私立大学／東京
学部・学科・コース
経済学部
（定員数：530人）経済学部（二学科一括募集）
∟ 経済学科
∟ 国際経済学科
経営学部
（定員数：565人）経営学部（二学科一括募集）
∟ 経営学科
∟ 流通マーケティング学科
コミュニケーション学部
（定員数：240人）
∟ メディア社会学科 （定員数：150人）
∟ 国際コミュニケーション学科 （定員数：90人）
現代法学部
（定員数：250人）
∟ 現代法学科 （定員数：250人）
キャリアデザインプログラム
（定員数：50人）学部定員に含む
学費(初年度納入金)
経済学部
124万6800円
2022年度納入金（参考）
∟ 経済学科
124万6800円
2022年度納入金（参考）
∟ 国際経済学科
124万6800円
2022年度納入金（参考）
経営学部
124万6800円
2022年度納入金（参考）
∟ 経営学科
124万6800円
2022年度納入金（参考）
∟ 流通マーケティング学科
124万6800円
2022年度納入金（参考）
現代法学部
127万5800円
2022年度納入金（参考）
∟ 現代法学科
127万5800円
2022年度納入金（参考）
キャリアデザインプログラム
127万6800円
2022年度納入金（参考）
コミュニケーション学部
132万2800円 〜 135万2800円
2022年度納入金（参考）
∟ メディア社会学科
132万2800円
2022年度納入金（参考）
∟ 国際コミュニケーション学科
135万2800円
2022年度納入金（参考）
奨学金一覧
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【給付型】安城記念奨学金（全学部共通）
対象 公認会計士試験、税理士試験、司法試験（法科大学院進学、予備試験合格を含む）、司法書士試験、公務員試験[国家（総合、一般、専門）、裁判所職員（総合、一般）、衆議院事務局（総合職、一般職）、参議院事務局（総合職）、地方上級（都道府県）等]、大学院進学のいずれかの合格を目指す本学の学部生・大学院生
給付額 最高50万円限度
給付期間：当該年度のみ（採用は在学中2回まで）申込時期 ＜第1次募集＞2021年9月27日（月）～10月15日（金）
＜第2次募集＞2022年1月 6日（木）～ 1月21日（金） -
【給付型】学生等の学びを継続するための緊急給付金（全学部共通）
対象 新型コロナウイルス感染症の影響により困窮する学生
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【給付型】東京経済大学 学生緊急経済支援制度（全学部共通）
対象 在学中に以下の事由が発生し、家計が急激に悪化（前年度の収入の半分以下）し、学費の納入が著しく困難になった場合
①災害等の罹災
②家計支持者の死亡
③家計支持者の高度な身体の機能障害（病気やけが等）
④家計支持者の倒産・失職等（自己都合を除く）
⑤次の条件を満たす、新型コロナウイルス感染症の影響による家計急変
ア.家計基準
給与所得者：841万円以下
給与所得者以外：355万円以下
イ.国や地方公共団体による公的支援の受給証明書等の提出により、昨年の所得と比較して、家計収入が半減以下となることが証明できること。給付額 申請事由①・②・③：学費の一部を給付（50万円、25万円、10万円のいずれか）
申請事由④・⑤：学費の一部を給付（10万円）
給付期間：当該年度のみ申込時期 原則、家計急変の事由発生後6カ月以内の申請（入学後の事由発生に限る）
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【給付型】東京経済大学葵友会大学奨学金（全学部共通）
対象 学力基準等：
次の①～⑦全ての条件を満たす本学学部生
※留年生、「在留資格」が「留学」の人は対象外
①2年次以上の者
②申込時の合計修得単位数が以下を満たす者
2年次：45単位以上(前年度まで30単位＋第一学期15単位)
3年次：75単位以上 ※編入新入生：第一学期15単位以上修得を含む
4年次：105単位以上
③成績評価 通算GPA2.20以上を修得している者
④大学を通して手続きをする給付奨学金、特待生制度等を利用していない者
⑤採用後、年2回のレポート提出を含め所定の手続きを指定期間内に行うことができる者
⑥本学入学時もしくは1年次に受験したCASECのスコア履歴、または本学入学後に受験したTOEIC/TOEIC IP テストのスコアシートの写しが提出できる者
⑦葵友会が行うイベントに可能な限り参加できる者
家計基準：
出願前年1年間（2020年1月～12月）の世帯収入の合計金額が以下であること
・給与・年金収入のみの場合：700万円未満
・上記以外の場合：合計所得金額が350万円未満給付額 月額 35,000円
給付期間：1年間人数 5名
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【給付型】東京経済大学私費外国人留学生奨学金（全学部共通）
給付額 月額 35,000円
人数 若干名
校種 大学院
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【給付型】東京経済大学奨学金（全学部共通）
対象 学力基準等：
次の①～⑤全ての条件を満たす本学学部生
※留年生、「在留資格」が「留学」の人は対象外
①2年次以上の者
②申込時の合計修得単位数が以下を満たす者
2年次：45単位以上(前年度まで30単位＋第一学期15単位)
3年次：75単位以上 ※編入新入生：第一学期15単位以上修得を含む
4年次：105単位以上
③成績評価 通算GPA2.20以上を修得している者
④大学を通して手続きをする給付奨学金、特待生制度等を利用していない者
⑤採用後、年2回のレポート提出を含め所定の手続きを指定期間内に行うことができる者
家計基準：
出願前年1年間（2020年1月～12月）の世帯収入の合計金額が以下であること
・給与・年金収入のみの場合：700万円未満
・上記以外の場合：合計所得金額が350万円未満給付額 月額 30,000円
給付期間：1年間人数 61名（予定）
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【給付型】東京経済大学大学院奨学金（全学部共通）
給付額 月額 35,000円
人数 若干名
校種 大学院
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【給付型】日本学生支援機構私費外国人留学生学習奨励費（全学部共通）
給付額 月額 48,000円
人数 若干名
校種 大学院
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【給付型】日本学生支援機構奨学金 家計急変採用（全学部共通）
対象 生計維持者の死亡、失職、被災（新型コロナウイルス感染症の影響による事由を含む）等の予期できない事由により家計が急変された方
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【給付型】父母の会修学支援奨学金（全学部共通）
対象 東京経済大学「学生緊急経済支援制度」と連動し、給付制度の対象となった方
給付額 給付金額が50万円の場合→20万円、25万円の場合→10万円、10万円の場合→5万円
給付期間 ：1回のみ -
【減免型】高等教育の修学支援新制度（全学部共通）
対象 家計条件、学力条件を満たした学生
備考 入学金・授業料の減免や、日本学生支援機構の給付型奨学金
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【減免型】東京経済大学私費外国人留学生授業料減免の制度（全学部共通）
校種 大学院
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 緊急採用・応急採用（全学部共通）
対象 生計維持者の死亡、失職、被災（新型コロナウイルス感染症の影響による事由を含む）等の予期できない事由により家計が急変された方
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 緊急特別無利子貸与型奨学金（全学部共通）
対象 新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、アルバイト収入等の大幅な減少で、修学継続が困難となった学生
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種（無利子貸与）（全学部共通）
対象 人物・学業ともに優れ、かつ健康であって、経済的理由により修学が困難な方
種類 第一種
貸与(月額) 20,000円、30,000円、40,000円、54,000円から選択
貸与期間 貸与開始月から正規の卒業年度まで（毎年度、継続手続きでの審査あり）
利子 無利子
申込時期 毎年度4月
自宅・自宅外の別 自宅
校種 大学
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【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種（有利子貸与）（全学部共通）
種類 第二種
貸与(月額) 50,000円、80,000円、100,000円、130,000円、150,000円の中から選択
貸与期間 在学期間2または3年間
利子 利子
人数 若干名
校種 大学院
就職・資格
就職先企業一覧
住宅・建設業界
大成建設、淺沼組、安藤ハザマ興業、第一カッター興業、大東建託、タマホーム、鉄建建設、東急建設、日本道路、日本アクア、鹿島道路、セキスイハイム東海、大成ユーレック、大成設備、ベルクハウス、ポラス、AGC硝子建材、JR東日本ビルテック、東京ガスパイプライン、東京建物アメニティサポート、東芝エレベータ、ナスタ、児玉コンクリート工業、昭栄建設、昭和工業、太平エンジニアリング ほか
ものづくり業界
伊藤園、ヤマザキビスケット、ポンパドゥル、旭物産、富士食品工業、ナガイレーベン、アツギ、プロネクサス、プリントパック、藤倉化成、中央化学、アイリスオーヤマ、シーボン、I-ne、ちふれホールディングス、文化シヤッター、小野測器、大和冷機工業、三菱化工機、東芝テック、岩崎電気、東亜ディーケーケー、クリナップ、品川リフラクトリーズ、タカラスタンダード、バンダイ、モンベル ほか
マスコミ・通信業界
大塚商会、富士ソフト、アイビーシー、インフォマート、ギークス、コムチェア、システナ、スターティア、TKC、日本システム技術、ミクロ情報サービス、クリーク・アンド・リバー社、東北新社、アーズ、山梨放送、信濃毎日新聞、YOUテレビ、第一法規、スターツ出版、サウンド・シティ、太陽企画、寿門堂、21インコーポレーション、日本SPセンター、ノースショア、フロアスタンダード、星企画 ほか
航空・運輸業界
近鉄エクスプレス、京王電鉄、山九、日本梱包運輸倉庫、日本通運、東日本旅客鉄道、福山通運、横浜冷凍、ASKUL LOGIST、佐川急便、西武鉄道、東急電鉄、京王自動車、国際自動車、佐川急便、西濃運輸、日本交通、物産ロジスティクスソリューションズ、マルハニチロ物流、ヤマト運輸、紀文フレッシュシステム、国分ロジスティクス、日興自動車、日渉運輸、フコックス、平和交通 ほか
商社・小売業界
伊藤忠食品、加藤産業、スターゼン、大黒天物産、三菱食品、あらた、エラン、PALTAC、西華産業、椿本興業、フォーバル、カナデン、第一興商、因幡電機産業、加賀電子、三信電気、レスターホールディングス、ブリヂストンタイヤジャパン、シモジマ、リリカラ、アシックスジャパン、JR東日本商事、Olympic、ベルク、ヤオコー、サミット、西友、セブン-イレブン・ジャパン、ベイシア、しまむら、西松屋チェーン、アーバンリサーチ、ビームス、ネクステージ、東京日産自動車販売、ホンダ自動車販売、ヤナセ、コジマ、島忠、ノジマ、ヤマダホールディングス ほか
金融業界
埼玉りそな銀行、SMBC信託銀行、足利銀行、きらぼし銀行、静岡銀行、七十七銀行、常陽銀行、大光銀行、東邦銀行、栃木銀行、富山第一銀行、八十二銀行、北海道銀行、山梨中央銀行、武蔵野銀行、ゆうちょ銀行、西武信用金庫、中央労働金庫、岩井コスモ証券、岡三証券、丸三証券、水戸証券、明治安田生命保険相互会社、かんぽ生命、大樹生命保険、大同生命保険、アクサ損害保険、ソニー損害保険、日新火災海上保険、ほけんの窓口グループ ほか
サービス業界
アーク有限責任監査法人、有限責任あずさ監査法人、EY新日本有限責任監査法人、有限責任監査法人トーマツ、PwC税理士法人、帝国データバンク、レッグス、藤田観光、プリンスホテル、サイゼリア、日本マクドナルド、ワタベウェディング、日本年金機構、アウトソーシング、エン・ジャパン、パーソルテンプスタッフ、イオンディライト、マンパワーグループ、中小企業基盤整備機構 ほか
公務員業界
厚生労働省、東京国税局、栃木労働局、埼玉県庁、福島県庁、新宿区役所、杉並区役所、文京区役所、練馬区役所、葛飾区役所、板橋区役所、国分寺市役所、所沢市役所、西東京市役所、八王子市役所、日野市役所、府中市役所、福生市役所、さいたま市役所、相模原市役所、警視庁、東京消防庁、埼玉県警察本部、福島県警察本部、山梨県警察本部、海上自衛隊、航空自衛隊、陸上自衛隊 ほか
取得目標資格
ＣＳＣ講座では、めざす資格分野にあわせて、全6コースを用意しています。 ●会計専門職コース－簿記3級、簿記2級、★簿記1級、★税理士、★公認会計士 ●法律専門職コース－法資格入門、法学検定ベーシック、法学検定スタンダード、★行政書士、★司法書士、★法科大学院、★裁判所職員一般職 ●公務員コース－公務員基礎、公務員総合、公務員・民間対策入門 ●ビジネスコース－3級FP、2級FP、宅地建物取引士、ビジネス実務法務3級、ビジネス実務法務2級、2級販売士、秘書2級 ●情報処理コース－MOS、ITパスポート ●就職支援コース－マスコミ
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