名古屋工業大学

・2022年4月1日時点で23歳以下の第一部の日本人学生であること（2022年4月入学の新1年次は除く）
・最短修業年限にて卒業の見込みがあり，勉学に励み，目標をもって取り組んでいる者
・過去に本給付を受給していない者
・本財団の奨学生の応募：不可
・他奨学金との併用：可

30万円（1回）

2022年3月7日（月）～4月22日（金）

全体で1,000名程度

・申請時に本学に在学し，2022年4月時点で学部第一部3，4年次，または大学院博士前期課程の者
・学業優秀で経済的理由により修学が困難な者
・留学生の応募：可（ただし，日本語を話すことができ，卒業後も日本経済の発展に貢献することが明確である者）

月額40,000円
支給期間：学部3年次から博士前期課程修了まで（最長4年間）

2022年3月31日（木）まで

2名

1)2022年4月に「第一部3年次」または「博士前期課程１年次」である者
2)向学心に富み，学業優秀，かつ品行方正であり，チャレンジ精神が旺盛で国際感覚をもつ者
3)パッケージに関連のある分野を専攻する学生（化学・機械・電気電子・パッケージデザイン・リベラルアーツ・マーケティング等）
4)他奨学金との併給：不可（ただし，貸与型奨学金・大学の授業料免除制度・海外留学支援奨学金は併給可）

月額 5万円
支給期間：2022年4月～最短修業年限まで（各学年進級時，レポート提出による適正審査あり）

2022年4月8日（金）まで

1名

大学

1)2022年4月に「第一部3年次」または「博士前期課程１年次」である者
2)向学心に富み，学業優秀，かつ品行方正であり，チャレンジ精神が旺盛で国際感覚をもつ者
3)パッケージに関連のある分野を専攻する学生（化学・機械・電気電子・パッケージデザイン・リベラルアーツ・マーケティング等）
4)他奨学金との併給：不可（ただし，貸与型奨学金・大学の授業料免除制度・海外留学支援奨学金は併給可）

月額 6万円
支給期間：2022年4月～最短修業年限まで（各学年進級時，レポート提出による適正審査あり）

2022年4月8日（金）まで

1名

大学院

・2022年4月に本学学部4年次に在籍し，2022年秋季または2023年春季に日本の大学院博士前期課程（自然科学系分野）に進学を希望する者（他大学大学院でも可）
・2022年4月1日時点で27歳未満の日本人学生
・学業成績が優秀で，大学院進学の目的意識を明確に持つ者
・成果の社会還元の志とリーダーとしての資質を持ち，国際的に活躍することを目指す者
・国・地方公共団体（日本学生支援機構含む）大学独自の奨学金との併給可（ただし，他の給付奨学金の年間支給額100万円以下に限る）
・民間財団の奨学金の併給不可（給付・貸与とも）

「月額8万円」もしくは「学校納付金：250万円以内の実費」のいずれか
・海外研究活動支援：50万円以内の実費
・支給期間：博士前期課程に入学した月から2年以内

2022年4月22日（金）まで

1名

大学院

・2022年4月に本学学部4年次に在籍し，2022年秋季または2023年春季に日本の大学院博士前期課程（自然科学系分野）に進学を希望する者（他大学大学院でも可）
・2022年4月1日時点で27歳未満の日本人学生
・学業成績が優秀で，大学院進学の目的意識を明確に持つ者
・成果の社会還元の志とリーダーとしての資質を持ち，国際的に活躍することを目指す者
・国・地方公共団体（日本学生支援機構含む）大学独自の奨学金との併給可（ただし，他の給付奨学金の年間支給額100万円以下に限る）
・民間財団の奨学金の併給不可（給付・貸与とも）

「月額8万円」もしくは「学校納付金：250万円以内の実費」のいずれか
・海外研究活動支援：50万円以内の実費
・支給期間：博士前期課程に入学した月から2年以内

2022年4月22日（金）まで

1名

大学院

・2022年4月1日時点で第一部3年次で，「社会工学科環境都市分野」または「創造工学教育課程環境都市分野」に所属する23歳未満の者，または，2022年4月1日時点で博士前期課程1年次で，土木工学系の研究室に所属する25歳未満の者
・将来土木工学を活かした職業に就職する意思を持つ者であること（建設関係企業など。研究職や教職・公務員を含む）
・人物，学力ともに優れ，かつ健康であり，経済的な援助を必要とする者
・他団体奨学金との併給:可（ただし，本財団奨学金との併給は不可）

月額　5万円
支給期間：2022年4月～2024年3月（2年間）

2022年4月8日（金）まで

2名

・愛媛県内の高等学校を卒業した者，または，保護者が愛媛県内に居住している者
・2022年4月時点で学部2年次以上または大学院に在学する者
・学業・人物ともに優秀で経済的支援の必要な者
・他奨学金との併給：可

月額17,000円
支給期間：2022年4月～最短修業年限まで

2022年3月22日～5月13日まで

全体で5名

住民税非課税世帯及びそれに準ずる世帯の学部学生（留学生除く）

・2022年4月１日時点で第一部2年次となる22歳以下の学生（国費留学生除く）
・学業成績が所定の基準を満たし，更に発展向上が期待できる者
・経済的事由によって就学に支障がある者（世帯全員の税込年収の合計が800万円未満（年金年収等も含む））
・他の給付型奨学金との併願，併給については不可（ただし，国の奨学金（高等教育修学支援新制度含む）は併給可）

月額8万円
支給期間：2022年4月～最短修業年限まで

2022年4月6日

2名

大学

・2022年4月1日時点で25歳以下であり本学博士前期課程に在籍する者で、2023年4月に博士後期課程に進学を予定する者
・学業成績が所定の基準を満たし，更に発展向上が期待できる者
・日本国籍を有し，創造力・行動力に富む英才で，将来社会の様々な研究分野で世界をリードして活躍することが期待される者
・心身共に就学に堪え，将来社会に出ても十分活動できる見込みのある者
・経済的事由によって就学に支障がある者（世帯全員の税込年収の合計が800万円未満（年金年収等も含む））
・日本学術振興会，科学技術振興機構等より多額の援助を受けていない者（ただし，今後受給することが決まった場合には，支給額が規定の半額となる。）

月額10万円
支給期間：2023年4月～最短修業年限まで

2022年4月6日

全体で6名

大学院

・2022年4月1日時点で，学部生（24歳未満），大学院博士前期課程（28歳未満），博士後期課程（35歳未満）の正規学生である日本人学生
・学業，人物ともに優秀で健康であって，学費の支弁が困難な者
・他の奨学金との併給可（給付，貸与に関わらず奨学金受給額が月額10万円未満で，他の機関が重複受給を認めている場合に限る）

月額10万円
支給期間：2022年4月～2024年3月まで(最短修学年限までの最大2年間)

2022年3月21日～4月8日まで

全体で80名程度

学部新入生

月額 2万円
原則4年間支給

名古屋工業大学工学部を卒業し、大学院 博士前期課程1年次に在学する学生。

年額96万円
原則2年間支給。

強い意欲と高い能力を有するにもかかわらず，経済的理由により修学が困難な学生
工学部第一部第3年次，工学部第二部第4年次，博士前期課程第1年次に所属する外国人留学生を除いた学生で，学部生にあっては博士前期課程に進学を希望する学生（ただし，申請年度に編入学又は転入学により入学した学生は除く）。

年額 144万円（12万円×12か月分）
原則2年間支給

2021年10月１日時点で本学に在学する学部生及び大学院生
（研究生等非正規生は含みません。また，休学者は除く。）

一人当たり5,000円

大学院でダブルディグリーを取得するために海外の大学に留学する学生

100万円（海外の大学への渡航費及び学資援助金として）

2名

大学院

個人またはグループで学外機関が実施するコンペティションなどの行事に参加する学生

個人：上限2万円
グループ：上限10万円

学会発表、論文発表等を活発に行い、実績を上げている学部及び大学院生

10万円：毎年10名
5万円：毎年40名

授業料免除の資格を有するにも関わらず，申請者多数等の理由から免除不許可となった博士後期課程学生

授業料免除相当額

大学院

1．2020年4月以降に入学する学部学生について（新入生・編入生）
新制度の申請資格がない者（留学生・家計基準外・「大学等への入学時期に係る基準を満たさない者」等）及び新制度の選考結果が支援対象外となった者等
2．2019年度以前入学の学部学生について（2019年度在学生）
新制度の申請資格がない者（留学生・家計基準外・「大学等への入学時期に係る基準を満たさない者」等）
3．大学院生（留学生含む）

1．2020年4月以降に入学する学部学生について（新入生・編入生）
新制度の申請資格がない者（留学生・家計基準外・「大学等への入学時期に係る基準を満たさない者」等）及び新制度の選考結果が支援対象外となった者等
2．2019年度以前入学の学部学生について（2019年度在学生）
新制度の申請資格がない者（留学生・家計基準外・「大学等への入学時期に係る基準を満たさない者」等）
3．大学院生（留学生含む）

新型コロナウイルス感染症拡大の影響によりアルバイト収入が大幅に減少した学生
・本学学部、大学院博士前期課程、大学院博士後期課程の学生
・全学年を対象
以下の要件をすべて満たすことが必要
1. 第二種奨学金の基準を満たしていること（家計基準は日本学生支援機構で確認する）
2. 推薦時において、第二種奨学金の貸与を受けていないこと
（令和3年度第二種奨学金予約採用候補者で進学届提出により採用となる予定の者も推薦対象とならない）
3. 家庭から多額の仕送り（年間150万円以上ではないこと）
4. 生活費・学費に占めるアルバイト収入の占める割合が高いこと
5. 学生本人のアルバイト収入が、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により大幅に減少したこと（「緊急事態宣言」「まん延防止等重点措置」の実施区域となったこと等により，令和３年度において新型コロナウイルス感染症拡大の影響でアルバイト収入が50%以上減少した，予定していたアルバイトつけず見込んでいた収入が得られなくなった等）

第二種奨学金と同様の額を選択できます

「緊急事態宣言」「まん延防止等重点措置」の適用に伴い、アルバイト収入が大幅に減少した月以降で令和3年4月から令和4年3月の範囲で希望する月を選択。貸与終期は令和4年3月まで

無利子

家計の急変（主たる家計支持者が失職、破産、事故、病気、若しくは死亡等又は火災、風水害等）で奨学金を緊急に必要とする場合

第二種

利子

随時

家計の急変（主たる家計支持者が失職、破産、事故、病気、若しくは死亡等又は火災、風水害等）で奨学金を緊急に必要とする場合

第一種

無利子

随時

優れた学生で経済的理由により修学困難な者

第一種

20,000円、30,000円、45,000円から選択

無利子

自宅

大学

第一種奨学金よりゆるやかな基準によって選考

第二種

50,000円、80,000円、100,000円、130,000円、150,000円
（博士前期・後期にかかわりなく5種類の月額から選択）

利子

大学院