
対象 各学科からの推薦制、学部2年生以上
給付額 10万円(単年度)
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【給付型】学習院大学学費支援給付奨学金(全学部共通)
対象 学部生(留学生を除く)で、原則として最短就業年限で卒業が見込まれる方
学業成績・人物優秀で、家計困窮度の高い方給付額 在籍学部学科の第2期分授業料相当額
申込時期 5月中旬~下旬*毎年申請可(最短修業年限内)
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【給付型】学習院大学教育ローン金利助成奨学金(全学部共通)
対象 学費納付を目的とした教育ローンの金利を当該年度に支払っている方
給付額 「在籍料+授業料+施設設備費」に相当する借入累計金額の金利分(上限5万円)
*毎年申請可(最短修業年限内)申込時期 1月中旬
校種 大学院
-
【給付型】学習院大学教育ローン金利助成奨学金(全学部共通)
対象 学費納付を目的とした教育ローンの金利を当該年度に支払っている方で、原則として最短就業年限で卒業が見込まれる方
給付額 「在籍料+授業料+施設設備費」に相当する借入累計金額の金利分(上限5万円)
申込時期 1月中旬*毎年申請可(最短修業年限内)
校種 大学
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【給付型】学習院大学春季語学研修奨学金(全学部共通)
対象 本奨学金対象の国際センター主催春季語学研修に参加した学生
給付額 7万円以内
申込時期 年1回(3月)
人数 15名程度
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【給付型】学習院大学新入学生特別給付奨学金(全学部共通)
対象 学部新入学生のみ
「全体の学修成績の状況」(従来の「高校時評定平均値」)が3.8以上で、家計困窮度の高い方給付額 入学金相当額(20万円)
申込時期 5月中旬~下旬
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【給付型】学習院大学大学院博士後期課程給付奨学金(全学部共通)
対象 博士後期課程に在籍する学生(ただし、授業料減免を受けている場合は対象外)
以下①②いずれかの該当する方
①学業成績が優秀かつ研究心に富む方
②本人および配偶者の収入金額合計が本学所定の収入金額以下である方給付額 年間授業料の3分の1相当額
*毎年申請可申込時期 5月中旬~下旬
校種 大学院
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【給付型】学習院大学入学前予約型給付奨学金「目白の杜奨学金」(全学部共通)
対象 1都3県(東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県)を除く、日本国内の高等学校等を受験年度に卒業見込みの方およびそれ以前に高等学校等を卒業された方
成績基準:全体の学習成績の状況(従来の「評定平均値」)3.5以上
家計基準:あり給付額 100万円(入学年度に限り給付)
申込時期 11月頃~
人数 100名
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【給付型】学習院父母会奨学金(全学部共通)
対象 学校法人学習院の設置する学校(大学院生及び法科大学院生を除く)に在学する学生で、在学中学費負担者である父母保証人の死亡等に起因し、家計が激変したことにより学費の支弁が困難と認められる者。原則として1家族1名。
給付額 授業料+施設設備費相当額(上限100万円)
【給付期間】在学中1年間限り申込時期 11月下旬~1月上旬
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【給付型】学習院末松奨学基金奨学金(全学部共通)
対象 人文科学研究科史学専攻からの推薦制
給付額 10万円
人数 1名
校種 大学院
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【給付型】関育英資金奨学金(全学部共通)
対象 自然科学研究科からの推薦制
給付額 36万円(月額3万円)
人数 1名
校種 大学院
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【給付型】語学能力試験受験の助成(全学部共通)
対象 留学のために語学能力試験を受験した学生
給付額 1万円以内
申込時期 第1回:7月中旬 第2階:1月中旬
人数 各回40名程度
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【給付型】大学院学生の国外における研究発表援助(全学部共通)
対象 海外の学会等で発表を行う大学院学生
給付額 10万円以内
申込時期 年2回
人数 45名程度
校種 大学院
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【給付型】日本学生支援機構奨学金 JASSO支援金(全学部共通)
給付額 年額100,000円
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【給付型】日本学生支援機構奨学金 給付奨学金(全学部共通)
給付額 第Ⅰ区分:月額38,300円(42,500円)
第Ⅱ区分:月額25,600円(28,400円)
第Ⅲ区分:月額12,800円(14,200円)
※カッコ内は生活保護世帯等申込時期 1次採用:4月
2次採用:10月自宅・自宅外の別 自宅
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【給付型】日本学生支援機構奨学金 給付奨学金(全学部共通)
給付額 第Ⅰ区分:月額75,800円
第Ⅱ区分:月額50,600円
第Ⅲ区分:月額25,300円申込時期 1次採用:4月
2次採用:10月自宅・自宅外の別 自宅外
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【給付型】日本学生支援機構奨学金 給付奨学金(家計急変)(全学部共通)
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【減免型】外国人留学生授業料減免(全学部共通)
対象 正規課程に所属する私費外国人留学生(在留資格「留学」)のうち、経済上の理由により学費の負担が困難と認められる者
申込時期 年1回(4月)
校種 大学
備考 2021年度以前入学者:30%(年額)
2022年度以降入学者:20%(年額) -
【減免型】高等教育の修学支援新制度 授業料等の減免(全学部共通)
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【減免型】高等教育の修学支援新制度「授業料等の減免」の緊急採用(全学部共通)
対象 家計急変などにより支援が必要となった際
申込時期 随時
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【減免型】災害等の被災による学費支援措置(全学部共通)
対象 災害等の被災により学業の継続が難しいと認められる場合
備考 学費の減免等
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 応急採用(全学部共通)
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 緊急採用(全学部共通)
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)
種類 第一種
貸与(月額) 博士前期、法科大学院:50,000円、88,000円から選択
博士後期:80,000円、122,000円から選択利子 無利子
申込時期 4月
校種 大学院
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種奨学金(海外協定派遣対象)(全学部共通)
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種(有利子貸与)(全学部共通)
種類 第二種
貸与(月額) 20,000円~120,000円(10,000円単位)から選択
利子 利子
申込時期 4月
校種 大学
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種奨学金(海外・短期留学)(全学部共通)
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 入学時特別増額貸与奨学金(全学部共通)
就職・資格
就職先企業一覧
金融業界
みずほフィナンシャルグループ、りそなホールディングス、三井住友銀行、三菱UFJ銀行、日本銀行、日本政策金融公庫、日本政策投資銀行、野村證券、みずほ証券、千葉銀行、京葉銀行、足利銀行、静岡銀行、新生銀行、商工組合中央金庫、城北信用金庫、ゆうちょ銀行、三井住友信託銀行、第一生命ホールディングス、明治安田生命保険、東京海上日動火災保険、日本生命保険、住友生命保険、三井住友海上火災保険 あいおいニッセイ同和損害保険、共栄火災海上保険、東海東京フィナンシャル・ホールディングス、東京海上日動あんしん生命保険、オリックス生命保険、SMBCコンシューマーファイナンス、ジェーシービー楽天カード ほか
商社・小売業界
住友商事、伊藤忠商事、伊藤忠食品、丸紅、丸紅ロジスティクス、丸紅紙パルプ販売、三菱商事フィナンシャルサービス、三菱商事ロジスティクス、三菱電機システムサービス、三井物産インシュアランス、双日、国分グループ本社、京急百貨店、セブン-イレブン・ジャパン、マツモトキヨシホールディングス、島忠、コーセーコスメポート、合同会社PVHジャパン、ソフマップ、ほけんの窓口グループ、大塚商会 ほか
ものづくり業界
日本電気、日立製作所、トヨタ自動車、キヤノン、旭化成、明治、森永製菓、ロッテ、キリンホールディングス、ハウスウェルネスフーズ、山崎製パン、敷島製パン、常盤薬品工業、大日本住友製薬、村田製作所、富士ゼロックス、リコージャパン、大日本印刷、凸版印刷、日経印刷、住友金属鉱山、ぺんてる、ポーラ、キーエンス、セメダイン、栗田工業、高砂熱学工業 ほか
公務員業界
財務省、総務省、厚生労働省、農林水産省、国土交通省、防衛省、法務省、警視庁、国税庁(東京国税局)、東京消防庁、千葉県警察本部、東京都人事委員会、東京23特別区人事委員会、東京都市町村、埼玉県人事委員会、さいたま市人事委員会、埼玉県市町村(除:さいたま市)、千葉県市町村(除:千葉市)、川崎市人事委員会、国立研究開発法人産業技術総合研究所、国立研究開発法人日本原子力研究開発機構、国立国会図書館、独立行政法人国立印刷局、独立行政法人国立高等専門学校機構、独立行政法人都市再生機構、独立行政法人労働政策研究・研修機構 ほか
教育業界
東京都教育委員会、東京都市町村教育委員会、さいたま市教育委員会、埼玉県市町村教育委員会(除:さいたま市)、千葉県教育委員会、千葉県市町村教育委員会(除:千葉市)、神奈川県教育委員会、横浜市教育委員会、神奈川県市町村教育委員会(除:横浜・川崎市)、宮城県教育委員会、星野学園、清泉女学院、安田学園教育会、文化学園、平田学園、明徳学園、日本大学、ニチイ学館、東京個別指導学院、イーオン、リソー教育、学習院 ほか
マスコミ・通信業界
日本経済新聞社、ニッポン放送、電通テック、電通マネジメントサービス、オリコム、NHKテクノロジーズ、交通新聞社、第一法規、京都アニメーション、東日本電信電話、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク ほか
IT・コンピュータ業界
楽天、NTTコムエンジニアリング、NTTデータ・アイ、、エヌ・ティ・ティ・インターネット、エヌ・ティ・ティ・データ・システム技術、エヌ・ティ・ティ・データ・フォース、エヌ・ティ・ティ・データ・フロンティア、キヤノンITソリューションズ、IHI扶桑エンジニアリング、JR東日本情報システム、NECソリューションイノベータ、NECネクサソリューションズ、東芝デジタルソリューションズ、日立システムズ、DNPデジタルソリューションズ、ソニーネットワークコミュニケーションズ、リコーITソリューションズ ほか
航空・運輸業界
全日本空輸、東日本旅客鉄道、西日本旅客鉄道、東武鉄道、小田急電鉄、新幹線メンテナンス東海、日本通運、ジェイアール東日本物流 ほか
旅行・エンタメ業界
JTB、エイチ・アイ・エス、小田急リゾーツ、東武トップツアーズ、セガゲームス、東京テアトル ほか
住宅・建設業界
鹿島建設、三井住友建設、三井不動産リアルティ、積水ハウス、東京セキスイハイム、東急リバブル、LIXIL、住友不動産販売、コスモスイニシア、ジャストトレーディング ほか
サービス業界
帝国ホテル、MT&ヒルトンホテル、グランドニッコー東京、ベルクラシック東京、ホテルオークラ東京、藤田観光、スターバックスコーヒージャパン、ゴディバジャパン、いわい、リクルートスタッフィング、クレイア・コンサルティング、コングレ、マイナビ、セコム、トーハン、みずほ情報総研、弁護士法人ベリーベスト法律事務所、デロイトトーマツ税理士法人、有限責任あずさ(監法)、東京電力ホールディングス、岩谷産業、公益財団法人日本漢字能力検定協会、全国健康保険協会、全国農業(協組連)、日本赤十字社、日本年金機構、地方公共団体情報システム機構 ほか
取得目標資格
中学校教諭一種免許状〈国〉(社会、国語、英語、ドイツ語、フランス語、理科、数学、職業指導)、高等学校教諭一種免許状〈国〉(公民、地理歴史、国語、書道、英語、ドイツ語、フランス語、理科、数学、職業指導、情報)、小学校教諭一種免許状〈国〉、学芸員〈国〉、司書〈国〉 ※取得可能な教科は学科により異なります。
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