九州工業大学

2025年4月に大学院修士課程に進学予定の者、または修士課程在籍中の者で、機械系・電気系及び情報系の専攻者

100,000円/月額（2025年4月から修士課程修了までの支給（最長2年間））

令和7年6月13日（金）

各学科より各1名

大学院

ただし、（株）プロテリアルに入社しないことが判明した場合は以降の支給を停止するまた留年等により予定の履修期間が延長となる場合は個別に支給継続可否を検討する

■日本国内の大学又は大学院に在籍し、学業優秀かつ学修意欲があり、将来社会的に有益な活動を目指す者であって、学資の援助をすることが必要であると認められること。■日本国籍を有していること。■海外留学の場合は、留学期間中の単位が国内在籍大学の単位とみなされること。（休学し、海外留学を行う場合は要件をみたさないものとします。）（1）学力基準■学部学生1年生の方は、高校3年間の平均評定値が4.0以上の方とします。学部学生2年生以上の方は、直近1年間の標準GPAが3.1以上の方。

上限120万円（年間）

在学生：3月28日（金）新入生：4月10日（木）

学部は3年、院は4月入学の博士前期課程1年、東南アジア諸国国籍

月額120,000円

2025/03/13

博士後期課程2年、東南アジア諸国国籍

月額180,000円

2025/03/13

大学院

次のすべてに該当する者1.2025年4月に、大学、大学院に在籍する学生2.2025年4月1日時点で25歳以下の者3.クリエイターを目指し創作活動をしている者。未開発な領域に挑戦し、新しい価値を創造しようとしている者。伝統から新たな価値を創ろうとしている者。

100,000円/月額

2025年3月16日(日)

以下の要件を全て満たす方・日本国籍を有する方。・奨学生の募集を行う年の4月1日現在において、27歳未満である方。・奨学生の募集を行う年の4月1日現在において、当会の指定する大学(推薦依頼校)の学部4年次に在学中の方。・奨学生の募集を行う年の秋季またはその翌年の春季に、日本の大学院修士課程(標準修業年限が2年で、修了者に修士の学位が授与される課程。博士前期課程を含む。)、または一貫制博士課程に入学を希望する方。・進学先大学院において自然科学系分野を専攻する方

4月28日（月）

次の(1)(2)に掲げる額を支給します。(1) 次のア又はイに掲げる額のいずれか（希望する内容を採用時に選択することができます）ア 奨学期間を通じて月額8万円イ 学校納付金として、奨学期間内に合計250万円以内の実費学校納付金には、入学金、授業料、施設費、実験研究費等の名目で大学に対して半期または1年毎に納付する費用を含みます。(2) 海外での研究活動支援のための奨学金として、奨学期間内に合計50万円以内の実費海外研究活動支援は、奨学生が将来国際舞台で活躍することを期待して、在学中の海外での研究活動を支援するために設けられた項目です。支援の対象は、海外で開催される国際学会への参加、海外の大学への短期留学、海外で実施される研修への参加、及びその他当会が認める活動で、交通費、宿泊費、学会参加登録費等の費用を補助します。

①日本国籍の有無にかかわらず、福岡県内に居住する者。②国内の高等学校、短期大学、大学、大学院に在住する者。③日本学生支援機構又は他団体からの奨学金を受けていない者（高等学校等就学支援金及び高校生等奨学給付金を除く）。④就学のために、特に経済的な支援を必要とする者。

日本人学生（学部生、院生）：年額36万円（月額30,000円）外国人留学生（学部生、院生）：年額60万円（月額50,000円）

4月1日（火）

日本国籍を有し、学校教育法に基づく日本国内の大学・大学院において建築を専攻する学生であって、次の各号の全てに該当する者(1)考え方が優れている者(2)建築学および建築文化の発展に寄与するという高い志と熱意を有する者(3)一般建築士・構造設計一級建築士・設備設計一級建築士として独立し、自ら建築事務所の開業を志している者(4)専攻分野における博士課程を有する学校教育方に基づく大学（大学院を含む）の正規課程に在籍する者(5)2025年4月2日現在29才以下の者

年額600,000円

2月25日（火）～3月3日（月）

大学

日本国籍を有し、学校教育法に基づく日本国内の大学・大学院において建築を専攻する学生であって、次の各号の全てに該当する者(1)考え方が優れている者(2)建築学および建築文化の発展に寄与するという高い志と熱意を有する者(3)一般建築士・構造設計一級建築士・設備設計一級建築士として独立し、自ら建築事務所の開業を志している者(4)専攻分野における博士課程を有する学校教育方に基づく大学（大学院を含む）の正規課程に在籍する者(5)2025年4月2日現在29才以下の者

年額2,400,000円

2月25日（火）～3月3日（月）

大学院

扶養者が死亡したため学業継続が経済的に著しく困難である学部生、院生。扶養者が死亡し、該当期間中（扶養者死亡日から1年以内）に本学に在籍している大学生、院生

120,000円

扶養者死亡日から1年以内

※扶養者が死亡されてから卒業までの期間が5カ月以内の場合は、1カ月につき2.4万円の割合で給付

①学業やスポーツに前向きにチャレンジしている②現在、九州地方にある大学に在学中の学生（短期大学及び大学院を除く）③財団が企画する行事（交流会等）への参加に協力することができる④財団が定める提出書類を期日までに提出することができる

50,000円/月額

2025年4月1日～2025年5月31日

次の①②③のいずれかに該当する、扶養者を亡くした学生（扶養者死亡日から1年以内の応募に限る）①全国大学生協連に加入する会員生協のある学校に在籍している大学生、院生※留学生は大学生協組合員に限る②全国大学生協連に加入するインターカレッジコープの組合員である学生※この場合現在組合員でない学生であっても生協加入後に応募可能③CO・OP学生総合共済の加入者（被共済者）である大学生、院生

120,000円（一括）

随時※扶養者死亡日から1年以内の応募に限る

大学・短期大学・高等専門学校・専修学校（専門課程）および大学院で学ぶ人

学部生のみ（新1年生含む）以下A～Dすべての要件を満たす者。A．交通事故により保護者等を失うか、又は保護者等が交通事故により重度の心身障害（※1）を負った方。あるいは、学生本人が交通事故により障害もしくは傷病を負った方。（※2）（※1）保護者等の重度の心身障害とは、次のいずれかに該当することを言う。（心身障害等の原因が交通事故であることが条件になります。）1．障害者手帳　1～4級2．精神障害者手帳　1～3級3．自動車損害賠償保障法施行令別表第1及び第2の1～7級（※2）学生本人の場合は、上記（※1）を適用せず、軽度であってもその障害もしくは傷病と交通事故との因果関係が交通事故証明書、診断書等で認められれば、対象者となります。B．2025年4月現在、18歳以上21歳以下である方。（高等学校在学中の予約採用は行っていないため、高校3年生の方は大学入学後、 4月に本人から申請するよう願います。）C．経済的に修学が困難であると認められる方。（以下の家計収入基準以下の方。）世帯合計人数（本人含む）2人：給与収入600万円　給与所得以外の所得250万円世帯合計人数（本人含む）3人：給与収入700万円　給与所得以外の所得300万円世帯合計人数（本人含む）4人：給与収入800万円　給与所得以外の所得370万円D．学術優秀、品行方正で勉強意欲のある方。

30,000円/月額

令和7年4月30日（水）（新2年生以上）

本学の私費留学生(研究生等を除く。)で授業料の納付が困難であり、かつ学業優秀と認められる場合

学期の授業料の全額または半額を免除されることがあります。

本学の大学院に入学する私費外国人留学生（研究生等は除く）で所定の要件に該当する場合

入学料の全額または半額を免除されることがあります。

入学料・授業料の減免や日本学生支援機構（JASSO）の給付型奨学金の支援を受けることができます。

予期できない事由により家計が急変した学生

随時

経済的理由により授業料の納付が困難であり、かつ、学業優秀と認められる大学院学生

学期毎に受付けますが、前期申請時に後期分を併せて申請する事ができます。

大学院

経済的理由により入学料の納付が困難で、かつ、学業優秀と認められる大学院入学者1．経済的理由により入学料の納付が困難であり、かつ、学業優秀と認められる場合。2．入学前1年以内において、入学する者の学資を主として負担している者（以下「学資負担者」）が死亡した場合又は入学する者の学資負担者が風水害等の被害を受けた場合。

入学手続き最終日まで

大学院

次の（1）～（3）のすべての要件を満たしていること。なお、東日本大震災により、石川県に避難してきた生徒にあっては、（1）と（3）の要件を満たしていること。（1）保護者等が石川県内に現に引き続き3年以上居住しており（ただし、大学（大学院を除く。）に在学する学生であって、次のいずれかに該当すること。ア　在学する学校における学業成績が、平均水準以上であること。イ　特定の分野において特に優れた資質・能力を有すること。ウ　在学する学校における勉学に意欲があり、学業を確実に修了できる見込みがあること。（2）家計が急変した者で、次のいずれかに該当すること。ア　主たる家計支持者が会社の倒産等により解雇され、又は早期退職した場合。又は再就職したが収入が著しく減少している場合。イ　主たる家計支持者が死亡又は離別した場合。ウ　主たる家計支持者が破産した場合。エ　病気、事故、会社倒産、経営不振、その他家計急変の事情により、申込者の属する世帯の家計の支出が著しく増大又は収入が減少した場合。オ　火災、風水害、震災等の災害により災害救助法、天災融資法の適用を受ける著しい被害又はこれらの災害に準ずる程度の被害を受けたことにより、申込者の属する世帯の家計の支出が著しく増大又は収入が減少した場合。（3）独立行政法人日本学生支援機構の奨学金の貸与を受けていない者であること。

44,000円

随時

家計支持者の失職・破産・事故・病気・死亡若しくは火災・風水害等の災害等により家計が急変した場合や、新型コロナウイルス感染症の拡大による影響により、アルバイト収入等が大幅に減少した学生

第二種

利子

随時

家計支持者の失職・破産・事故・病気・死亡若しくは火災・風水害等の災害等により家計が急変した場合や、新型コロナウイルス感染症の拡大による影響により、アルバイト収入等が大幅に減少した学生

第一種

無利子

随時

大学・短期大学・高等専門学校・専修学校（専門課程）および大学院で学ぶ人

博士前期課程学生（※正規生のみ）で以下を満たす者1.日本学生支援機構（JASSO）の修士段階を対象とした第一種奨学金と同様の申請資格、家計基準及び学業成績基準を満たす者2.過去に貸与を受けた奨学金の返還が延滞中である等、第一種奨学金の貸与を受けられない事由がない者

授業料支援金：年535,800円を上限

生活費奨学金：20,000円又は40,000円（選択可）

無利子

大学院