札幌学院大学

学力基準：(1)高校平均評価3.5(2)入学試験の成績が入学者の上位1/2(3)高卒認定合格者(4)学修計画書の提出によって、学修の意欲や目的、将来の人生設計等が確認出来ること家計基準：住民税非課税世帯・準ずる世帯

月額第Ⅰ区分：75,800円第Ⅱ区分：50,600円第Ⅲ区分：25,300円第Ⅳ区分：19,000円給付期間：卒業するまでの標準修業年限

自宅外

※学力基準は(1)～(4)のいずれかに該当をする必要があります。

学力基準：(1)高校平均評価3.5(2)入学試験の成績が入学者の上位1/2(3)高卒認定合格者(4)学修計画書の提出によって、学修の意欲や目的、将来の人生設計等が確認出来ること家計基準：住民税非課税世帯・準ずる世帯

月額第Ⅰ区分：38,300円（42,500円)第Ⅱ区分：25,600円（28,400円）第Ⅲ区分：12,800円（14,200円）第Ⅳ区分：9,600円（10,700円）給付期間：卒業するまでの標準修業年限

自宅

※学力基準は(1)～(4)のいずれかに該当をする必要があります。※給付月額（）は、生活保護世帯及び、児童養護施設から通学する方への支給額です。

一般スカラシップ入学試験及び、大学入学共通テスト利用スカラシップ入学試験は、一般入試及び大学入学共通テスト利用入試と同日程で実施し、3教科受験となります（全学科共通）。その入学試験で合格した方

1年次の授業料を免除入学後の学業成績が一定の基準以上に達していれば、最長4年間の授業料免除が継続

対象：新入生（学部生）総合型選抜、学校推薦型選抜で合格し、入学後本学の公認クラブに所属し、継続して活動する意志のある者で、かつスポーツ活動歴が採用基準に該当する者。採用基準第一種 ：オリンピック、国際大会（世界選手権大会またはワールドカップ等）に日本代表として選出された者。特別強化クラブの特待選手で特に優秀者として選考された者※第二種：特別強化クラブの特待選手として選考された者。※第三種：高校生の全日本大会の個人種目で8位以上に入賞した者または団体種目3位以上に入賞した登録選手の者、及び一般の全日本大会の個人種目で16位以上に入賞した者、または、団体種目8位以上に入賞した登録選手の者。第四種：全国大会に出場した者。ただし、団体競技の場合はレギュラークラスに登録された者。第五種：都道府県大会などにおいて優れた成果をおさめた者。※特別強化クラブとは陸上競技部、ソフトテニス部、弓道部、硬式野球部の4クラブとし、対象となる選抜制度は指定スポーツ選抜のみ

第一種：1年次授業料の全額免除※ 750,000円第二種：1年次授業料の半額免除※ 375,000円第三種：1年次授業料の半額免除 375,000円第四種：入学金の全額免除 120,000円第五種：入学金の半額免除 60,000円※当該年度の成績（競技及び学業成績）に応じて次年度以降も授業料免除を継続します（最大4年）。

■免除の対象外となる教育充実費、委託徴収となる諸費用（自治会入会金・自治会費・同窓会費・学園後援会費）は他の合格者と同様に自己負担となります

総合型選抜、学校推薦型選抜で合格し、入学後本学の公認クラブに所属し、継続して活動する意志のある者で、かつ文化活動歴が採用基準に該当する者

※採用基準・採用期間は、スポーツ特待奨励生に準じて採用

日本学生支援機構給付奨学金が採用になった方

授業料（年額）第Ⅰ区分：700,000円第Ⅱ区分：466,700円第Ⅲ区分：233,400円第Ⅳ区分：175,000円入学金（年額）第Ⅰ区分：120,000円第Ⅱ区分：80,000円第Ⅲ区分：40,000円第Ⅳ区分：30,000円

※教育充実費、委託徴収となる諸費用（学生自治会入会金・学生自治会費・同窓会費・学園後援会費）は免除の対象ではありません。※本奨学金制度以外に授業料・入学金の減免制度（スカラシップ特待生・成績優秀者奨学金制度・課外活動特待奨励金制度等）を利用する場合、減免額が変更となる可能性があります。※入学金の免除は、大学入学後3か月以内に日本学生支援機構給付奨学金及び本制度の申請を行った方のみが対象となります。

高等学校在学中または高等学校卒業後における資格取得(1)日本英語検定協会実用英語技能検定試験1級　またはTOEICRスコア945点以上(2)日本英語検定協会実用英語技能検定試験準1級　またはTOEICRスコア785～940点(3)日本商工会議所簿記検定試験1級(4)全国経理教育協会簿記能力検定上級(5)行政書士(6)応用情報技術者試験(7)司法書士(8)社会保険労務士(9)介護福祉士国家試験(10)日本語能力試験（JLPT）N1のいずれかの資格合格に該当する場合※日本語能力試験(JLPT)については外国人留学生のみ

年間授業料の半額375,000円

■免除の対象外となる教育充実費、委託徴収となる諸費用（自治会入会金・自治会費・同窓会費・学園後援会費）は他の合格者と同様に自己負担となります。■日本英語検定協会実用英語技能検定試験又はTOEICスコアについては、私費外国人留学生のうち出身国が英語を公用語としている者は適用除外となります。■2年次以降も資格取得に伴う奨学制度があります（別途申請が必要となります）。

高等学校在学中または高等学校卒業後における資格取得(1)日本英語検定協会実用英語技能検定試験準1級　またはTOEICRスコア785点以上(2)日本商工会議所簿記検定試験1級(3)全国経理教育協会簿記能力検定上級(4)応用情報技術者試験(5)介護福祉士国家試験(6)日本語能力試験（JLPT）N1のいずれかの資格合格に該当する場合

入学金及び1年次授業料120,000円+750,000円

■免除の対象外となる教育充実費、委託徴収となる諸費用（自治会入会金・自治会費・同窓会費・学園後援会費）は他の合格者と同様に自己負担となります。■日本語能力試験(JLPT)については外国人留学生のみが対象となります。■日本英語検定協会実用英語技能検定試験又はTOEICスコアについては、私費外国人留学生のうち出身国が英語を公用語としている者は適用除外となります。■2年次以降も資格取得に伴う奨学制度があります（別途申請が必要となります）。

高等学校在学中または高等学校卒業後における資格取得(1)日本英語検定協会実用英語技能検定試験準1級　またはTOEICRスコア785点以上(2)日本商工会議所簿記検定試験1級(3)全国経理教育協会簿記能力検定上級(4)応用情報技術者試験(5)介護福祉士国家試験(6)日本語能力試験（JLPT）N1のいずれかの資格合格に該当する場合

入学金及び1年次授業料120,000円+750,000円

■免除の対象外となる教育充実費、委託徴収となる諸費用（自治会入会金・自治会費・同窓会費・学園後援会費）は他の合格者と同様に自己負担となります。■日本語能力試験(JLPT)については外国人留学生のみが対象となります。■日本英語検定協会実用英語技能検定試験又はTOEICスコアについては、私費外国人留学生のうち出身国が英語を公用語としている者は適用除外となります。■2年次以降も資格取得に伴う奨学制度があります（別途申請が必要となります）。

対象：学部生・大学院生（留学生除く）次の4つの条件を満たす学生が対象になります。(1)日本学生支援機構奨学金を利用し一人暮らしをしていること。(2)日本学生支援機構給付奨学生の場合は適格認定（家計）の結果「支援区分外」となっていること。(3)主たる生計維持者の収入が所定の水準以下であること。(4)当該年度、他の授業料減免制度（国の修学支援新制度も含みます）の適用を受けていないこと。

例年9月頃

当該年度後期授業料の半額が免除

自宅外

リフレクション入試【探究重視型】（A日程・B日程）・公募制入試【基礎学力重視型】（指定校入試希望者含む）および一般選抜（全日程）の受験生で定められた得点に達し、入学する者

1年次の前期授業料を免除すると共に、入学後も学業成績が一定の基準に達していれば、最長4年間の半期授業料免除が継続

第二種

利子

第一種

無利子

学力基準：大学等における成績が特に優れ、将来、研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を備えて活動することができると認められること。家計基準：本人及び配偶者（配偶者は定職収入がある場合のみ）の収入金額が、収入基準額を満たすこと

第一種

修士課程相当：50,000円、88,000円のいずれかを選択

貸与開始の月から卒業するまでの標準修業年限

無利子

大学院

学力基準：1年生：高校平均評定3.52年生以上：総修得単位数が標準単位数以上家計基準：世帯人数や収入形態等によって異なります。

第一種

20,000円、30,000円、40,000円、54,000円いずれかを選択

貸与開始の月から卒業するまでの標準修業年限

無利子

自宅

大学

学力基準：1年生：高校平均評定3.52年生以上：総修得単位数が標準単位数以上家計基準：世帯人数や収入形態等によって異なります。

第一種

20,000円、30,000円、40,000円、50,000円、64,000円いずれかを選択

貸与開始の月から卒業するまでの標準修業年限

無利子

自宅外

大学

学力基準：以下の（1）または（2）のいずれかに該当すること（1）大学等・大学院における成績が優れ、将来、研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を備えて活動することができると認められること。（2）大学院における学修に意欲があり、学業を確実に修了できる見込みがあると認められること。家計基準：本人及び配偶者（配偶者は定職収入がある場合のみ）の収入金額が、収入基準額を満たすこと

第二種

修士課程相当50,000円、80,000円、100,000円、130,000円、150,000円のいずれかを選択

貸与開始の月から卒業するまでの標準修業年限

利子

大学院

学力基準：1年生：学習意欲があり、終了できる見込みがあること2年生以上：総修得単位数が標準単位数以上家計基準：世帯人数や収入形態等によって異なります。

第二種

20,000円～120,000円のうち、10,000円単位で選択

貸与開始の月から卒業するまでの標準修業年限

利子

大学